2011_R04_A_経済学・経済政策
2011_R04_A_経済学・経済政策
問題一覧
1
オ 持ち家の帰属家賃や農家の自家消費は、市場において対価の支払いを伴う取引が実際に行われているわけではないが、家計最終消費支出に含まれる。
2
ア 今月は職場で臨時の特別手当が支給されたので、自分へのご褒美として、外食の回数を増やすことにした。
3
ウ bとc
4
エ 子どもが家庭内で家事を担ったとしても、GDPには計上されない。
5
エ a:誤 b:正 c:誤
6
イ a:イギリス b:日本 c:中国
7
ウ bとc
8
オ cとd
9
エ bとd
10
ア aとc
11
イ aとd
12
エ bとd
13
エ a:正 b:誤 c:誤 d:誤
14
ウ 輸入の増加は、輸入の増加分に外国貿易乗数を乗じた大きさだけ自国の GDPを減少させる。
15
ウ bとc
16
ア アルバイトで生計を維持する大学生は、労働力人口に含まれる。
17
オ 原材料費の上昇によって供給曲線が左方にシフトし、所得の増加によって需要曲線が右方にシフトすると必ず均衡価格が上昇する。
18
ウ a:誤 b:正 c:正
19
ウ bとc
20
エ bとd
21
ウ Aさんにとって、学食の消費は減り、イタリアンレストランの消費は増えたので、学食は下級材であり、イタリアンレストランは上級財である。
22
イ 四角形 CBEH
23
ウ 独占企業が利潤を最大化させるときの消費者余剰は台形 AP2GF である。
24
ウ a:誤 b:正 c:正
25
イ a:正 b:正 c:誤
26
エ 自由貿易協定による生産者余剰の減少分は⑵である。
27
エ 貯蓄意欲の高まりによって、政府支出乗数は 5 から 4 へと低下する。
28
ウ a:正 b:誤 c:誤
29
エ AD0 – AD1 の大きさだけの政府支出の増加によって、完全雇用 GDP を実現できる。
30
オ 労働市場は完全雇用水準で均衡している。したがって、物価水準が変化しても、名目賃金率が同率で変化するので、雇用量が変化することはなく、生産量も完全雇用水準で維持されたままであり、総供給も変化しない。
31
ウ 名目貨幣供給の増加は、物価と名目賃金率を同率で引き上げ、実質 GDP には影響を与えない。
32
エ 景気の谷から山にかけての期間は、景気の拡張期である。
33
ア aとc
34
イ aとd
35
イ a:正 b:誤 c:正
36
イ a:正 b:正 c:誤
37
ウ 需要の価格弾力性は、点 A のとき 4 であり、点 B のとき 1 である。
38
イ a:正 b:正 c:誤
39
ア a:正 b:正 c:正
40
エ a:誤 b:正 c:誤
41
イ aとd
42
ア このゲームでは、A国が「環境保護」を優先させる政策を選べば、B国は「経済成長」を優先させる政策を選ぶ方がよい。
43
ウ a:誤 b:正 c:正
44
エ a:誤 b:誤 c:正 d:誤
45
イ 限界消費性向の上昇
46
ウ aとd
問題一覧
1
オ 持ち家の帰属家賃や農家の自家消費は、市場において対価の支払いを伴う取引が実際に行われているわけではないが、家計最終消費支出に含まれる。
2
ア 今月は職場で臨時の特別手当が支給されたので、自分へのご褒美として、外食の回数を増やすことにした。
3
ウ bとc
4
エ 子どもが家庭内で家事を担ったとしても、GDPには計上されない。
5
エ a:誤 b:正 c:誤
6
イ a:イギリス b:日本 c:中国
7
ウ bとc
8
オ cとd
9
エ bとd
10
ア aとc
11
イ aとd
12
エ bとd
13
エ a:正 b:誤 c:誤 d:誤
14
ウ 輸入の増加は、輸入の増加分に外国貿易乗数を乗じた大きさだけ自国の GDPを減少させる。
15
ウ bとc
16
ア アルバイトで生計を維持する大学生は、労働力人口に含まれる。
17
オ 原材料費の上昇によって供給曲線が左方にシフトし、所得の増加によって需要曲線が右方にシフトすると必ず均衡価格が上昇する。
18
ウ a:誤 b:正 c:正
19
ウ bとc
20
エ bとd
21
ウ Aさんにとって、学食の消費は減り、イタリアンレストランの消費は増えたので、学食は下級材であり、イタリアンレストランは上級財である。
22
イ 四角形 CBEH
23
ウ 独占企業が利潤を最大化させるときの消費者余剰は台形 AP2GF である。
24
ウ a:誤 b:正 c:正
25
イ a:正 b:正 c:誤
26
エ 自由貿易協定による生産者余剰の減少分は⑵である。
27
エ 貯蓄意欲の高まりによって、政府支出乗数は 5 から 4 へと低下する。
28
ウ a:正 b:誤 c:誤
29
エ AD0 – AD1 の大きさだけの政府支出の増加によって、完全雇用 GDP を実現できる。
30
オ 労働市場は完全雇用水準で均衡している。したがって、物価水準が変化しても、名目賃金率が同率で変化するので、雇用量が変化することはなく、生産量も完全雇用水準で維持されたままであり、総供給も変化しない。
31
ウ 名目貨幣供給の増加は、物価と名目賃金率を同率で引き上げ、実質 GDP には影響を与えない。
32
エ 景気の谷から山にかけての期間は、景気の拡張期である。
33
ア aとc
34
イ aとd
35
イ a:正 b:誤 c:正
36
イ a:正 b:正 c:誤
37
ウ 需要の価格弾力性は、点 A のとき 4 であり、点 B のとき 1 である。
38
イ a:正 b:正 c:誤
39
ア a:正 b:正 c:正
40
エ a:誤 b:正 c:誤
41
イ aとd
42
ア このゲームでは、A国が「環境保護」を優先させる政策を選べば、B国は「経済成長」を優先させる政策を選ぶ方がよい。
43
ウ a:誤 b:正 c:正
44
エ a:誤 b:誤 c:正 d:誤
45
イ 限界消費性向の上昇
46
ウ aとd