成功と失敗の2種類の誘因値によって達成動機づけの レベルが左右され、 成長と失敗の確率が「５：５」のチャレンジが最大の動機づけ になるとした。 

欲求理論で、 達成欲求、 権力欲求、 親和欲求を挙げ、 達成欲求の強い人間は、個人的な成長に関心があり、 「中程度」のリスクを好み、リー ダーに適している。

内発的に動機づけられた活動を内発的動機づけと定義し、「自己が有能で自己決定的である」 と感じるときに、満足感を得ることができるとした。

人間を動機づける力は基本的に期待と達成することによって得られるかもしれない報酬の値との「積」によって示されるとした。 

人間の欲求を低次から順に生存欲求、関係欲求、 成長欲求の3つの欲求に区分し、その3つの欲求の頭文字を取りERG理論とした。

意思決定のゴミ缶モデルとは、 「組織の意思決定は合理的プロセスを経ておらず、最終的な意思決定の期限になったときに、問題解決策・参加者・選択機会の４つの要素が偶然に結びついた結果でしかないという理論である。」

意思決定を行う主体に着目し、 意思決定の主体を個人と組織に分類した。個人・組織で 意思決定の前提条件である目的が違うについては、個人・組織とも に違いがないと主張した。 

意思決定を組織構造の階層によって、 戦略的意思決定、 管理的意思決定、 業務的意思決定に分類し、 所属する組織の階層によって意思 決定の種類が違うと主張した。 

意思決定の処理手続を定型的と非定型的に分類しているが、 計画のグレシャムの法則とは、 経営者は「日常のルーチンワークなど定期的な仕事に追われ」「本来考えるべき戦略立案などの非定型的意思決定がおろそかになる 」

行政統制を、統制が制度化されているか否かによって1制度的と2非制度的に、そして統制主体が外在的か否かによって3外在的と4内在的に分類した。

国民の代理人である行政は、国民と国民を代表する議会に対して責任を持ち、行政責任には1一般的履行義務、2自由裁量権、3説明責任の3点が必ず含まれていなければならないと主張した。

行政の民主的統制の観点から、代理人たる行政が自己の任務について「選挙によって選ばれた議会に対して」直接説明する責任の重要性を主張した。

行政内部における自立的統制こそが望ましいと考え、責任ある行政官に求められる責任として、機能的責任と政治的責任の二つの概念を提示した。

必要なのは何のための能率であるかを問う必要性を提起した「行政国家論」を著した。

『行政の諸原理』を著して、能率自体が問われるべき価値ではないとした。

政治による行政統制の対象は、法律の執行機能に限られるべきであり、組織維持機能や準司法的機能までに及ぶべきではないとした。

各行政機関の権限領域の拡大に着目し、領域の境界線が不明確による不安定性を避けるため、他の行政機関の未決定には敏感に反応するとしている。

工場長の交代で管理が強化されたことで従業員が労働意欲を失い、これが更なる管理の強化をもたらすとして、「上位者と下位者の相互理解に基づく」代表的官僚制を重視した。

官僚制の逆機能に目を向け、官僚制に必要な諸原理が職員に「内面化」し、これに過剰同意をする場合に悪影響をもたらすことを「訓練された無能力」と言った

官僚制は集団への忠誠心を強化し、全体の目標よりも所属する「下位」の目的を重視するため、官僚性全体の目標達成が阻害されること があるとした。

社会的凝集性の高い組織では、構成員の間で地位の不安が募り、インフォーマル組織の重要性は大きいとして、人間関係論的視点を打ち出した。

19世紀の米国において行政活動が拡大している現実を認識した上で、専門行政官により構成される能率的な政府の確立を主張した。

行政活動における能率こそが行政における最高の指導原理であるとし、組織全体の能率を向上させるために、各部署間の調整を図り組織化する必要があると主張した。

客観的能率と規範的能率の2つの概念を示し、複雑な政策決定の評価には「規範的能率」を用い、単純で定型的な仕事の評価には「客観的能率」を用いるべきと主張した。

機会費用の概念で、能率性は、経費の投入量が異なる状況で産出成果を比較しても意味がなく、経費の投入量をそろえた場合にどれだけ産出されるかを比較すべきと主張した。

投入・算出比率を持って能率とみなす 機械的能率観を批 判して、関係者の満足の度合いをもって能率とみなす社会的能率観を主張した。