問題一覧
1
自立活動6区分を答えよ
健康の保持、心理的な安定、人間関係の形成、環境の把握、身体の動き、コミュニケーション
2
各都道府県ごとの、都道府県又は市町村の設置する特別支援学校の小学部又は中学部の一学級の児童又は生徒の数の基準は、A人(文部科学大臣が定める障害をB以上併せ有する児童又は生徒で学級を編成する場合にあたっては、C人)を標準として、都道府県の教育委員会が定める。 公立の特別支援学校の高等部の一学級の生徒の数は、重複障害生徒(文部科学大臣が定める障害をB以上併せ有する生徒をいう。)で学級を編成ふる場合にあたってはD人を標準とする。
A6, B2, C3, D8
3
特別活動 1 学級活動においては、適宜他の学級や学年と合同で行うなどして、少人数からくる種々の制約を解消し、活発なAが行われるようにする必要があること。 2児童又は生徒の経験を広めて積極的な態度を養い、Bや豊かな人間性を育むためにAを通して小学校の児童又は中学生の生徒などと交流及び共同学習を行ったり、地域の人々などと活動を共にしたりする機会を積極的に設ける必要があること。
A集団活動, B社会性
4
自閉症とは
他者との関係の困難さ、言葉の発達の遅れ、こだわり
5
知的発達の遅れがあるのは 自閉症や広汎性発達障害なのは
高機能自閉症、アスペルガー症候群
6
医療的ケアとは
人工呼吸器による医療行為、送迎の支援ができる、保護者の付添いがなくても支援を受けられる
7
障害福祉サービスについて
ア放課後等デイサービス, イb, ウe, エa
8
就学先の手続きについて
A10月末, B1月末, アb, イd, ウc, エa
9
ICIDHとは ICFとは またモデルは
国際障害分類、国際生活機能分類、医学モデル、社会モデル
10
道徳科
A特別の教科, B教育活動全体, ア生き方, イ道徳性, ウ在り方生き方
11
学習指導要領
ア一部, イ一部又は全部, ウ50
12
週当たりの授業時数は、エ単位時間を標準とする。ただし、特に必要がある場合には、これをオことができる。
エ30, オ増加する
13
特別支援教育の推進
A全ての学校, B教育支援計画, C指導計画, Dコーディネーター
14
発達障害とは、自閉症、E症候群その他のF発達障害、学習障害、注意欠陥多動性障害その他これを類するアの障害であってその症状が通常低年齢において発現するものとして政令で定めるものという。
Eアスペルガー, F広汎性, ア脳機能
15
特別支援学校小学部・中学部学習指導要領
ア育ってほしい姿, イ生活科, ウ学習や生活, A自己, B円滑
16
学校教育法
A準ずる, ア知識技能, イ教員を派遣して
17
教育課程の編成における共通的事項
アまとまり, イ年間授業時数, A特別活動
18
特別支援学校小学部・中学部学習指導要領
ア生活, イ職業, ウ探究の時間, エ情報
19
指導計画の作成と各教科全体にわたる内容の取扱い
A生活, B見通し, C学習環境, Dコンピュータ
20
障害の程度
ア意思疎通, イ社会生活
21
学校における医療的ケアの今後の対応について
ア人格, イ継続性, A安全
22
脳性まひとは、受胎から①までの間に生じた脳の非進行性病変に基づく、永続的なしかし変化しうる②及び姿勢の異変である。その症状は満2歳までに発現する。進行性疾患や一過性運動障がいまたは将来正常化するであろうと思われる運動発達遅延は除外する。頸部と上肢に不随運動がよく見られ、下肢にもそれが現れる一群は「③」よばれる。その特徴として、運動発達では頸の座りや座位保持の獲得の遅れが見られる。手や足、特に足のふくらはぎの筋肉等に痙性(けいせい)が見られ、円滑な運動が妨げられているのを「痙性まひ」と言い、痙性まひを主な症状とする脳性まひの一群を「④」と分類している。
①新生児期, ②運動, ③アテトーゼ型, ④痙直型
23
特別支援学校学習指導要領解説各教科等編
①丸, ②バツ 社会の変化やニーズ等にも対応した, ③丸, ④バツ 協働して, ⑤丸
24
原始姿勢反射とは
c
25
整形外科的疾患
ア二分脊椎症, イ骨形成不全症, ウペルテス病
26
中央教育審議会答申
Aインクルーシブ教育システム, B通級による指導, ア障害者の権利に関する条約, イ交流及び共同学習, ウ見方・考え方
27
個別の指導計画の作成と内容の取扱い
ア実態把握, イ指導方法, ウ全教師
28
障害者基本法 何人も、障害者に対して、Aとして、差別することその他の権利利益を侵害する行為をしてはならない。 アは、それを必要としている障害者が現に存し、かつ、その実施に伴う負担が過重でないときは、それを怠ることによって前項こ規定に違反することとならないよう、その実施について必要かつイがされなければならない。 国及び地方公共団体は、前項の目的を達成するため、障害者である児童及び生徒並びにその保護者に対し十分な情報の提供を行うとともに、可能な限りそのウしなければならない。
A障害の理由, ア社会的障壁の除去, イ合理的な配慮, ウ意向を尊重
29
教育課程の編成
A教育目標, ア言語能力, イ教科等横断的な, ウ現代的な諸過程
30
主体的・対話的で深い学びの現実に向けた授業改善
ア実感しながら理解, イ様々な事象, ウ現代的な諸過程, エ学校図書館, オ読書活動
31
家庭や地域社会との連携及び協働と学校間の連携
A教育相談, B専門性, Cセンター
32
児童又は生徒の調和的な発達を支える指導の充実
ア学級経営, Aガイダンス, Bカウンセリング
33
児童又は生徒が、自己の存在感を実感しながら、よりよい人間関係
イ学習指導, ウ生徒指導, エ特別活動, オキャリア教育
34
教育課程の編成
A一部又は全部, B道徳科, C内容, D具体, A生活単元学習, ア生活年齢, イ働く意欲, ウ職業生活
35
重複障害者等に関する教育課程の取扱い
A3, B小学校, C授業時数
36
健康の保持
ア糖尿病, イ尿路, ウ褥瘡じょくそう, エ滲しん出性中耳炎, オてんかん
37
このことは、専門の医師をはじめ、A士、B士、言語聴覚士、心理学や教育学の専門家等外部の各分野の専門家との連携協力をして、必要に応じて、指導・助言を求めたり、連絡を密にしたりするなどの意味している。 この法律で「A」とは、身体に障害のある者に対し、主としてその基本的動作能力の回復を図るため、治療体操その他の運動を行なわせ、及び電気刺激、マッサージ、温熱その他の物理的手段を加えることをいう。 この法律で「B」とは、身体又は精神に障害のある者に対し、主としてその応用的動作能力又は社会的適応能力の回復を図るため、手芸、工作その他の作業を行なわせることをいう。
A理学療法, B作業療法
38
検査法の概要
①S-M社会生活能力検査, ②遠城寺式乳幼児分析的発達検査, ③新版K式発達検査
39
検査結果から得られる発達年齢と被験者の生活年齢をもとに、発達指数を算出することができる式はどれ。
b