引下げ導線は、雷撃点から大地までの雷電流の経路を、できるだけ短くなるように施設しなければならない。

受雷部システムの設計に当たっては、回転球体法、保護法、メッシュ法のいずれかを個別に又は組み合わせて使用することができる。

受雷部システムの配置において、回転球体法の球体半径は、保護レベルⅠより保護レべルIVのほうが（　）。

被保護物から独立しない雷保護システムにおいて、一般建築物等の被保護物の水平投影面積が（　）m2以下の場合、引下げ導線は、1条とすることができる。

A型接地極は、環状接地極、基礎接地極又は網状接地極から構成し、各引下げ導線に接続する。

外周環状接地極は、（　）m以上の深さで被保護物の壁から（　）m以上離して埋設するのが望ましい。

（　）は、環状接地極、基礎接地極又は網状接地極から構成し、各引下げ導線に接続する。

A型接地極は、接地極の数を（　）以上とする。

受雷部システムの配置において、保護レベルがⅣの場合、保護角法による保護角は、地表面から受雷部の上端までの高さが高くなるほど（　）。

外周環状接地極は、（　）m以上の深さで被保護物の壁から（　）m以上離して埋設するのが望ましい。

B型接地極は、（　）、（　）又は（　）から構成する。

固い岩盤が露出した場所に接地極を施工する場合は、B型接地極とすることが推奨されている。

受雷部システムの配置において、メッシュ法の幅は、保護レベルⅠより保護レベルIVのほうが（　）。

受雷部システムの材料には、導電性及び耐食性が十分であれば、銅を使用することができる。

固い岩盤が露出した場所に施設する接地極は、A型接地極とすることが推奨されている。

受害部システムの配置において、保護法の保護角は、保護レベルがIVの場合、地表面から受雷部の上端までの高さが60mのときには、（　）度である。

受雷部システムの配置において、メッシュ法の幅は、保護レベルがIVの場合、（　）mである。

A型接地極として、板状接地極を採用する場合は、接地極の数を1とすることができる。

太陽光発電設備のパワーコンディショナは、一般に、インバータと系統連系保護装置が組み合わされたものである。

燃料電池の燃料には、都市ガス、液化石油ガス、バイオガス、メタノール等を使用することが出来る。

風力発電設備における発電機の発生電圧は、一般に、400V系又は600V系である。

ガスタービン発電装置は、原動機に、都市ガス、液化石油ガス等のガスを燃料とした往復動内燃機関を用いるものである。

無停電電源装置（UPS）は、整流器、昔電池、インバータ等により構成され、瞬時的な電圧降下や停電時にも安定して電力を供給する装置である。

スコット結線変圧器は、三相回路を位相の異なった二つの単相回路に変換するものである。

進相コンデンサには、「合成油を使用した油入式」と「窒素ガスやSF6ガス等を使用した乾式」がある。

受電設備に用いられる避雷器は、雷等に起因する異常電圧による電流を、大地へ分流することによって、機器の絶縁を保護するものである。

VVケーブルは、導体を架橋ポリエチレンで絶縁し、その上にビニルのシースを被覆したものである。

耐火バスダクトは、導体と絶縁物との間にマイカテープ等による耐火層を施したものであり、消火ポンプや非常照明等の防火負荷に給電する回路に使用される。

アルカリ蓄電池は、鉛蓄電池に比べて、同じ出力電圧を得るためのセル数が（　）。

（　）は、導体を架橋ポリエチレンで絶縁し、その上にビニルのシースを被覆したものである。

EMケーブルは、焼却時にダイオキシン、塩化水素等の有害物質を発生させない材料を用いたものである。

三相かご形誘導電動機におけるスターデルタ始動方式は、減電圧始動方式の一つである。

電力貯蔵装置であるフライホイールは、電気エネルギーと回転エネルギーとを相互に変換して、電力を貯蔵又は放出するものである。

金属ダクトの種類には、バスダクト、ライティングタクト等がある。

燃料電池は、電解質の種類によって、りん酸形、溶融炭酸塩形、固体酸化物形、固体高分子形等に分類される。

発電機を2台以上で並列運転させる場合は、（　）、（　）及び（　）をそれぞれ等しくする必要がある。

（　）は、導体を架締ポリエチレンで絶像し、その上にビニルのシースを被覆したものである。

EM電線は、焼却時において、有害なハロゲン系ガスを発生しない。

耐火バスダクトは、スプリンクラー設備、排煙設備等に非常電源から電気を供給する配線として使用することができる。

トップランナー変圧器とは、「エネルギーの使用の合理化等に関する法律」に規定するエネルギー消費効率を満足した変圧器である。

（　）は、三相電源から位相が異なる二つの単相電源を得るための変圧器である。

（　）は、絶縁方式によって、ガス式、気中式、真空式等に分類される。

直列リアクトルは、コンデンサ投入時の突入電流を抑制することができる。

三相かご形誘導電動機の始動方式がスターデルタ始動方式の場合、始動電流及び始動トルクは、いすれ全電圧始動（直入れ始動）方式の1/3になる。

VVケーブルは、導体をビニルで絶縁し、その上にビニルを被覆したものであり、高圧配線等に用いられる。

CPEVケーブルは、導体をポリエチレンで絶縁し、その上にビニルを被覆したものであり、市内電話回線等に用いられる。

耐火ケープルは、導体と絶縁体の間に耐火層を施し、30分で840°Cに達する温度曲線での加熱に耐えるものであり、消火ポンプの給電回路等に用いられる。

CVケーブルは、導体を架橋ポリエチレンで絶縁し、その上にビニルを被覆したものであり、単心のCVケーブルを3本よったものをCVTという。

許容電流は、施設する場所の周囲温度に影響される。

電線を同一金属管内に収める場合、許容電流は、収める電線の数に影響される。

導体の直径が同じ場合、アルミ線は、銅線に比べて、許容電流が（　）。

導体の断面積が同じ場合、VVケーブルは、CVケーブルに比べて、許容電流が（　）。

ケーブルの許容電流を求める際の線心数には、中性線を（　）。

使用電圧及び対地電圧が200Vの路の絶縁抵抗値は、（　）MΩ以上とする

住宅の屋内電路の対地電圧は、原則として、（　）V以下とする。

低圧配線は、施設する場所によって、（　）、（　）及び（　）に区分される。

低圧配線に使用する電線は、軟銅線の場合、原則として、直径（　）mmのもの又はこれと同等以上の強さ及び太さのものとする。

低圧配線中の電圧降下は、幹線及び分岐回路において、電線のこう長が60m以下の場合、原則として、それぞれ標準電圧の（　）%以下とする。

ライティングダクト工事において、使用電圧は、（　）V以下とする。

合成樹脂管工事において、CD管は、露出場所に露出して施設することができる。

バスダクト工事において、使用電圧が300V以下の場合、ダクトに（　）を施す。

ケーブル工事により施設する配線と弱電流電線とは、原則として、直接接触しないように施設する。

金属ダクト工事において、電動機に供給する幹線用の絶縁電線を一つの金属ダクト内に収める場合、当該電線の断面積（絶縁被覆の断面積を含む。）の総和は、金属ダクトの内部断面積の（　）%以下となるようにする。

露出場所において、電線の被覆絶縁物が腐食してしまう場所であったので、裸電線を用いてがいし引き工事を行った。

屋内の点検できない隠蔽場所で、かつ、湿気の多い場所に、使用電圧300V以下の「キャブタイヤケーブル以外のケーブル配線」を施設した。

対地電圧が100Vの分岐回路に、定格電流が30Aの過電流断器と漏電遮断器を施設し、床面に平形保護層工事を行った。

合成構脂で金属製部分を被覆したライティングダクトを使用したので、D種接地工事を省略した。

対地電圧が200Vの金属管工事において、長さが8mの金属管を乾燥した場所に施設したので、D種接地工事を省略した。

低圧幹線との分岐点から分岐回路用の過電流遮断器までの電線の長さは、分岐する電線の許容電流が低圧幹線の過電流遮断器の定格電流の35%未満の場合、（　）m以下とする。

使用電圧及び対地電圧がそれぞれ200Vの電路の絶縁抵抗値は、（　）MΩ以上とする。

住宅の屋内電路の対地電圧は、原則として、（　）V以下とする。

幹線の電気方式には、（　）、（　）、（　）、（　）等がある

幹線の配線材料には、ビニル絶縁電線、EM電線、平形ケーブル等がある。

フロアダクト工事は、露出場所で乾燥した場所に施設することができる。

バスダクト工事は、点検できない隠蔽場所で乾燥した場所に施設することはできない。

対地電圧が150Vの金属管工事において、金属管の長さが8mで、施設場所が乾燥した場所であったので、D種接地工事を省略した。

対地電圧が200Vの分岐回路において、定格電流が30Aの過電流遮断器と漏電遮断器を施設し、床面には平形保護層工事を行った。

低圧幹線との分岐点から分岐回路用の過電流進断器までの電線の長さは、分岐する電線の許容電流が低圧幹線の過電流遮断器の定格電流の35%未満の場合、（　）m以下とする。

絶縁電線の許容電流を決定するに当たっては、一般に、周囲温度を（　）°Cとしている。

異なる太さの電線を同一金属管内に収める場合、電線の被覆絶縁物を含む断面積の総和は、金属管の内断面積の（　）%以下とする。

乾燥した点検できない隠蔽場所に、バスダクト工事を行った。

電動機に電気を供給する幹線用の絶縁電線を同一金属ダクト内に収める場合、当該電線の断面積（絶縁被覆の断面積を含む。）の総和は、金属ダクトの内部断面積の（　）%以下となるようにする。

電気使用場所内に設けた変圧器から電気を供給するに当たって、低圧配線中の電圧降下は、供給変圧器の二次側端子から最遠端の負荷に至る電線のこう長が60mを超え120m以下の場合にあっては、標準電圧の（　）%以下とすることができる。

電線のこう長が長く、大電流を扱う場合の低圧屋内配線において、電圧降下を計算するときの要素として、最も関係の少ないものは、次のうちどれか。

三相3線式200Vの回路において、長さ100m、導体の断面積150mm2のCVケーブルを屋内配線とし、この端末に定格電圧200V、定格電流100A、力率100%の負荷を接続する計画を行った。この計画の一部を変更する場合の電圧降下に関する次の記述のうち、最も適当なものはどれか。

事務所ビルにおいて、乗用エレベーターを複数台設置する場合には、一般に、1か所に集中配置し、輸送負荷の均等化を図る。

地震時には、地震時管制運転装置と地震感知器との連動によってエレベーターをできるだけ速やかに避難階に停止させる。

地殿時管制運転に使用するP波（初期微動）感知器は、原則として、（　）に設ける。

特殊な構造のエレベーターで、機械室を有しないものにおいて、駆動装置を昇降路底部に設置する場合、ピットへの浸水を検知したときには、エレベーターを速やかに安全な最寄階に停止させる。

エレベーター機械室において、発生熱量が多く換気設備で対応できない場合は、冷房設備を設ける。

各階に事務室のある事務所ビルにおいて、乗用エレベーターの輸送能力は、一般に、そのビルの居住者全員が出勤時に利用するものとして計画する。

エレベーターの機械室の有効高さの算定において、機械室の壁面の天井部に突出している梁については、保守管理をするうえで支障がない場合には、考慮しなくてもよい。

エレベーターの運転操作方式には、乗合全自動方式、群乗合全自動方式、全自動群管理方式等がある。

（　）とは、停電時に、非常用発電設備により、エレベーターをグループ単位に決められた順序で避難階又は最寄階に停止させる運転機能をいう。

非常用エレベーターの最大定員は、（　）人以上とする。

非常用エレベーターには、籠の戸が開いたままを昇降させることができる装置を設ける。

エレベーターの地震時管制運転に使用するP波（初期微動）感知器は、誤作動なくP波管制運転に用いることができることを確認すれば、複数台のエレベーターで共用することができる。

ガイドレールのたわみとガイドレールの支持材のたわみとの合計値は、地震時における籠及び釣合おもりの脱レールを防ぐために、ガイドシューとガイドレールとのかかり代に比べて、（　）ことを確認する。

ピット冠水時管制運転は、ピットへの浸水を検知したときに、エレベーターを速やかに安全な（　）に停止させるものである。

地震時管制運転は、地震発生時に、地震感知器との連動によって、エレベーターをできるだけ速やかに（　）に停止させるものである。