疫学は、明確に規定されたヒトの（　）を対象とする。

疫病の規定要因を特に暴露要因または、 （　）因子という。

栄養疫学は、疫学のなかでも特に（）全般を暴露要因として捉え、疾病や健康事象との関連について疫学的手法を用いて研究するものである。

（　）的な暴露要因は食物摂取量、栄養素等摂取量などの食事摂取量、（　）的な暴露要因は食事様式や食生活に対する個人の嗜好、態度などの食習慣である。

食物には、ヒトが生命活動を維持するために必要なエネルギー、主要栄養素（たんぱく質、脂質、（　）、微量栄養素（ビタミン、ミネラル類）が含まれる。

栄養素等摂取量は、食品摂取量に、食品成分表に記載されている食品の標準的な栄養素の（　）値を掛け合わせて算出することが多く、食品成分表は栄養素等摂取量を算出する際のデータベースとして用いられる。

食事記録法や（　）時間思い出し法では調査日の食品や栄養素等摂取量しか把握できないため、調査結果の個人間変動の影響が（　）。

食品や栄養素等摂取量の個人差を（　）という。

対象者が摂取した食物を対象者自身が調査票に記録する方法は、（　）で、（　）法と（　）法がある。調査日の前日1日前または、調査時点からさかのぼって 24時間分の食事摂取量を調査員が面接する方法は（　）である。特定の食品の摂取頻度と平均的な摂取量を調査票を用いて質問し、回答をもとに食品成分表を用いて栄養素等摂取量を計算する方法は（　）である。

（　）とは、原因と考えられる食生活などの暴露要因と、結果として期待される疾病や健康事象の罹患状況や発生状況を同時に調査し、ある一時点での食事と疾病や健康事象との関連研究する方法である。

（　）では、研究を開始する時点で研究目的とする疾病に罹患していない健康な人の集団を対象とし、研究開始時点で食生活の調査を行い、さらにその集団を追跡調査し、食事要因の違いによる疾病発生率や死亡率の違いを研究する。

（　）（RCT）は、対象者を無作為に介入群と対照群に分け、特定の栄養剤を投与したり、特定の栄養食事指導などにより食事の積極的に介入する群と、みかけは介入群と同じだが薬効のない薬を投与したり、一般的な栄養食事指導を行ったりする対照群とに対して追跡調査を行い、疾病の罹患率や死亡率などの違いを評価する方法である。

あるテーマに関する研究報告を系統的・網羅的に複数のデータベースから収集し、批判的評価を加えて要約し、そこから実践的な提案を行う研究が、（　）である。

（　）は、系統的レビューのうち、研究の質的・量的評価を行い、結果を統計学的に統合して定量的に要約する方法である。

エネルギー摂取量は、（　）、（　）、 （　）により異なり、脂質、たんぱく質などの主要栄養素やビタミン類などほとんどすべての栄養素等摂取量はエネルギー摂取量と正の関連がある。

栄養素等摂取量の絶対値は（　）、エネルギーの影響を取り除いた栄養素等摂取量を（　）という。

（　）はWHOが提唱する、健康政策の決定、実施、結果の全プログラムに対する総合的予測・評価システムであり、健康政策形成の支援システムである。政策、プログラム、プロジェクトが地域の人々の健康に与える影響を判断する手順、方法、ツールの組み合わせで、その目的は地域健康・栄養政策での（　）、（　）、（　）、（ 　）の倫理的使用を推進することである。

ドラッカー（Drucker）は、（　）とは自らの機能を果たすことにより、社会、コミュニティ、個人のニーズを満たすために存在するものとし、組織の中核の機能をマネジメントとした。そのうえで、組織が社会貢献するうえで必要な3つの役割からマネジメントを定義している。その3つの役割とは、①（　）をあげる〔目的を果たす）こと、②（　）をいかすこと、 ③（　）の問題の解決に貢献すること

オタワ憲章で、ヘルスプロモーションは「人々が自らの（　）をコントロールし、（　）できるようにするプロセス」と定義されている。

グリーン（Green）らが提唱した地域におけるヘルスプロモーションの概念図では、ヘルスプロモーションを推進するために「健康的な（　）づくり」「健康を支援する環境づくり」 「（　）の強化」「（　）の強化」「（　）の方向転換」の5つの柱が示されている。

公衆栄養学におけるマネジメントのプロセスは、アセスメントから計画（　）、実施（　）、評価（　）、改善（Act）の過程を経て行われる。

マズローは、人間の欲求を低次なものから高次なもの～5段階に分類した。欲求階層説と いわれ、①（　）的欲求、②（　）の欲求、③愛と帰属の欲求、④（　）の欲求、 ⑤（　）の欲求から構成される。欲求には優先順位があり、低次の欲求が充足されてから高次の欲求の充足へと移行する。

公栄養学アセスメントを行うにあたり、何を目的とし、何を把握するのか、地域のニーズや課題が生じた原因や条件などを検討することにより、把握すべき実態を明確にしていく。社会的なニーズは（　）的課題と（　）的課題の両側面からとらえる必要性がある。地域住民の目指す姿や主観的課題は、グループディスカッションやフォーカス・グループ・インタビュー法により（　）的把握を行う。

エネルギー摂取量の過不足評価を目的とする場合、（　）が目標範囲内に留まる（範囲外にある）者の割合を算出する。

栄養素の摂取不足の評価を目的とする場合、（　）又は目安量を指標として用いる。推定平均必要量を用いる場合、測定された栄養素摂取量の（　）から、推定平均必要量を下回る者の割合を算出する。目安量を指標とする場合は、栄養素摂取量の （　）を用い目安量より不足していないことを確認する。栄養素摂取量の中央値が目安量を下回っている場合は、不足状態にあるかどうかは判断できない。

栄養素の過剰摂取の評価を目的とする場合、（　）を指標として用いる。栄養素摂取量の分布と耐用上限量を上回る過剰摂取の可能性のある者の割合を算出する。

（　）の予防を目的とする場合、目標量を指標として用いる。栄養素摂取量の分布から（　）の範囲を（　）する者の割合を算出する。

プリシード・プロシードモデルは、1991年にグリーンらによって提唱された。グリーンは、ヘルスプロモーションを「健康な行動や生活状態ができるように教育的かつ環境的サポートを組み合わせること」とし、その考え方を前提にプリシード・プロシードモデルを作り出した。 事前のアセスメントと計画策定のプロセスである「（　）」の部分と実施を折り返し点とし評価に至るプロセスである「（　）」の2つの部分から構成される。

ヘルスプロモーション5つの戦略 1. 健全な（　）を確立する 2. 支援的環境を創造する 3.（　）を強化する 4.（　）を開発する 5. ヘルスサービス内容を制新する

プリシード、プロシードモデルの10の特徴 1、ゴールを（　）に置く。 2、ヘルスプロモーションの5つの戦略が網羅されている。 3、保健行動を起こし、持続させる要素として、（　）要因・（　）要因・（　）要因の3要因をあげ、これらを診断し計画を立案する。 4、社会生態学約アプローチから、直接的・間接的な要因を連続的に理解できる。 5、健康問題の全体像が・望でき、確実に結果に結びつく（　）と（　）の明確化。 6、モデル作成のプロセスで、問題解決の （　）をつけ、日標値を設定するため事業に無駄がない。 7、主体的な参加が得られ、その役割が明確化されることから、それそれがエンパワメントされる 8、診断のプロセスを踏むことにより、評価のために必要な情報を入手できる 9、診断や評価の一部や考え方だけの利Hも可能である 10、あらゆる分野で活用できる

プロジェクト・サイクル・マネジメント手法は、（　）、立案、実施、（　）、評価からなるプロジェクト・サイクルを効果的・効率的に運営管理するために考えられた手法である。（　）（=政府開発援助）や国際協力の分野で用いられている。 （　）の分析段階と（　）の立案段階から構成され、いずれも（　）を用いてグループワークを行う。

質問調査は、対象者が自ら質問紙に回答を記入する（　）と、調査者が質問を読み上げ、対象者からの回答を書き留める（　）がある。 下の表を見てどちらか選べ。

調査地域が（　）に限定された場合、対象者を一堂に集め一斉に調査を実施する方法である。調査者にかかるコストは（　）され、調査に関する説明や実施中の環境などの条件を（　）できるという利点をもつ。欠点としては、調査会場の雰囲気、他の対象者からの質問や意見に他の対象者が影響を受ける可能性があることがあげられる。調査員が質問内容に関与する者である場合、回答への影響は回避できない。（　）にはなじまない調査方法である。

インターネットによる（　）（オンライン調査）は、ウェブ画面にアンケートを表示し、画面上で回答するものである。調査会社のモニター会員（アクセスパネル）やメールマガジン読者などを対象とする「（　）」と、ウェブサイト訪問者、テレビ・新聞広告などで告知・依頼する「（　）」がある。多数の人を対象に短時間で結果を知りたい場合に適する調査方法である。

公栄養アセスメントに用いる代表的な統計資料を表 5-4に示す。人口に関するものとしては、流動的な人口の動きをある時点で止めて行う断面調査である「（　）」、一定期間の人口の変動についての統計である「（　）」、生命表作成期間における死亡状況が不変であると仮定した時の各年齢の生存者の余命を推計する「（　）」などがある。

①社会アセスメント（第1段階）では、これまで公衆栄養アセスメントで行ってきた情報・資料や対象集団の（　）などに基づいて、対象集団の最終目標とする（　）を確認する。

疫学アセスメント（第2段階）では、社会アセスメントで設定されたQOLに影響を及ぼす（　）を明らかにする。対象集団においてどのような健康問題が客観的に見て重要であるか、具体的な健康ゴールや問題を特定する。

次に、その健康に関連する行動・ライフスタイルおよび（　）などにどのようなものがあるか抽出する。

（　）・エコロジカルアセスメント（第3段階）として、明らかにされた行動・ライフスタイル要因や環境要因に影響を与える要因の検討を行う。行動・ライフスタイル要因や環境要因に影響を与える要因として、3つの要因〔準備・強化・実現要因〕に分類する。

・準備要因とは、（　）、態度、念、価値観、認識で、（　）に先立っ要因や行動の論理的根拠や動機となるものである。

強化要因とは、ある行動が起こった後に、その行動が継続し、繰り返し実施されるように、持続的に（　）や報酬を与えうる要因である。

・実現要因とは、保健資源・地域資源の入手可能性・近接性、法律や国・都道府県・市町村方針等、（　）の疾病要因に対する管理、適切な医療を受ける環境条件を変えるためのスキル・能力のことである。 次に、3つの各要因内での優先的課題の順位も決めておく。3つの各要因内での優先順位の決定には、「（　）」と「変わりやすさ」を判断基準として用いる。

取り上げた改善課題をもとに改善目標の設定を行う。プリシード・プロシードモデルの項目（QOL、健康、行動・ライフスタイル、準備・強化・実現要因）別に抽出した課題を目標に置き換える。以下はある市の例である。 ・（　）では課題として「健康意識が低い」としていたものを目標に置き換え「元気に仕事をし、自己実現が図れる人が増える」とした。 ・（　）では「30～60歳男性の肥満者の増加」としていたものを目標に置き換えると「30～60歳男性の肥満者の減少」となる。 ・（　）では「食生活のバランスの悪さ」であったものを「主食・主菜・副菜を組み合わせて食べる人が増える」と設定した。 ・（　）では「自分の適性エネルギー摂取量を知らない」としていたものを目標として「自分の適正体重を維持することのできる食事量を理解している人の増加」と設定した。 ・（　）は、課題が「健康教育が単発で一貫性がない」としていたものを目標として「地域と職域が連携した学習の場の増加と参加の促進」と設定した。 ・（　）は、課題が「健康的な弁当や総菜が手に入らない」としていたものを「ヘルシーメニューが外食、弁当、給食で増える」と設定した。

これまで作成してきた目標を達成するために、地域で提供しようとする事業内容についての事業計画の目標を設定する。実際の事業においての目標であり、（　）および食環境プログラム、（　）における活動を組織することなどがあげられる。さらに、事業計画における目標を果たすために実際に行う活動として（　）を具体的に設定して、（　）の実行準備へと進める。