絶対所得仮説とは、ケインズ型消費関数のことです。ケインズ型消費関数は、消費は今期の所得に比例するという考え方のため、減税により変動所得が増加した場合は消費量も増加します。

恒常所得は、生涯を通じて毎期に平均的に得られる所得です。変動所得は、一時的な要因で毎期変化する所得です。恒常所得仮説では、「消費は恒常所得によって決められる」と考えます。よって、1 回限りの減税によって変動所得が増加しても消費は一定であると考えます。

100円の10％　と　10円の10％ の違いだな つまり、百円のほうが需要の価格弾力性が 高いってことだね

ギッフェン財は、代替効果よりも所得効果の方が大きいことにより、 価格が下がった時に合計の消費量が減少する （価格が上がった時には合計の消費量が増加する）財を表します

可変費用を総産出量で割ると出るよ なんで式のとき、横軸が産出量で　縦軸が費用となっていたら 縦軸の費用を横軸の産出量で割るんだよ

相手の戦略に対して自らの利得を最大にする戦略を相手の戦略に対する 最適反応戦略と呼びます。 イメージ的に、ナッシュ均衡は最適反応戦略が同じ戦略になったもの 高価格、高価格とか

均衡予算政府の税収Tと支出Gが均衡（同じ）1を使ってる ゆえに、GDPは増える

トービンのqは、企業価値（株式時価総額＋負債時価総額）を 資本ストックの再調達価格総額で割ったものです。 つまりqが1より大きいときに設備投資が行われます。

独占市場、寡占市場、独占的競争市場　の3つです。 特に　独占的競争市場　は　ラーメン屋　と同じ 競争相手は多いけど異質の財で戦っているので プライスメーカー

経済財とは、数量的な制限から希少価値が発生し、 入手のためには代価を支払うことが必要となる財のことです。 要するに　普通の商品だね この問題は処分費用を払って家電を出すのが経済財かどうかの質問でした。

民間消費支出 ＋ 政府支出＋ 固定資本形成 ＋ 在庫品増加 ＋ 輸出 － 輸入 店の固形在庫は貿易します。

雇用者報酬　＋　営業余剰・混合所得　＋　固定資本減耗　＋　間接税ひく補助金 こえー減耗税

GNI　国民総所得 GNI　イコール　GDP　＋　海外からの純所得（海外からの所得　引く　支払い）

国内で生産した純付加価値の合計 GDP　引く　固定資本減耗　です。 ちなみに固定資本減耗ね、財務だと減価償却費の意味合いです。

先行系列は、景気の動きに先行して動く指標です。 先行系列の指標には、最終需要財在庫率指数や、新規求人率、東証株価指数などがあります。 在庫率とか機械・住宅・新規求人

一致系列は、景気の動きに合わせて動く指標です。 一致系列の指標には、生産指数や、商業販売額、有効求人倍率などがあります。 出荷指数、商業販売額、生産指数、有効求人倍率

遅行系列は、景気の動きに遅れて動く指標です。 遅行系列の指標には、家計消費支出や、完全失業率などがあります。 消費者物価指数、完全失業率

有効求人倍率とは、求職者1人に対して何件の求人があるかを示す指標です。 有効求人数　わる　有効求職者数で求めます。

完全失業率とは、労働力人口に占める完全失業者（職を探している人）の割合を 示す指標です。 有効求人倍率が1を超えている場合は、求職者数に対して求人数が上回っている状態を表しますが、 必ずしも求人と求職が一致しているとは限りませんので、 完全失業率がゼロであるとは限りません。

M1＝現金通貨＋全預金取扱機関に預けられた預金通貨 となります

日本銀行券発行高　たす　日銀当座預金（準備預金）　です。 日本銀行が供給する資金量を示す指標。 「資金供給量」ともいい、紙幣と貨幣の発行高（現金）と、金融機関が決済などのために日銀に預けている当座預金残高の合計です

日銀と政府以外のお金　つまり 個人・法人のお金　たす　預金

需要・供給の変動に対して価格が反応しないことをいう。 これには、超過需要があっても価格が上がらないという上方硬直性と、 超過供給があっても価格が下がらないという下方硬直性とがある。

効率賃金仮説とは、意識的に高い賃金を労働者に支払うことで 労働者の生産性があがり、企業の利潤も高まるという仮説です。 労働者の労働意欲を考えると、容易に賃金は低下させられないことから、 賃金の下方硬直性の要因になります。

経済学者ケインズの用語。 労働者が現行の賃金水準の下で働く意思と能力を持っているにもかかわらず、 有効需要の不足のために職場を見いだせない状態をいう。

フィッシャー方程式は、 「実質利子率 ＝ 名目利子率 － インフレ率」というものです。 この式によると、デフレーションの進行はインフレ率（物価上昇率）がマイナスとなりますので、 実質利子率を上昇させることになります。

デフレとは物価が下がり、お金の価値が上がっていくことです。 100万円もってて、去年はりんご100円　だったのが、デフレで今年10円になったら 得でしょ？ 同じ1万円で買えるものの価値や量が増えていくのですから、 すでにお金をたくさん持っている人が最も得をします。 つまり、預金で生活している高齢者と富裕層が最もデフレのメリットを享受しているわけです。

需給ギャップ＝実際のGDP－潜在GDP または、需給ギャップ＝（実際のGDP－潜在GDP）÷潜在GDP とされます。ここで、潜在GDPの定義を確認します。 潜在GDPとは、一国の生産要素（労働力や機械設備など生産活動に使用されるもの）をフル活用した場合に実現する生産量（＝GDP）であり、潜在総供給力を表します。

2008年です

拡大傾向 谷です

有効なのは　金融政策 金を刷って、円安起こす 意味のないのは　財政政策 金を使うと、円の価値が高くなって 円高になり、輸出が停滞して モトに戻る

限界消費性向がおおきくなると 乗数効果が大きくなる

総需要曲線は、垂直になる 流動性の罠のとき、 物価が下がっで 実質貨幣供給量が移動しても、 利子率がかわらない 利子率がかわらないので、投資に変化なし 故に垂直になる

ケインズ派は 働きたいけど、企業が雇ってくれない 非自発的失業 がある。自発的失業と摩擦的失業の他に と考えている 新古典派は 働けるけど、働かない　自発的失業 と マッチングのときの失業　摩擦的失業 の2つがある

完全市場では、企業はプライス・テイカーであることから、 学生とそれ以外の一般消費者に対して異なる価格をつけることはできません。

家計が現金の保有性向を高め現金預金比率が大きくなると 「信用乗数（貨幣乗数）」は小さくなるため、 「信用乗数（貨幣乗数）」が小さくなることが分かりました。

マネタリー・ベースが1単位増えると、 マネー・ストックはその貨幣乗数倍だけ増加します。

貨幣供給量は経済成長率に合わせた一定率で 増加させることが望ましい（k ％ルール）とする考え方は、 ケインズ派ではなくマネタリストによる金融政策の考え方です。 ケインズ派は裁量的な金融政策を主張しています。

有効求人倍率は、月間有効求人数を月間有効求職者数で割った値です。

物価が下落する 実質貨幣供給量が増える 利子率が下がる 投資が増える GDPが上がる

2020年です

要は、物価が下がっても、名目賃金が変動する なので、なにも変わらないから、垂直になる。 名目貨幣供給の増加は、物価と名目賃金率を同率で引き上げ、 実質 GDP には影響を与えない。令和4年問題 要はAS曲線が垂直なので、ADが右シフトしてもGDPは増えない 物価水準の変化に合わせて名目賃金が自由に変化するため、 AS曲線は物価の影響を受けずに常に一定であるとされます。 このことは、AS曲線が垂直な直線であることにも表れています。

ある企業が最良の策を選ぶことが、最適反応で、 2社が最適反応して、同じになった場合が ナッシュ均衡 なんで、最適反応した結果が、 ナッシュ均衡です