最大視感度を基準(1,0)として、各波長の光に対する相対的な感度を①で表現することができる。明所と暗所で感度に違いを生じる現象を②という。③は数分で終了する一方で、④には30分程度を要する。

ある点光源から放出されている放射エネルギーに①を乗じると、点光源から射出される放射エネルギーを目で見た明るさに換算することができる。この明るさの量を②と呼び、単位を③で表す。

光源から射出される単位立体角あたりの光束のことを①と呼び、単位は②

受照面に対する光束の入射面積密度を①と呼び、単位は②

発光面（光源面、反射面など）からの光束の射出面積密度を①と呼び、単位は②

面光源をある角度から見た時な光度の見かけ面積に対する面積密度を①と呼び、単位は②

面に光束が入射すると、面の特性に応じて一部の光束は反射し、二次発光面となる。入射光束に対する反射光束の比を①と呼ぶ。 透過についても同様で、入射光束に対する透過光束の比を②と呼ぶ。 発光面や反射面の輝度は、一般に面を見る方向によって異なるが、どの方向から見ても輝度が一様になる面を③という。 一般に、反射は④成分と⑤成分に区別できる。

天空光hに対して奥行き1.5から2.2hの範囲を、空調システムのゾーニングと同様にペリメータゾーンとする。。このペリメータゾーンでは特別な工夫を施さなくても昼光が得られる。昼光照明と言えば、伝統的にこのペリメータゾーンが主たる対象であった。 ミッドゾーンで十分な昼光を得るためには、何らかの積極的な方法が必要となり、①などが用いられる。 コアゾーンで昼光を得るためには、さらに積極的な仕掛けが必要となり、コアゾーンに対する昼光照明のことを②と呼ぶ。

事務所や教室など、室全体で同一の視作業を行う空間では、できるだけ均一な照度分布を確保することが望ましい。 作業面の最低照度と最高照度に対する比を①と呼ぶ。 作業面とは机上面に相当する床上70〜80㎝の位置である。 ①が②ほど、室内が均一に照度が確保できていることを意味する。 昼光のみで室内照度の①を大きくすることは一般的に難しい。

視野内の高輝度部分の存在や輝度対比によって生じる視力低下や疲労、不快などの障害を①と呼ぶ。

前方視野角30°以内に高輝度の照明などが目に入って生じるまぶしさのことを何というか？

視対象そのものや視対象方向のショーウィンドウなどに、輝度の高い部分が正反射して生じるグレアのことを何というか？

太陽光は大気層を透過する時に塵や雲などにより散乱するが、その散乱光のうちで地表面に到達するものを①と呼ぶ。天空の②は、太陽位置と大気状態に大きく左右されるために、通常は非常に複雑なものになる。

昼光光源には、太陽から地表面に直接到達する①と太陽以外の天空からの光である②がある。 直接日光は変動が大きく、光の方向性が強いため、③の原因となりやすい。したがって、原則として、直射日光を遮った上で、②を活用することを考える。 天空光が遮蔽されることのない状況で、直射日光を遮り、天空のみによる水平面照度を④といい、採光設計の基礎となる。 ④は、平均的な彩光を検討する場合には⑤lx、最低照度を確保する意味では⑥lxが用いられる。

全天空照度は受照点照度の最大値であるが、実際の受照点照度E は建物自身の壁、天井面や、周囲によって天空光が遮られる。 受照点照度は天空が直接受照点を照らす①Edと、反射して最終的に受照点に入射する②Er の和となる。 ③Dは、採光による受照点照度Eの全天空照度Esに対する比［%］である。 ③が求められれば、④を用いて様々な条件の受照点照度を求めることができる。

右図のS´で底面に投影される面積の全天空底面積に対する比を％で表わした値を① Uと呼ぶ。 ①は0%以上、100%以下となり、点 Pに対して②の場合は100%となる。 受照点照度は③と①のみによって決まる。このことを④という。

光井（こうせい）の場合、光源と天井面の輝度差によるグレアが生じやすいため、天井面を光を拡散する透過素材で覆い、天井面全体を明るくする方式を①と呼ぶ。 天窓、側窓の欠点を補うものとして、②や③などが用いられる。

片側採光における偏りのある照度分布は①を用いて改善できる。上面の②を高めることにより、直射日光を遮るのと同時に、天井面に反射光を導くそうちである。 窓付近の過剰な照度を下げて、室奥の照度を上げることで、③が改善される。

住宅、学校、病院などの居室においては、地下室などのやむを得ない場合を除き、①として、室の用途に応じて居室の床面積に応じた開口を確保しなければならない。 ①とは、単に居室のの開口面積の合計ではなく、該当する居室の開口ごとにその面積Aと②kを乗じて得た面積を合計した値である。

式

採光補正係数について 天窓の場合：k = ① - 縁側等に面する場合：k’ = ② • 開口部から隣地境界線等までの距離が - 住居系地域の場合：③m - 工業系地域の場合：④m - 商業系地域の場合：⑤m ならば、k = ⑥ • 計算結果が0未満の場合は k = ⑦