受変電設備、（ア）、電力貯蔵設備、再生可能エネルギーを利用した電源システム、 （イ）、（ウ）、（エ）、監視制御設備、情報通信設備、（オ）、（カ）、構内配線

設計図書を優先順位の上位より５つ述べよ。

LCC（ライフサイクルコスト）は①と②で構成される。 ①（ ）コスト：設計費、建築費、解体・廃棄等 ②（ ）コスト：保全費、エネルギー費、改修・更新費

電気設備の安全・安心を実現するための保安の原則を３つ述べよ。 ・（ ）・（ ）の防止 ・電気設備の異常の防止および（ ）対策 ・（ ）障害の防止

低圧とは、直流では（ア）V以下、交流では （イ）以下のもの 高圧とは、直流では（ア）Vを、交流では（イ）Vを超え、（ウ）V以下のもの 特別高圧とは、（ウ）Vを超えるもの

（ ）：その電線路を代表する線間電圧をいう （ ）：その電線路に発生する最高の線間電圧をいう （ ）：通常の使用状態で、その回路に加わる線間電圧の最大値 （ ）：電路では、電線と対地間の電圧をいう

低圧配線中の電圧降下は、幹線および分岐回路で、それぞれ標準電圧の（ア）以下にすること。ただし、電気使用場所内の変圧器により供給される場合の幹線の電圧降下は、（イ）以下とすることができる。

（ア）とは、電線に電流が流れると、損失が発生し受電端の電圧が送電端の電圧よりも低くなる現象のことである。 （ア）の計算は、インピーダンス法による（イ）と線路の長さが短い構内電路を対象とした（ウ）がある。

（1）：100V 一般電灯、家庭用電気機械器具など （2）：100V・200V 住宅、商業施設、オフィスビルなどの幹線 （3）：200V 電動機（モーター）、ビル・工場の動力幹線 （4）：230V・400V 大型ビル・工場の幹線（電灯・動力併用）

電線の許容電流は、絶縁物の（ア）、周囲温度、（イ）などを考慮して定められる。そのため、電線の許容電流を算出する場合は、ケーブルの配列による許容電流（ウ）を乗じる

電路を絶縁することは、電気工作物にとって需要であり電技解釈にも定められる。電路が十分に絶縁されていないとどの様な障害が考えられるか。 （ア）や（イ）の危険、（ウ）の増大

接地工事の種類を述べよ。また、種類毎に対象場所、接地抵抗値、接地線の太さを述べよ。ただし、漏電遮断機等は設けない。 （1）（ ）種、（ ）、（ ）以下、（ ）以上 （2）（ ）種、（ ）、 （ ）以下、（ ）以上 （3）（ ）種、（ ）、 （ ）以下、（ ）以上 （4）（ ）種、（ ）、 （ ）以下、（ ）以上

各種接地工事の接地線を共通の接地極に繋ぐ接地工事を（ア）という。 個別に接地した各種接地極の接地線を接続する接地を（イ）という。

建物の鉄骨その他の金属対と大地との間の電気抵抗が（ ）以下の場合には、建物の鉄骨や鉄骨を接地極として使用できる。

（ ）とは、過負荷電流あるいは短絡電流によって電線、電気機器の過熱損傷および火災事故などから防止することである。

（ ）とは、大地に対して電圧をもっている電気回路の一部が機器の絶縁破壊や他物との接触などによって大地につながれた状態を検知し、警報または故障点を回路から切り離すことである。

現在、使用中の電気絶縁油を使用した電気機器（ア）、（イ）、（ウ）等には、微量の（エ）が混入している可能性がある。事業者はその使用を終え電気工作物廃止した場合には、（エ）汚染の確認をする。

合成樹脂管の種類を３つ述べよ。また定尺長さを述べよ。

硬質塩化ビニル電線管の支持間隔は、 （ア）m以下とし、かつ支持は管端、管とボックスとの接続点、および管相互の接続点の（イ）m程度の箇所に設ける。また、1.5合成樹脂製可とう管とコンパインドダクトの支持間隔は、（ウ）m以下とし、かつ支持は管端、管とボックスとの接続点、および管相互の接続点の（イ）m程度の箇所に設ける。

硬質塩化ビニル管を曲げる場合は、断面が著しく変形しないように施工し、曲げ半径は、配管の内側で配管内径の（ ）倍以上とする。また、（ ）箇所を超える直角または、これに近い屈曲箇所を設けないこと。

金属管の種類を3種類述べよ。また、定尺長さを述べよ。

交流回路では、（ ）を保つために、単相2線式回路ではその2線を単相3線式および三相3線式回路ではその、（ ）線を同一管内に収める。なお、金属管内では、電線に （ ）を設けてはならない。

金属管の屈曲が少なく、容易に電線の引き入れおよび引替えができる場合、同一電線太さの場合の管サイズは、電線の被覆絶縁物を含む断面積の緩和が管の内断面積の（ ）%以下とする。また、異なる電線の太さの場合は、管の内断面積比（ ）%以下とする。

金属管を曲げる場合は、断面が著しく変形しないように施工し、曲げ半径は、配管の内側で配管内径の（ ）倍以上とする。また、（ ）箇所を超える直角または、これに近い屈曲箇所を設けないこと。

使用電圧が300V以下の場合で、金属管およびボックスその他の付属品には、（ ）接地工事を施す。ただし、条件を満たせば緩和処置がある。

使用電圧が300Vを超える場合で、 金属管およびボックスその他の付属品には、（ ）接地工事を施す。 ただし、人が触れるおそれがない場所に取り付ける場合は、（ ）接地工事とすることができる。

強電回路と弱電回路の電線を同一ボックス内に収める場合、（ ）を設けて（ ）接地工事を施す。

受変電方式には、（ ）受電方式、 （ ）受電方式、（ ）受電方式の3方式に大きく分類される。

受変電設備の形態は、設置場所により屋内型および屋外型に分類できる。構造による分類として（ ）受変電設備や、（ ）受変電設備がある。

高圧回路の開閉装置には以下がある。 ①無負荷状態での回路開閉が可能な（ ） ②負荷電流の開閉、過負荷電流及び短絡電流の遮断が可能な（ ） ③負荷電流の開閉が可能な（ ）

断路器は遮断器の（ ）側に設置し、 （ ）を開放した後に開閉操作をする。

変圧器（トランス）の種類には、（ ）変圧器、（ ）変圧器、ガス変圧器がある。

進相コンデンサの効果には、以下がある。 ①（ ）が軽減される ②電力設備に余裕がある ③（ ）が低減される ④電圧降下が低減される

変圧器（トランス）の損失には、負荷は休止していても一次側に電圧を供給していれば発生する、（ ）と負荷をかけることによって発生する（ ）がある。

受変電設備の方式には、主遮断装置に遮断器を用いた（ ）と遮断機能を限流ヒューズに持たせ負荷開閉器と組み合わせ（ ） がある。

回路に事故が発生した場合、直ちに事故点を切り離し、他の健全回路に影響を及ばさないように、遮断器等の動作特性を調整することを（ ）という。

過負荷・短絡に対する（ ）協調、漏電等に対する（ ）協調、異常電圧に対する （ ）協調などがある。

（ ）とは、電気事業の施設と需要家側の施設との接続点をいい、電気事業者との協議により決定する。高圧受電の場合で一般的には、高圧気中開閉器の（ ）側である。

受変電設備等の耐震対策は、想定される地震力に対し、転倒・損傷などで受変電設備等が運転不能に陥らないことである。一般に耐震設計は、『建築設備耐震設計・施工指針』の（ ）を採用している。

近年、インバータ機器などから流出した （ ）が、配電系統の電圧波形をひずませて、系統に接続されている需要家の電気設備および機器に悪影響を及ぼしている。

商用電源と並列（系統連系）して、または商用電源とは関係なく独立して運転される発電設備を（ ）という。これに対し、通常は待機停止しており商用電源が停止した時に始動運転される発電機を（ ）という。

発電設備の導入による効果として、発電設備の電力需要のピーク期にのみ運転させピークを抑える効果を（ ）効果という。

発電設備の導入による効果としてら発電設備を一日通して定格出力運転を行い、不足分の電力の商用電源で賄うことで商用電源を削減する効果を（ ）という。

消防法では、自家用発電設備の設置に係わる屈折等について様々な規則が設けられている。このうち燃料の貯蔵には、危険物規制が該当する場合がある。指定数量の1/5以上指定数量未満の場合は（ ）貯蔵の取扱届出書が各自治体の消防条例等で定められている。

自家用発電設備は、発電機、原動機及び制御装置を主要構成機器とし、これらに必要な付属装置等で構成されている。この原動機には、継続的に燃焼する燃焼ガスのエネルギーを往復運動に変換、それをクランク軸で回転運動に変換して発電機を回転させる（ ）と、連続燃焼している燃焼ガスの熱エネルギーを直接タービンで回転運動に変換する （ ）がある。

自家用発電設備の制御方式には次の方式がある。 ①（ ）操作 常用発電に用いられ発電機制御盤で人の手により始動、停止を行う。 ②（ ）操作 常用及び非常用電源に用いられ始動から停止まで全てを自動で行う。

一種類の燃料から、電気や熱など2種類以上のエネルギーを同時かつ連続的に得るシステムを（ ）という。一般的に、このシステム運転は、電力供給を主とし原動機の排熱を副次的に利用する（ ）運転が多い。

電力貯蔵設備の主な用途には、昼夜間の異なる電力供給を電力貯蔵設備によって、夜間の軽負荷時に電力を貯蔵し昼間に放電することで電力需要のピークを軽減する（ ）がある。

電力貯蔵とは、電気エネルギーを他のエネルギーに変換し貯蔵する技術である。 実用化として、化学エネルギーに変換した （ ）、磁気エネルギーに変換した超伝導電力貯蔵装置、回転エネルギーに変換した（ ）、静電エネルギーに変換した電気二重層キャパシタなどがある。

合成樹脂管の種類を３つ述べよ。また定尺長さを述べよ。