建築設備士_建築設備(設備工事1)
問題数100
No.1
受注者がこの契約に定められた指示、検査、試験、立会い、確認、審査、承認、助言、協議等を求めたときは、監理者は、速やかにこれに応じる。
No.2
監理者は、施工図、製作見本、見本施工等が設計図書等の内容に適合しているか否かについて検討し、当該結果を発注者に報告のうえ、受注者に対して、適合していると認められる場合は承認する。
No.3
監理者は、この工事と設計図書等との照合及び確認の結果、この工事が設計図書等のとおりに実施されていないと認めるときは、直ちに、受注者に対して、その旨を指摘し、この工事を設計図書等のとおりに実施するよう求めるとともに発注者に報告する。
No.4
施工について、工事用図書のとおりに実施されていない部分があると認められるときは、監理者の指示によって、受注者は、その費用を負担して速やかにこれを修補又は改造する。
No.5
工事の完成前にこの契約が解除されたときは、発注者がこの工事の出来形部分並びに検査済みの工事材料及び設備の機器（有償支給材料を含む。）を引き受けるものとし、発注者が受ける利益の割合に応じて監理者に請負代金を支払わなければならない。
No.6
建築設備に関する申請・届出書類とその提出先との組合せとして最も適当なものは、次のうちどれか。
No.7
建築設備に関する申請・届出書類とその提出先との組合せとして、最も適当なものは、次のうちどれか。
No.8
建築設備に関する申請・届出書類とその提出先との組合せとして、最も適当なものは、次のうちどれか。
No.9
建築設備に関する申請・届出書類とその提出先との組合せとして、最も適当なものは、次のうちどれか。
No.10
事業用電気工作物としてばい煙発生施設を設置する場合は、電気事業法に基づく「工事計画届出書」を提出する必要がある。
No.11
出力が50kW以上の太陽光発電設備を設置する場合は、「保安規程届出書」を提出する必要がある。
No.12
真空式温水発生機を設置する場合は、「ボイラー設置届」を提出する必要がある。
No.13
1,000ℓ以上の軽油の貯蔵所を設置する場合は、「危険物貯蔵所設置許可申請書」を提出する必要がある。
No.14
自動火災報知設備を設置する場合は、「消防用設備等設置届出書」を提出する必要がある。
No.15
建築設備に関する届出書類とその提出時期との組合せとして、最も不適当なものは、次のうちどれか。
No.16
施工計画の管理要素には、品質、安全、工程、予算、環境等がある。
No.17
総合施工計画書は、仮設計画を除く工事全般について基礎的な事項をまとめた施工計画書である。
No.18
工事工程表には、表現形式により分類すると、バーチャート式、ネットワーク式等があり、詳細工程表には、バーチャート式が用いられることが多い。
No.19
建設現場の安全衛生管理体制については、労働安全衛生法で定められている。
No.20
工法計画は、建築の構造、仮設計画、工程計画に影響を与えるため、早期の検討と調整が必要である。
No.21
施工中の環境保全（地球環境保全、周辺環境保全等）は、安全管理等とともに重要である。
No.22
実施工程表の作成に当たっては、気候、風土、習慣等の影響を考慮する必要がある。
No.23
仮設施設には、「作業足場、作業床、揚重運搬施設等」の直接仮設と「電源設備、給排水設備、照明設備等」の間接仮設がある。
No.24
総合施工計画書は、工事の着手に先立ち、仮設を含めた工事全般についてまとめた施工計画書である。
No.25
工事費には、一般に、純工事費と現場経費が含まれており、これらの費用を管理するために、実行予算書を作成する必要がある。
No.26
総合施工計画書には、危険箇所の点検方法、緊急時の連絡方法、火災予防等についても記載する必要がある。
No.27
工事工程表には、表現形式により分類すると、バーチャート式、ネットワーク式等があり、工種別工程表等の詳細工程表には、（ ）が用いられることが多い。
No.28
工事費には、一般に、純工事費と現場経費が含まれており、これらの費用を管理するためには、実行予算書を作成する必要がある。
No.29
特定事業者は、住宅の建設工事現場における関係請負人も含めた労働者を常時50人未満とすることにしたので、統括安全衛生責任者を選任しなかった。
No.30
建設業の特定元方事業者は、統括安全衛生責任者を選任したので、その事業場に専属の元方安全衛生管理者を選任した。
No.31
統括安全衛生責任者を選任すべき事業者以外の建設業の請負人は、当該建設業の仕事を自ら行うことにしたので、安全衛生責任者を選任しなかった。
No.32
事業者は、建設業の事業場で常時100人以上の労働者を使用することにしたので、総括安全衛生管理者を選任した。
No.33
建設業の事業者は、安全委員会及び衛生委員会を設けなければならなかったので、それぞれの委員会の設置に代えて、安全衛生委員会を設置した。
No.34
建設業の特定元方事業者は、統括安全衛生責任者を選任した場合には、売方安全衛生管理者を選任しないことができる。
No.35
統括安全衛生責任者を選任すべき事業者以外の建設業の請負人で、当該建設業の仕事を自ら行うものは、安全衛生責任者を選任しなければならない。
No.36
建設業の事業者は、労働者の作業内容を変更したときにも、当該労働者に対し、その従事する業務に関する安全又は衛生のための教育を行わなければならない。
No.37
建設業の事業者は、高圧の充電電路の敷設の業務に労働者をつかせるときは、原則として、所定の特別教育を行わなければならない。
No.38
統括安全衛生責任者を選任すべき事業者以外の建設業の請負人で、当該建設業の仕事を自ら行うものは、安全衛生責任者を選任しないことができる。
No.39
建設業の特定元方事業者は、関係請負人も含めた労働者が常時50人未満の住宅の建設工事現場においては、統括安全衛生責任者を選任しないことができる。
No.40
建設業の特定元事業者は、統括安全衛生責任者を選任した場合には、元方安全衛生管理者を選任しなければならない。
No.41
建談業者は、詰食金額が600万円の工事を施工する場合、建設業法で定める主任技術者を置かなければならない。
No.42
事業者は、建設業の事業場で常時100人以上の労働者を使用する場合、労働安全衛生法で定める総括安全衛生管理者を選任しなければならない。
No.43
（ ）工程表は、各作業の相互関係と作業の遅れを把握するのに適している。
No.44
施工管理の主な要素には、品質管理、予算管理、工程管理、安全衛生管理、地球環境保全管理等がある。
No.45
ガントチャート工程表は、各作業の相互関係と作業の遅れを把握するために用いられる。
No.46
ネットワーク工程表のクリティカルパスとは、作業時間が最長となる作業経路のことである。
No.47
建設業者は、請負代金の額が600万円の電気工事を施工する場合、「建設業法」で定める主任技術者を置かなければならない。
No.48
事業者は、労働者を雇い入れたときには、「労働安全衛生法」により、その従事する業務に関する安全又は衛生のための教育を行わなければならない。
No.49
総合工程表は、建築工事、設備工事等の工事全体の全工期にわたる工程を示したものである。
No.50
バーチャート工程表は、各作業の相互関係と作業の遅れを把握するのに適している。
No.51
ガントチャート工程表は、各作業の達成度は分かりやすいが、各作業の関係性は分かりにくい。
No.52
ネットワーク工程表は、丸印と矢印の組合せにより、作業の内容・手順・日程を示したものである。
No.53
バーチャート工程表は、作成が簡単であり、クリティカルパスが明確になる。
No.54
ネットワーク工程表は、作業の順序関係が明確になり、対象工事の全体及び部分が把握しやすく、工程上の問題点の発見が容易である。
No.55
施工計画書は、請負者が工事で実際に施工することを具体的な文書にし、そのとおりに施工することを明示したものである。
No.56
冷媒として新冷媒（HFC）を用いる場合、一般冷媒配管用のろう付け接合時には、窒素置換による管内部の酸化防止対策が必要である。
No.57
冷媒配管に伝わる振動対策には、一般に、変位吸収管継手が使用される。
No.58
一般冷媒配管用銅管の接合においては、軟ろう接合を原則とし、鉛フリーはんだを使用する。
No.59
一般冷媒配管用銅管は、一般に、ポリエチレンフォーム保温筒を被覆したものが用いられる。
No.60
冷媒配管には、一般冷媒配管用銅以外に、使用冷媒、圧力、温度等によって、配管用炭素鋼鋼管（黒管）も使用される。
No.61
一般換気系のダクトにおいて、防火区画を貫通する部分には、温度ヒューズの溶融温度が72°Cの防火ダンパーを用いた。
No.62
塩害対策の必要な屋外ダクトに、ガルバリウム鋼板を用いた。
No.63
建築基準法によりダクトに不燃材料を用いることが規定されていたので、硬質ポリ塩化ビニルダクトを用いた。
No.64
一般空調系のダクトに、古紙や固形燃料として再利用することができるダンボール製ダクト（不燃認定品）を用いた。
No.65
業務用厨房に設けるステンレス鋼板製の排気フードは、長辺が1,500mmであったので、板厚を0.8mmとした。
No.66
ポンプ回りの配管において、配管を防振する場合は、防振継手近くの配管側を固定する。
No.67
冷温水配管には、配管系の最上部に適切な空気だまりを設けて、自動や手動の空気抜きを設ける。
No.68
伸縮管継手は、設計上の許容伸縮量を超える間隔で固定し、配管端部には、座屈防止用ガイドを設ける。
No.69
蒸気配管の横走り配管において、径の異なるを接続する場合は、偏心径違い管継手を使用し、凝縮水が滞留しないように底部をそろえる。
No.70
厨房排気系のダクトにおいて、防火区画を貫通する部分には、温度ヒューズの溶融温度が120°Cの防火ダンパーを設置した。
No.71
外壁ガラリに接続するガラリチャンバーは、浸入した雨水を屋外へ排除できるように勾配を設け、ガラリとの接続部下面にはシールを施した。
No.72
不活性ガス消火設備を設置したボイラー室において、換気ダクトが防護区画を貫通する部分には、消火ガスと連動して閉鎖するピストンダンパーを設置した。
No.73
空調系ダクトのチャンバーに設ける点検口は、サプライチャンバーに設けるものを内開き、レタンチャンバーに設けるものを外開きとした。
No.74
送風機の吐出し口直後にダンパーを設けるに当たり、ダンパーの軸は、平根車の軸に対して平行とした。
No.75
冷媒としてHFCを用いる場合は、冷媒のろう付け接合時に、窒素置換による酸化防止対策を講じなくてもよい。
No.76
蒸気配管の横走り配管において、径の異なる管を接続する場合は、偏心径違い管継手を使用し、凝縮水が滞留しないように底部をそろえる。
No.77
蒸気配管の分岐又は合流する箇所にT継手を用いる場合は、一つの継手で相対する2方向への分岐又は相対する2方向からの合流に用いてはならない。
No.78
配管の水圧試験は、配管を被覆する場合、被覆施工の前に行う。
No.79
単式伸縮管継手を設ける場合は、継手自体ではなく、配管上に伸縮の起点となる有効な固定点を設ける。
No.80
還水管（蒸気返り管）は、先下り勾配とする。
No.81
冷温水配管に設ける自動空気抜き弁は、配管頂部で、かつ、負圧になる部分に設ける。
No.82
一般配管用ステンレス鋼鋼管と配管用炭素鋼鋼管を接続する場合は、一般に、絶縁継手を介して取り付ける必要がある。
No.83
ポンプ回りの配管において、防振継手を設ける場合は、防振継手近くの配管側を固定する。
No.84
空調系ダクトのチャンバーに設ける点検口は、サプライチャンバーに設けるものを外開き、レタンチャンバーに設けるものを内開きとした。
No.85
ダクト断面を変化させるときの角度は、拡大部では（ ）度以下、縮小部では（ ）度以下とする。
No.86
業務用厨房に設けるステンレス鋼板製の排気フードは、長辺が1,500mmであったので、板厚を（ ）mm以上とする。
No.87
ダクトと制気口の接続には、フレキシブルダクトを使用した。
No.88
冷水・ブライン・冷温水配管の吊りバンド等の支持部には、結露防止対策として、合成樹脂製の支持受け等を用いる。
No.89
複式伸縮管継手を設ける場合は、継手自体ではなく、配管上に、伸縮の起点となる有効な固定点を設ける。
No.90
建築物のエキスパンションジョイント貫通部の配管は、変位吸収管継手の近傍で耐震支持する
No.91
空調機のドレン配管にトラップを設ける場合、トラップの封水深さは、運転時の空調機内と室内との差圧に相当する深さ以上とする。
No.92
空調機への冷温水配は、冷温水コイルの上部に送り管、下部に返り管を接続する。
No.93
HFCを冷媒として用いる場合、一般冷媒配管用銅管のろう付け接合時には、窒素置換による管内部の酸化防止対策が必要である。
No.94
冷温水配管に設ける自動空気抜き弁は、配管系の最上部で、かつ、正圧になる部分に設ける。
No.95
長方形ダクトの曲がりの内R（内側曲半径）は、ダクト幅（曲がりの軸に対して直角方向の寸法）の（ ）以上とした。
No.96
多翼送風機の吐出し口直後にダンパーを設けるに当たり、ダンパーの軸は、羽根車の軸に対して（ ）とした。
No.97
管径125mmの排水横管の掃除口取付け隔は、30m以内とする。
No.98
インバートますにおいては、ますの上流側底と下流側底との間に、10～20mm程度の落差を設けることが望ましい。
No.99
屋内排水管の満水試験の試験圧力は、最小（ ）kPaとする。
No.100
排水槽内に設ける吸込みピットにおいて、「ポンプの吸込み部の周囲」と「吸込みピットの壁面」との距離は、（ ）mm以上とする。