会計学
問題数100
No.1
財務会計の機能①（利害調整機能）
No.2
財務会計の機能②（情報提供機能）
No.3
制度会計の目的と特性
No.4
会計公準論
No.5
会計主体論
No.6
企業会計原則
No.7
真実性の原則（真実性が相対的である理由）
No.8
正規の簿記の原則（①内容②重要性の原則との関係）
No.9
資本取引・損益取引区別の原則
No.10
明瞭性の原則
No.11
会計方針（意義、開示が必要とされる理由）
No.12
後発事象
No.13
継続性の原則①
No.14
継続性の原則②
No.15
継続性の原則③
No.16
会計方針の変更
No.17
表示方法の変更
No.18
会計上の見積りの変更
No.19
過去の誤謬の訂正
No.20
保守主義の原則
No.21
単一性の原則
No.22
重要性の原則①
No.23
重要性の原則②
No.24
重要性の原則③
No.25
費用収益の認識基準
No.26
費用収益の測定基準
No.27
費用収益対応の原則①
No.28
費用収益対応の原則②
No.29
費用と収益との対応形態
No.30
委託販売、試用販売、予約販売の売上収益の認識について説明
No.31
割賦販売の売上収益の実現
No.32
経過勘定項目
No.33
収益の修正項目
No.34
内部利益
No.35
資産の概念について説明
No.36
資産、負債の分類基準
No.37
取得原価の決定
No.38
取得原価主義
No.39
取得原価主義の問題点
No.40
費用配分の原則
No.41
時価主義の意義、論拠、短所
No.42
再調達原価、正味実現可能価額、割引現在価値
No.43
棚卸資産の意義及び種類
No.44
棚卸資産の取得原価の決定
No.45
仕入割引の会計処理について
No.46
棚卸資産の払出数量の計算方法
No.47
棚卸資産の払出単価の計算方法
No.48
先入先出法と後入先出法
No.49
後入先出法が廃止された理由
No.50
棚卸損耗の意義、会計処理
No.51
貸借対照表価額の算定
No.52
評価損の損益計算書への記載方法
No.53
トレーディング目的で保有する棚卸資産
No.54
固定資産の概念
No.55
有形固定資産の取得原価の決定
No.56
自家建設の場合における取得原価の決定
No.57
交換の場合における取得原価の決定
No.58
無償取得資産の取得原価の決定
No.59
資本的支出と収益的支出
No.60
減価償却の意義、目的、効果
No.61
減価償却の計算要素、耐用年数
No.62
減価償却の方法
No.63
減価要因
No.64
正規の減価償却、臨時損失
No.65
減価償却と総合償却の意義、それぞれの相違点
No.66
減耗償却の意義、減価償却との相違
No.67
取替法の意義、減価償却との相違
No.68
無形固定資産
No.69
のれん
No.70
のれんの償却
No.71
負ののれん
No.72
減損損失の会計的性格
No.73
減損損失の計上プロセス
No.74
減損損失の認識
No.75
減損処理の本質
No.76
賃貸等不動産
No.77
研究開発費
No.78
ソフトウェア
No.79
ソフトウェア②
No.80
繰延資産の意義、計上根拠
No.81
繰延資産の具体例
No.82
株式交付費
No.83
金融資産及び金融負債の発生の認識
No.84
金融資産及び金融負債の消滅の認識
No.85
リスク経済価値アプローチと財務構成要素アプローチ
No.86
金融資産の評価の考え方
No.87
金銭債権の貸借対照表価額
No.88
債権の区分、貸倒見積高の算定方法
No.89
有価証券の処理①
No.90
有価証券の処理②
No.91
有価証券の処理③
No.92
負債概念
No.93
負債の分類
No.94
引当金の意義、要件、論拠
No.95
引当金の設定目的、効果
No.96
損益計算書の観点からの引当金の分類
No.97
貸借対照表の観点からの引当金の分類
No.98
負債性引当金と未払費用
No.99
引当金と任意積立金
No.100
負債性引当金と偶発債務