資産とは

　経済的資源とは、(a)の獲得に貢献する便益の源泉である。具体的には、(b)がある。

　売買・換金に事業上の制約がーー ・有: (a) 　事前に期待される成果が(b)もの ・無: (c) 　事前に期待される成果が(d)もの

　事業上の制約なくいつでも(a)であり、事前に期待される成果が(b)ものを(c)という。(c)のうち、(d)の例は有価証券であり、(e)の例はトレーディング目的の金である。

　事業上の制約(a)、事前に期待される成果が(b)ものを(c)という。(c)のうち、(d)の例は子会社株式及び関連会社株式であり、(e)の例は建物、棚卸資産である。

　金融投資は、原則として(a)する。また、原則として評価差額は(b)として処理する。 　事業投資は、(c)により評価され、売上から対応する費用を引いて(d)とする。

　取得原価主義とは、①当該資産を取得するために要した(a)によって(b)し、②当該資産が企業内に留保されている期間中は(c)を行わない考え方である。

　取得原価主義の長所は、(a)との(b)に基づいた価額により資産を評価する以上、高い(c)を確保できる。

　取得原価主義の長所は、資産が企業内に留保されている期間中は評価替えしないため、(a)の計上を排除できる点である。(b)も取得原価主義も(a)を排除するという点で、両者は(c)にある。

　取得原価主義のdemerit 　①資産の貸借対照表価額が現在の(a)を適切に表さない。 　②(b)が同一物価水準で適切に対応しない。 　③(c)が区別されないため、企業の真の業績である(d)を分離して把握できない。

　企業活動から得られる真の利益を(a)といい、物価水準の変動から発生した利益を(b)という。

　費用配分の原則とは、資産の取得原価のうち、消費部分を((a))(b)として配分するとともに、未消費部分を次期以降の(c)、つまり(e)として(f)すべきことを要求する原則である。

　費用配分の原則と密接に関係する考え方

(a)の原則(及び発生主義)により、(b)を認識し、次に(b)のうち、当期の収益獲得に貢献しているものを(c)の原則により選び出し、(d)を認識する。

　時価主義 ・merit 　決算時に保有資産をその時点の時価により評価するため、(a)が資産の現在の(b)を適切に示し、適時性のある情報を提供できる。 ・demerit 　客観的な市場価額が存在しない場合、資産の(a)が主観的になり、(c)が失われてしまい、(d)が計上されてしまう。

　資産の評価と収益認識の関係

　時価主義 ・再調達原価: (a)で成立している価格 ・正味実現可能価額: (b)で成立している価格から(c)を控除したもの

　再調達原価(取得原価) ・merit 　貸借対照表に資産の現在の(a)を適切に表すことが可能であり、(b)に区分して把握できる。 ・demerit 　購買市場が存在しない場合には、再調達原価を見積る必要があるが、この場合、(c)が低い金額となり、(e)が計上されてしまう。

　正味実現可能価額の長所は、貸借対照表において(a)を利害関係者に適切に示すことができる点である。

　正味実現可能価額の短所 ・(a)が存在しない場合には、客観性及び検証可能性が低い金額となる。 ・売却時点で利益が計上されないため、明らかに(b)に反する。 ・現行制度においては(c)を前提としている以上、合理性がない。

　市場価格は過去・現在・未来へと時の経過とともに変化する。 ・購買市場: 過去(a)、現在(b) ・売却市場: 現在(c)、将来(d)

　割引現価主義とは、資産から得られるであろう将来の(a)を一定の割引率で割り引いた(b)を用いて資産を評価する考え方である。

　割引現価主義 ・merit 　(a)の獲得に貢献する便益の源泉たる(b)こそが資産であるとする、今日の(c)に合致した評価方法である。 ・demerit 　将来キャッシュ・イン・フローの(d)や(e)の決定に恣意性が介入する余地があるため、計算に(f)が得られない。