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  • 問題数 98 • 8/22/2023

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    問題一覧

  • 1

    幼稚園や保育所において、子ども用足洗い場の床には、(1)〜(2)%程度の勾配をとり、手洗い場に設ける手洗い器の高さは、床面から(3)〜(4)㎝とする。

    2, 5, 40, 50

  • 2

    病院の病室の広さは、4床室を計画した場合、隣のベッドとの間隔を(1)〜(2)㎝確保するは、1床あたりの床面積を内法寸法で6.4㎡以上、ベッド間隔を1m以上確保するには、1床あたりの床面積を(3)㎡以上とする必要がある。

    60, 70, 8

  • 3

    自走式の立体駐車場の車路は、本勾配を(1)以下とし、傾斜部の始まりと終わりに本勾配の(2)程度の緩和勾配を設ける。また、一般乗用車を対象とする場合には、それぞれの緩和勾配の長さを(3)〜(4)m程度とする。

    1/6, 1/2, 2.5, 6

  • 4

    乗用エレベーター(定員24人)のかごの内法寸法は、間口(1)〜(2)㎜、奥行(3)〜(4)㎜程度である。

    2,000, 2,150, 1,600, 1,750

  • 5

    車椅子使用者、杖使用者等の利便性を考慮すると、主要な出入口の有効幅員は

    1,200

  • 6

    多人数の成人が使用する洗面所に設ける手洗い器や洗面器は、相互の中心間隔を(1)㎜以上とし、高さを(2)㎜程度とする。

    800, 750

  • 7

    バリアフリー法における階段の各部の寸法は、蹴上げ(1)㎝以下、踏面を(2)㎝以上、蹴込み(3)㎝以下とする。

    16, 30, 2

  • 8

    バリアフリー法における屋内階段の各部の寸法は、蹴上げ(1)㎝以下、踏面を(2)㎝以上、蹴込みを(3)㎝以下とする。

    16, 30, 2

  • 9

    バリアフリー法における階段の手すりの端部は連続して設け、上端では水平に(1)㎝以上延長し、下端では斜め部分を含めて段鼻から(2)㎝以上延長することが望ましい。

    45, 45

  • 10

    非常用エレベーターの乗降ロビーの面積は、建築基準法施行令により、非常用エレベーター1台につき(1)㎡以上と決められている。

    10

  • 11

    高齢者施設のうち、通所施設には何があるか。

    ・ 老人デイサービスセンター ・ 老人福祉センター・老人憩いの家

  • 12

    高齢者施設のうち、入所施設には何があるか。

    ・介護保険3施設    ・介護老人福祉施設(特別養護老人ホーム)    ・介護老人保健施設    ・介護療養型医療施設 ・有料老人ホーム・軽費老人ホーム(ケアハウス) ・認知症高齢者グループホーム ・短期入所生活介護施設(ショートステイ施設)

  • 13

    介護保健3施設についてそれぞれのキーワードを答えよ。

    介護老人福祉施設(特別養護老人ホーム)   ・「常時介護」, 介護老人保健施設   ・「機能訓練」と「家庭への復帰」, 介護療養型医療施設   ・「長期療養」と「常時医学的管理」

  • 14

    高齢者向け賃貸マンションには民間の(1)と公的な(2)がある。また、(2)といえば(3)。

    サービス付き高齢者向け住宅, シルバーハウジング, ライフサポートアドバイザー

  • 15

    夏至・冬至における日射量が多い順にならべよ。

    夏至水平>冬至南>夏至東西>冬至水平>夏至南

  • 16

    受照面が均等拡散面上にある輝度は(1)と(2)の積に比例する。

    照度, 反射率

  • 17

    作業床の床材間の隙間について  ・単管足場、枠組足場、作業構台の作業床は(1)㎝以下とし、  ・吊り足場の作業床は(2)㎝以下 また、作業床の幅は、単管足場、枠組足場、吊り足場ともに(3)㎝以上とする

    3, 0, 40

  • 18

    床面から天井までの高さが(1)mを超える部分には、放水ヘッドを使用したスプリンクラー設備が必要となる。

    10

  • 19

    エレベーターの平均運転間隔とは、1階からエレベーターが出発する時間間隔の平均値で、利用者の待ち時間の目安となる。貸事務所ビルのサービス水準については、標準で(1)秒以下が望ましいとされている。なお、サービス重視では(2)秒以下、経済性重視では(3)秒以下が設計上の目安とされている。

    40, 30, 50

  • 20

    事務所ビルのエレベーターの台数および仕様は、利用者の集中する出勤時のピークにおける(1)分間当たりの平均利用者数((1)分間集中率)を基準とする。

    5

  • 21

    売場面積(売場内の通路を含む)の延べ面積に対する割合 ■百貨店  延べ面積の(1)% ■量販店(スーパーマーケット)  延べ面積の(2)%

    50〜60, 60〜65

  • 22

    厨房の面積割合 ■レストランの厨房     レストラン全体の床面積の(1)% ■喫茶店の厨房       喫茶店全体の床面積の(2)%

    25〜45, 10〜20

  • 23

    ■病院の病室・・・(1)㎡/人 ■病院の小児病室・・・(2)㎡/人×(3) ■介護老人保健施設の療養室  ・多床室・・・(4)㎡/人  ・ユニット型(個室)・・・(5)㎡/人 ■特別養護老人ホームの居室・・・(6)㎡/人

    6.4, 6.4, 2/3, 8, 10.65, 10.65

  • 24

    ■屋内スロープの勾配・・・(1)以下 ■屋外スロープの勾配・・・(2)以下 ■踊場・・・高さ(3)cmごと、踏幅(4)cm以上

    1/12, 1/15, 75, 150

  • 25

    自走式の屋内駐車場において、一方通行の自動車の車路のうち、車路に接して駐車料金の徴収施設が設けられている場所で、歩行者の通行の用に供しない部分の幅員は、(1)m以上とする。

    2.75

  • 26

    屋内体育館において、成人用のバスケットボールコートを2面配置するためには、床面の内法寸法を(1)m✖️(2)m以上とする。

    41, 34

  • 27

    事務所ビルの基準階において、主要な共用廊下の有効幅員は、(1)m以上とする。

    2

  • 28

    スーパーマーケットなどの大規模量販店に、おいて、売場の客用通路の幅員は、主要な通路を(1)m以上とし、それ以外を(2)m以上とする。

    3, 1.8

  • 29

    劇場の客席部分の床面積は、通路を含め、観客一人当たり(1)〜(2)㎡程度とする。

    0.5, 0.7

  • 30

    通常の大便器の高さ      (1)~(2)cm 車いす使用者用の大便器の高さ (3)~(4)cm

    36, 38, 40, 45

  • 31

    車いす使用者が利用する固定された吊り戸棚の天端までの高さは、「床面から(1)cm」または「車いすの座面から(2)cm」

    130, 90

  • 32

    事務所ビルにおけるレンタブル比ついて ■建築物全体のレンタブル比  ・(1)~(2)%程度 ■基準階のレンタブル比  ・(3)~(4)%程度

    65, 75, 70, 85

  • 33

    ■片側採光の事務室の奥行  最大(1)m ■両側採光の事務室の奥行  最大(2)m

    14, 28

  • 34

    ■事務所ビルのエレベーター台数の概算 (1)~(2)人当たりに1台 ■シティホテルのエレベーター台数の概算 (3)~(4)室当たりに1台

    200, 300, 100, 200

  • 35

    ■ホテルの延べ面積に対する客室部分の床面積の割合  ・シティホテル・・・(1)%程度(シティホテルは宴会場など客室部分以外が大きい)  ・ビジネスホテル・・・(2)%程度 ■ホテルの基準階における客室部分の床面積の割合  ・シティホテル、ビジネスホテルとも、(3)%程度(基準階はどちらもほぼ同じ)

    50, 70, 70

  • 36

    シティホテルの計画において客室1室あたりの床面積 ■シングルベッドルーム  (1)〜(2)㎡ ■ツインベッドルーム  (3)~(4)㎡

    10, 20, 20, 40

  • 37

    カウンターの高さ ① 立位で使用するカウンター (1)~(2)cm程度 ② 車いす使用者用 用途に関わらず(3)cm程度 ③ 図書館の貸出用カウンター (4)cm程度 ④ スーパーマーケットのレジカウンター及び包装台 (5)cm程度

    90, 100, 70, 70, 70

  • 38

    劇場の可視限界距離 ・表情や細かな身振りが鑑賞できる生理的限度 (1)m ・第一次許容限度 (2)m ・第二次許容限度 一般的な身振りが見える範囲 (3)m

    15, 22, 38

  • 39

    図書館の収蔵量 ・開架書庫・・・約(1)冊/㎡ ・移動式書庫・・約(2)冊/㎡ ・延べ面積当たりの蔵書数・・・約(3)冊/㎡

    170, 400, 50

  • 40

    照度について ■油絵(洋画)・・・(1)lx程度 ■日本画・・・・・・(2)lx程度

    500, 200

  • 41

    【病院の部門の延べ面積に対する面積割合】 ■病棟部門・・・・・・(1)%程度 ■外来部門・・・・・・(2)~(3)%程度 ■電気室・機械室・・・(4)%程度

    40, 10, 15, 10

  • 42

    【1看護単位当たりの病床数】ポイント ■内科・外科・・・・(1)~(2)床 ■産科・小児科・・・(3)床

    40, 50, 30

  • 43

    ――――【市庁舎】ポイント―――― ■窓口事務部門の面積割合  延べ面積の約(1)% ■議会関連諸室の面積割合  延べ面積の約(2)% ―――――――――――――――――

    10, 10

  • 44

    (住民一人当たりの都市公園の敷地面積の標準) 第1条の2 1の市町村(特別区を含む。以下同じ。)の区域内の都市公園の住民一人当たりの敷地面積の標準は、(1)㎡以上とし、当該市町村の市街地の都市公園の当該市街地の住民一人当たりの敷地面積の標準は、(2)㎡以上とする。

    10, 5

  • 45

    ■街区公園  主として街区内の居住者が利用することを目的とした公園。  誘致距離(1)m、面積(2)ha を標準とする。 ■近隣公園  主として近隣の居住者が利用することを目的とする公園。  誘致距離(3)m、面積(4)ha を標準とする。 ■地区公園  主として徒歩圏内の居住者が利用することを目的とした公園。  誘致距離(5)km、面積(6)ha を標準とする

    250, 0.25, 500, 2, 1, 4

  • 46

    鉄筋・鉄骨に係る、積算の所要数量の表について答えよ。

    画像参照

  • 47

    ・片側採光 ・タスク・アンビエント照明 は、ともに均斉度を(1)以上とすることが望ましい。

    1/10

  • 48

    ・(1) 光を天井や壁など(2)させ、作業面に(2)入射しないようにする照明方式。 ・(3) 乳白色ガラスや紙障子などの透過性のある材料を通して光を(4)させる照明方式。

    間接照明, 直接, 拡散照明, 拡散

  • 49

    小・中学校の普通教室の床面積は、生徒1人当たり(1)m2程度必要

    1.5

  • 50

    コンビニエンスストアなどの物販店舗において、主要な経路上の通路の有効幅員は、車椅子使用者が商品を取り出しやすいように、商品棚が両側にある場合はには(1)cm以上を、片側のみにある場合には(2)cm以上を確保する。

    120, 90

  • 51

    ■マンセル表色系 ・(1)を表記するのに用いる。 ・隣接する色彩が(2)に等間隔になるように作られている。 ■XYZ表色系 ・一般に(3)を表記するのに用いる。 ・分光分布すなわち(4)に基づいて作られている。 なお、分光分布とは、光を(5)ごとに分けたとき(分光)、どの(5)のエネルギーが強いかの分布。

    物体色, 感覚的, 光の色, 物理量, 波長

  • 52

    広域公園は、主として一の市町村を超える広域の(1)需要を充足することを目的とする公園であり、地方生活圏等広域的なブロック単位ごとに、1箇所当たり面積(2)ha以上を標準とて配置する。なお、都市住民全般の休息、観賞、散歩、遊戯、運動等総合的な利用に供することを目的とする公園は総合公園であり、都市規模に応じ、1箇所当たり面積(3)〜(4)haを標準として配置する。

    レクリエーション, 50, 10, 50

  • 53

    工事費の構成について答えよ

    ひ(工事費)・か(工事価格)・げんか(工事原価)・じゅん(純工事費)・ちょく(直接工事費) しょう(消費税相当額)・いちかん(一般管理費)・げんかん(現場管理費)・きょう(共通仮設費)

  • 54

    便所の出入口を自動開閉式とする場合、戸の開閉スイッチは、手かざしセンサー式が使いにくい人もいるので、操作しやすい(1)が望ましい。開閉スイッチを取り付ける位置は、戸から横に(2)cm以上離れ、床面から(3)cm程度の高さとすることが望ましい。

    (1) 押しボタン式, (2) 70, (3) 100

  • 55

    TMO(1)とは、商業・業務機能が集積した(2)するために、市町村等が策定した「(3)基本計画」に基づき、商工会・商店街組合・企業・市民・行政機関などが協力して展開する(4)を、総合的に調整し、 商業まちづくりを運営・管理する(5)である。

    (1) タウンマネジメント機関(Town Manegement Organization), (2) 中心市街地を活性化, (3) 中心市街地活性化, (4) 活性化事業, (5) 民間主体の組織

  • 56

    認知症高齢者グループホームは、介護が必要な中期程度の認知症の高齢者を対象とし、(1)な生活の場において、生活援助員とともに共同して家庭生活を行い、入浴や食事の介護、機能訓練などを行うことにより、利用者の有する能力に応じ、(2)が営めるように援助する施設である。設備・運営基準により、定員は(3)人と定められている。

    (1) 小規模で家庭的, (2) 自立した生活, (3) 5〜9

  • 57

    小規模多機能型居宅介護施設は、認知症高齢者や中重度の要介護者が、できる限り住み慣れた地域での生活を継続できるように創設された、(1)の小規模な高齢者施設であり、(2)を中心として、要介護者の様態や希望に応じ、随時の(3)や短期間の(4)を組み合わせたサービスを提供する。設備・運営基準により、宿泊室は、原則として(5)とし、1室あたりの床面積は(6)㎡以上と定められている。

    (1) 地域密着型, (2) 通所(デイサービス), (3) 訪問(出張介護), (4) 宿泊(ショートステイ), (5) 個室, (6) 7.43

  • 58

    高齢者が利用する施設の階段は、段差の存在を知覚できるように、踏面の色と、段鼻または(1)の色との輝度比を大きくすることが望ましい。白内障や黄変化によって視力が低下した高齢者の場合にも、輝度比を(2)程度にすると対象物を見分けやすくなるとされている。

    (1) 蹴上げ, (2) 1.5〜2.0

  • 59

    マンホールトイレとは、下水道のマンホールや下水道管に接続する排水設備上に、便器や仕切り施設などを設置する災害時の応急トイレであり、使用想定人数は、一般に、1基あたり(1)人を目安とする。設置する際には、利用しやすいように避難所の居住エリアの近くとし、防犯を考慮して人目につきやすい場所を選ぶ必要がある。

    (1) 50〜100

  • 60

    安全区画とは、避難者を火煙から守り、階段への煙の伝搬を防止する役割を果たす空間である。避難経路となる廊下を(1)、避難に用いる階段の前室や特別避難階段の付室などを(2)という。なお(3)は安全区画には含めない。

    (1) 第一次安全区画, (2) 第二次安全区画, (3) 階段

  • 61

    高層・超高層建築物のエレベーター計画では、全体を一定の階段ごとのゾーンに分割し、各々に専用のエレベーター群を(1)して割り当てる(2)方式が多く採られる。このときの各フロア数は、一般に(3)階前後とし、最大でも(4)階が限度となる。

    (1) バンク分け, (2) コンベンショナル・ゾーニング, (3) 10, (4) 15

  • 62

    手すりを2段に設ける場合には、段鼻からの高さを、上段は(1)cm、下段は(2)cm程度とする。

    (1) 75〜85, (2) 60〜65

  • 63

    モールを人と車の交通形態により分類すると、歩行者専用の(1)、歩道の幅員を広くすることなどにより、歩行者と自転車を共存させる(2)、一般の自動車を排除した歩行者用街路に、バスなどの公共交通機関を走行させる(3)の3つに分けられる。

    (1) フルモール, (2) セミモール, (3) トランジットモール

  • 64

    (1)は、中心市街地の周辺部に駐車場を整備し、中心部への直接の自動車の流入を抑制して、交通渋滞や環境破壊を防止する「まちづくり」の手法である。

    (1) フリンジ・パーキング

  • 65

    サービス付き高齢者向け住宅の各住居部分の床面積は、原則として、(1)m2以上と定められている。

    (1) 25

  • 66

    売場面積(売場内の通路を含む)の延べ面積に対する割合 ■百貨店  延べ面積の(1)% ■量販店(スーパーマーケット)  延べ面積の(2)%

    (1) 50〜60, (2) 60〜65

  • 67

    厨房の面積割合 ■レストランの厨房  レストラン全体の床面積の(1)% ■喫茶店の厨房    喫茶店全体の床面積の(2)%

    (1) 25〜45 (約 1/3), (2) 10〜20 (約 1/5〜1/10)

  • 68

    保育所の面積基準 ■保育室 (1)㎡/人以上 ■乳児室 (2)㎡/人以上 ■ほふく室 (3)㎡/人以上

    (1) 1.98, (2) 1.65, (3) 3.3

  • 69

    ■(1) ・車いすの移動に支障がない住宅。  具体的には通路幅が確保され、段差のない住宅です。 ■(2) ・障がい者の特性に合わせて、可変間仕切りや上下可動の衛生設備などを備えた住宅。  流し台の高さを調整できたりします。

    (1) モビリティハウス, (2) アジャスタブルハウス

  • 70

    (1)は、心理的効果を考慮した設計によって、犯罪抑止効果を高める手法である。

    (1) CPTED(Crime Prevention Through Environment Design) : 防犯環境設計

  • 71

    高層事務所ビルなどでは、多数のエレベーターを設置する場合、かごが乗降ロビーに到着したときに、待っていた乗客の歩行距離が長くならないように、横1列の直線配置では(1)台まで、対面配置では(2)台までとし、それを超える場合には、複数のバンクに分けて計画する。なお、エレベーターを、対面(対向)配置とする場合のエレベーターホールの幅(対面距離)は、(3)m程度必要である。また、低層用と高層用のようにサービス階の異なる2グループの場合は、(4)m程度必要である。

    (1) 4, (2) 8, (3) 3.5〜4.5, (4) 6〜8

  • 72

    大規模店舗の柱割は、主に構造躯体の経済性や売場のレイアウトなどから決められるが、地下街などに駐車場を設ける場合には、床面積あたりの台数効率や駐車のしやすさも要因になる。スパン寸法を2方向とも(1)m程度とすることで、一般に、柱間に自動車を並列して3台駐車することができる。

    (1) 8.0〜9.0

  • 73

    図書館の開架閲覧室における書架の心々間隔は、車椅子使用者が自由に通り抜けるためには、(1)cm以上の幅を確保する必要があり、(2)以上であれば車椅子どうしのすれ違いが可能になる。

    (1) 165(通路120cm+書架45cm), (2) 225(通路180cm+書架45cm)

  • 74

    机の配置 ■(1) ・意思疎通を図りやすい ・1人当たりの床面積を小さくできる。 ■(2) ・プライバシーを確保しやすい ・作業に集中できる → 頭脳労働に適している。

    (1) 対向式, (2) 並行式(同向式)

  • 75

    医療法により、病院は、医師又は歯科医師が公衆又は特定多数人のため医業又は歯科医業を行う場所であって、(1)人以上の患者を入院させるための施設を有すると定義されている。

    (1) 20

  • 76

    療養病床における1病室あたりの病床数は、医療法施行規則により、(1)床以下とする。

    (1) 4

  • 77

    療養病床における患者の利用する廊下の幅は、医療法施行規則により、片側に病室がある場合には内法(1)m以上とし、両側に居室がある場合には(2)m以上とする。

    (1) 1.8, (2) 2.7

  • 78

    型枠の数量において、基礎、屋根板等のコンクリートの上面が傾斜している場合、その勾配が(1)を超えるものは、その部分の上面型枠又は型枠に代わるコンクリートの上面処理を計測・計算の対象とする。

    (1) 3/10

  • 79

    鉄骨の溶接の数量は、原則として、工場溶接と現場溶接と区分し、設計図書に記載された溶接断面形状ごとに長さを求め、一般に、積算上用いる「隅肉溶接脚長(1)mm」に換算した延長長さとする。

    (1) 6

  • 80

    全面がガラスである建具類のガラスの数量は、原則として、材質・規格等の内法寸法による面積を数量とする。ただし、かまち、方立、桟などの見付幅が(1)mを超えるものがあるときは、その面積を差し引いた面積とする。

    (1) 0.1

  • 81

    壁体内の密閉された垂直中空層の熱抵抗は、厚さ(1)cm程度までは厚くなるほど増加する。それ以上になるとほとんど変化しない。

    (1) 2〜3

  • 82

    ■高度地区・・・「高度」は「(1)」という意味。  ・建築物の(1)を規制する地区。 ■高度利用地区・・・「高度利用」は「(2)=(3)」という意味。  ・建築物の(4)の最低限度、(5)の最低限度などを定めるのが特徴。

    (1) 高さ, (2) 高密度利用, (3) 高容積率, (4) 容積率, (5) 建築面積

  • 83

    ■建築協定  ・(1)の敷地、位置、構造、用途、形態、意匠又は建築設備に関する(2)。  ・(3)は対象外。  ・土地の所有者等が(4)の上で建築協定書を特定行政庁に提出し、認可を受ける。  ・(5)定めることができる。(建築基準法4章に規定) ■地区計画  ・(6)の整備計画を市町村が定める。  ・土地の所有者等の(7)市町村が案を作成し、都市計画審議会の議を経て決定する。(都市計画法16条2項、19条)  ・(8)においてのみ定めることができる。(建築基準法3章7節に規定)

    (1) 建築物, (2) 自主協定, (3) 公共施設(道路、公園等), (4) 全員の合意, (5) 全国どこでも, (6) 建築物、公共施設, (7) 意見を求めて, (8) 都市計画区域内

  • 84

    小便器を横に並べて設置するとき、一般の健常者を、対象とする場合には、器具の心々間隔を(1)cm以上とするが、軽度の障がい者や高齢者に配慮し、小便器の両側に手すりを設ける場合などには(2)cm程度とする。

    (1) 70, (2) 90

  • 85

    事務所の会議室の広さは、机・いすの配置形式により異なるが、一般には収容人数1人あたり(1)㎡を目安とする。

    (1) 2〜3

  • 86

    宿泊施設における客室の出入口の前後には、車椅子使用使用者が直進でき、かつ、方向転換もできるように、(1)cm角以上の水平なスペースを設ける。

    (1) 140

  • 87

    (1) : 一般に、人口密度が4000人/km2以上の国勢調査基本単位区等が互いに隣接し、それらの隣接した地域の人口が5000人以上となる地域。

    DID (Densely Inhabited District : 人口集中地区)

  • 88

    (1) : 多数の人口が集中する都市において形成される官庁・企業本社・大規模商店などが集積した地区で、「郊外からの交通の便が良い」、「地価が高い」、「高層ビルが立ち並ぶ」、「地下街が発達している」などの特徴がある。

    CBD (Central Business District : 中心業務地区)

  • 89

    (1) : 地理的位置を手がかりに、空間データ(位置に関する情報を持つデータ)を総合的に管理・加工し、視覚的に表示し、高度な分析や迅速な判断を可能にする技術。

    GIS (Geographic Information System : 地理情報システム)

  • 90

    (1) : 法律で定められた特別区制度の一種で、地域内の不動産所有者や事業者等に課され、行政が税徴収と同様に徴収する共同負担金を原資とし、地域内の不動産価値を高めるために必要な、オープンスペースなどの維持管理、治安の改善、マーケティングなどのサービス事業を行うものである。

    BID : (Business Improvement District : 業務改善自治地区)

  • 91

    車椅子使用者が使用する浴槽の深さは(1)cm程度とし、縁(エプロン)の高さは、車椅子使用時を考慮して、洗い場の床面から(2)cmとする。

    (1) 50, (2) 30〜50

  • 92

    園内で調理して園児に食事の提供を行う場合、園児数が(1)人以上のときは、原則として独立した調理室を備えなければならない。。

    (1) 20

  • 93

    柱のフープ(帯筋)、壁筋のフープ状配筋、基礎梁・梁・壁梁のスタラップ(あばら筋)等の鉄筋は、一般に小径のものが多いので、(1)の設計寸法による(2)を鉄筋の長さとし、(3)はないものとする。

    (1) コンクリートの断面, (2) 周長, (3) フック

  • 94

    高等学校の運動場において、陸上競技を行うトラック・フィールドの大きさは、400mトラック(8コース)で、(1)程度の大きさを必要とする。

    (1) 120m × 190m

  • 95

    高齢者が居住する住宅のバルコニーなどに設ける転落防止用の手すりの高さは、一般に、床面から(1)mm以上とする。ただし、手すりの下部に高さ(2)mm程度の腰壁がある場合には、腰壁の上端から(3)mm以上とする。なお、手すり子は(4)とし、内法間隔を(5)mm以内とする。

    (1) 1,100, (2) 300〜650, (3) 800, (4) 縦桟, (5) 110

  • 96

    幼稚園や保育所において、子ども用足洗い場の床には、(1)〜(2)%程度の勾配をとり、手洗い場に設ける手洗い器の高さは、床面から(3)〜(4)㎝とする。

    2, 5, 40, 50