（３）消防用設備等とは、消火設備・警報設備および避難設備をいう。

（３）防火対象物の構造の別を問わず、当該防火対象物が開口部のない耐火構造の床または壁で区画されているときは、その区画された部分は、消防用設備等の設置および維持の技術上の基準の適用について、それぞれ別の防火対象物とみなす。

（４）用途変更後に不要となった消防用設備等については、撤去する等確実に機能を停止させなければならない。

（２）消防機関へ通報する火災報知設備

（１）防火構造で、延べ面積が 300 ㎡の飲食店

（４）免状の交付を受けた日以後における最初の４月１日から２年以内、その後、前回の講習を受けた日以後における最初の４月１日から５年以内ごと

（４）申請：再交付　申請先：居住地または勤務地を管轄する都道府県知事

（１）型式承認とは、検定対象機械器具等の型式に係る形状等が総務省令で定める検定対象機械器具等に係る技術上の規格に適合している旨の承認をいう。

（３）２階で、駐車の用に供される部分の床面積が 300 ㎡のもの

（１）防護対象物の火災を標準放射量で有効に消火できるように設けること。

（４）膨張比が 500 以上 1,000 未満のものを「第３種」という。

（２）50 ㎡以上 100 ㎡以下

（２）【ア】：100　【イ】：15

（３）泡放射用器具を格納する箱には、その表面に「移動式泡消火設備」と表示しなければならない。

（２）５　

（４）表面張力は物質によって異なるが、その物質の温度には影響されない。

（３）【ア】：位置エネルギー　【イ】：運動エネルギー　【ウ】：力学的エネルギー

（３）100MPa　　

（２）68MPa　　　

（１）ピボット軸受　　　　　　

（２）鉄鋼は熱および電気の伝導性がよいため、純金属に近い状態で電熱材料や導電材料に用いられることが多い。

（２）1.5Ω　　

（３）3.6A　

（２）微小な電流を測れるものは、駆動トルクを大きくするため、コイルに細い線を多く巻くので内部抵抗は小さくなる。

（３）変圧器の内部の損失には、無負荷損と負荷損があり、無負荷損の大部分は銅損であり、負荷損の大部分は鉄損である。

（３）最低の引張強さ　　

（１）玉形弁は一般的に球形の弁箱を持ち、入口の中心線と出口の中心線とが一直線上にあり、流体の流れが U 字状となるバルブである。

（３）水温上昇防止用逃し配管が詰まっていた。

（２）加圧送水装置は、原動機を電動機によるものとし、かつ直接操作によってのみ停止されるものであること。

（３）一斉開放弁の二次側のうち金属製の配管は亜鉛メッキによる防食処理を施さなければならない。

（３）流水検知装置のうち自動警報弁は配管内の流水の変化を自動的に検知して警報を発する装置で、ポンプを起動することはできない。

（３）下向型と上向型がある。

（４）プレッシャー・サイド・プロポーショナー方式

（１）ア、イのみ　　　　　

（２）低発泡を用いる泡消火設備の分布、放射圧力は全放射区画数の 20％以上の数の区画において泡放射を行う。

（３）メガー　　　

（１）原則として、電線の引張強さを 30％以上減少させないように接続すること。

（２）100Ω　　　

（３）ポリエチレン絶縁電線を金属管工事により敷設した。

（１）じか入れ始動方式　　　

（２）他の電気回路の開閉器または遮断器によって遮断されてはならない。

（１）【ア】：10　【イ】：100　　　　　

（３）内径 200 ㎜以下の大きさの一斉開放弁は、起動装置を作動させた場合、60 秒以内の開放するものであること。

（２）6.5～8.5