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最低限必要なマクロ経済
  • 井上晴斗

  • 問題数 62 • 7/22/2023

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    問題一覧

  • 1

    景気後退局面では政府支出の増加または減税によって国民所得や雇用を拡大しようとし、インフレ局面では反対に政府支出の減少または増税によって国民所得や雇用を縮小しようとする政策のことを( )という。

    財政政策

  • 2

    一般に、拡大的な財政政策を行うと、国民所得Yは()し、それに伴って利子率rは()する。

    増加, 上昇

  • 3

    景気後退局面ではマネーサプライの増加によって国民所得や雇用を拡大しようとし、インフレ局面では反対にマネーサプライの減少によって国民所得や雇用を縮小しようとする政策のことを()という。

    金融政策

  • 4

    一般に、縮小的な金融政策を行うと、国民所得Yは()し、それに伴って利子率rは()する。

    減少, 上昇

  • 5

    財・サービス市場を均衡させる国民所得と利子率の組み合わせ (Y,r)からなる曲線のことを()曲線といい、そのグラフは一般に()である。

    IS, 下がり

  • 6

    IS曲線は、政府支出を増加させると()シフトし、増税すると()シフトする。

    右, 左

  • 7

    ()とは、民間部門が保有する貨幣ストックの総量のことで、()とは民間部門が保有したいと望む貨幣ストックの総量のことである。

    マネーサプライ, 貨幣需要

  • 8

    国民所得Yと物価Pが一定であるとき、マネーサプライMを増加させると利子率rは()し、マネーサプライMを減少させると利子率rは()する。

    下落, 上昇

  • 9

    貨幣市場を均衡させる国民所得と利子率の組み合わせ(Y,r)からなる曲線のことを()曲線といい、そのグラフは一般に右()である。

    LM, 上がり

  • 10

    LM曲線は、マネーサプライを増加させると()シフトし、物価が上昇すると()シフトする。

    右, 左

  • 11

    ケインズは人々の貨幣保有動機を、取引動機、()、()の三つに大別した。

    予備的動機, 投機的動機

  • 12

    取引動機はさらに()と()に分けられる。

    所得動機, 営業動機

  • 13

    写真

    所得速度

  • 14

    4.一般に証券投資の収益は、譲渡による()または()、および、証券を保有することにより定期的に得られる()からなる。

    キャピタルゲイン, キャピタルロス, インカムゲイン

  • 15

    5. 今期の利子率rが来期にはr+△rに変化すると予想する人は、r^2<△ rのとき()保有を望む。

    貨幣

  • 16

    利子率の低下は()売りを加速し、貨幣需要を増加させる。

    債券

  • 17

    利子率が下限に近づくとき、人々は保有債券のすべてを貨幣に換金する行動に出る。その結果、貨幣需要が無限大になる状態のことを()という。

    流動性の罠

  • 18

    ()によると、貨幣市場の均衡M=Lと債券市場の均衡Bs=Bdは、一方が成り立てば他方も成り立つという関係にある。

    ワルラスの法則

  • 19

    現金通貨は日本銀行の発行する( )と国(財務省)が製造して日銀に交付する()からなり、預金通貨は個人や企業が金融機関に保有している()と、金融機関が日銀に保有している()からなる。

    日銀券(お札), 狭義の「貨幣」(硬貨), 要求払い預金, 当座預金(日銀投預)

  • 20

    日本銀行券発行残高+狭義の「貨幣」流通量、および、日銀当座預金を総称して()という。

    ハイパワードマネー

  • 21

    日本におけるマネーサプライの代表的な指標としては()と()が用いられており、日銀により定期的にそれらの残高や伸び率が公表されている。

    M2+CD, 広義流動性

  • 22

    集めた預金のうち一定割合を準備金として日銀に預託する制度のことを()という。

    準備預金制度

  • 23

    ハイパーワードマネー増加の()倍だけマネーサプライが増加する。

    貨幣乗数

  • 24

    債券の種類には代表的なものとして()と()がある。

    利付債(クーポン債), 割引債(ゼロクーポン債)

  • 25

    利益の得られる債券保有よりも、利息のほとんど得られない貨幣保有の方を選好することを()という。

    流動性選好

  • 26

    債券価格と利子率は一方が上昇すると他方が()するという関係にある。

    下落

  • 27

    資本資産が新たに1単位供給されるために求められる価格のことで、企業にとっての取得コストとなるのは投資の()である。

    供給価格

  • 28

    投資プロジェクトに対する追加的な1単位の投資から将来の各期末に見込まれる収益のことを()という。

    見込み収益

  • 29

    投資の需要価格は、追加的な1単位の投資から生じる、投資の見込み収益の ()に等しい。

    現在価値

  • 30

    投資の供給価格がCであるとき、等式()を満たすような率pのことを、ケインズは投資の限界効率と呼んだ。

    答え写真

  • 31

    投資関数I(r)のグラフは一般に()下がりである。

  • 32

    フィッシャー(IrvingFisher)は、人々の物価上昇期待が直接影響を及ぼすのは利子率だと考えた。しかし、ケインズはそれが直接影響を及ぽすのは()だと考えた。

    投資の限界効率

  • 33

    ケインズは、「将来」が、現時点での経済状態に対して、()を通してではなく()を通して影響を及ぼすと考えた。

    利子率, 投資の限界効率

  • 34

    政府部門と海外部門を無視した場合の投資乗数は()となる。

    1/1-c

  • 35

    投資の比較的小さな増加が、均衡国民所得の大きな増加を生み出すことを、投資の()という。

    乗数効果

  • 36

    政府支出乗数は()に等しい。

    1/1-c

  • 37

    租税乗数は()に等しい。

    -c /1-c

  • 38

    政府が、経済政策の一環として政府支出Gを△ G増加させるとき、それと同額の増税△T=△Gを実施すべきだという考えのことを()という。

    均衡予算主義

  • 39

    均衡予算乗数は()に等しい。

    1

  • 40

    均衡国民所得Y*は()、()、()が増加した場合に増加し、()が増加した場合に減少する。

    C0, I, G, T

  • 41

    政府部門を考慮する場合の均衡国民所得はY*=()で与えられる。

    -cT+C0+I+G/1-c

  • 42

    政府部門を考慮する場合のISバランス式の左辺はIと()の和で、右辺はS(Y)と()の和だ。

    G, T

  • 43

    古典派の()は供給した分だけ需要されると主張する。

    セイの法則

  • 44

    有効需要は()と()が交わる点での総需要に等しく、()の裏付けのある総需要のことだともいえる

    総需要曲線, 総供給曲線, 国民所得

  • 45

    政府支出を()させるか、減税を実施すると、有効需要は()する。

    増加, 増加

  • 46

    可処分所得とは国民所得から()を控除したものである。

    租税

  • 47

    可処分所得は消費されるか()されるかのいずれかである。

    貯蓄

  • 48

    ケインズ型消費関数は()で与えられる。

    C(Y)=c(Y-T)+C0

  • 49

    ケインズ型貯蓄関数は()で与えられる。

    S(Y)=s(Y-T)-C0

  • 50

    限界貯蓄性向が0.26ならば限界消費性向は()となる。

    0.74

  • 51

    消費関数と貯蓄関数はどちらも国民所得Yの()関数である。

    増加

  • 52

    財・サービスの総需要と総供給が等しくなるような国民所得のことを()という。

    均衡国民所得

  • 53

    ISバランスが成り立つことと、()が均衡することは同じことである。

    財・サービス市場

  • 54

    国民の限界貯蓄性向が高まったにもかかわらず、国の総貯蓄が増えないという現象のことを()という。

    貯蓄のパラドックス

  • 55

    マクロ経済学においては、()、()、() ()の4部門が経済主体だと考えてよい。

    家計部門, 企業部門, 政府部門, 海外部門

  • 56

    マクロ経済学の扱う市場は()市場、()市場、()市場の三つである。

    財, 資産, 労働

  • 57

    国内総生産とは、()に()で生み出された()を合計したものである。

    国内, 一定期間, 付加価値

  • 58

    GDI=雇用者報酬+営業余剩・混合所得+()+(間接税一補助金)である。

    固定資本減耗

  • 59

    GDE=民間最終消費支出+政府最終消費支出+()+在庫品増加+(輪出―輸入)である。

    国内総固定資本形成

  • 60

    三面等価の原則は()的に成り立つ。

    事後

  • 61

    GNI=GDP+()である。

    海外からの純所得

  • 62

    GDPデフレーター=()/()である。

    名目GDP/実質GDP