医療施設 1.診察所において、X線撮影室は、一般に、診察室及び処置室に近接させる。 2.手術室の計画に当たり、他部門との速やかな連携や機材等の搬出入に配慮し、他部門間の通過導線を手術部内に設ける計画とした。 3.病院の手術室の空気調和設備は、単独に設け、室内の気圧を室外の気圧よりも高くする。 4.病院において、定員4人の小児用病室の床面積を20㎡とした。

1.病院の手術室を、バイオクリーンルーム（無菌室）とした。 2.200〜500床の一般的な地域支援病院において、病棟部門の占める割合は、延べ面積の40%程度である。 3.病院において、患者4人収容の一般病室の内法面積を20㎡とした。 4.診療所において、病室のベッド1床当たりの左右に設ける空き寸法を、ベッドの端から750mmとした。

1.一般の病室において、4床室の内法寸法を、幅6m、奥行き5.4mとした。 2.病院において、手術室には前室を設け、出入り口を自動ドアとした。 3.診察室は、処置室と隣接させて配置した。 4.ICUを設けるに当たって、末期患者や回復の見込みがない患者の長期利用が中心となるので、居住性を重視した。

1.病院管理の効率及び患者の動線を考慮して、外来部門を診察部門と病棟部門の間に配置した。 2.新生児室はナースステーションと隣接させるとともに、廊下からガラス越しに室内を見ることができるような計画とした。 3.病室における全般照明は、ベッドで寝ている患者に光源が直接見えないような計画とした。 4.平面計画において、患者の動線とカルテを運搬する動線とが交差しないように配慮した。

1.待合ホールにおける椅子のレイアウトについては、玄関に対面するように計画した。 2.病院の入院病棟において、看護動線の短縮と患者の観察の容易さに考慮して、ツインコリドー型とした。 3.X線撮影室の床材には、絶縁性のものを使用した。 4.総合病院における1看護単位当たりの病床数は、一般に、産科や小児科に比べて、内科や外科のほうが多い。

高齢者施設 1.特別養護老人ホームは、常時介護の必要はないが、自宅において介護を受けられない高齢者のための施設である。 2.軽費老人ホーム（ケアハウス）において、定員1人の居室の床面積を24㎡とした。 3.ユニットケアは、入居者の個性や生活リズムに応じて暮らしていけるようにサポートする介護手法であり、ユニットごとに「入居者の個室」と「入居者型の入居者や介護スタッフ等と交流するための共同生活室」とを備えていることが特徴的である。

1.老人福祉センターは、給食その他日常生活上必要な便宜を供与する老人ホームである。 2.老人デイサービスセンターは、在宅介護を受けている高齢者が、送迎等により通所して、入浴や日常生活動作訓練、生活指導等のサービスを受ける施設である。 3.介護老人保健施設は、病院における入院治療の必要はないが、家庭に復帰するための機能訓練や看護・介護が必要な高齢者のための施設である。

1.サービス付き高齢者向け住宅は、居住者の安否確認や生活相談のサービスが必ず受けられるバリアフリー構造を有する賃貸等の住宅である。 2．シルバーハウジングは、日常生活を自立しておこなえる高齢者を対象とし、生活援助員（LSA）による生活相談や、緊急太陽サービスがある公共住宅である。 3．老人デイサービスセンターは、介護者の負担わ軽減するため、寝たきりの高齢者を数日間入所させ、介護サービスを提供することを目的とした施設である。

1.コレクティブハウスは、複数の家族が共同で生活する集合住宅であり、高齢者用住宅として注目されている。 2.認知症高齢者グループホームは、小規模で、家庭的な環境のもとで、自立した生活が営めるように援助する施設である。 3.特別養護老人ホームにおいて、定員2人の入居者専用居室の床面積を16㎡とした。

1.認知症高齢者グループホームは、介護を必要とする認知症の高齢者が、入浴や食事等の介護を受けながら共同生活を行う施設である。 2.有料老人ホームは入居者が全額負担するため、特別養護老人ホームに比べ費用は安い。 3.ケアハウスは、家庭による援助を受けることが困難な高齢者が、日常生活上必要なサービスを受けながら自立的な生活をする施設である。

1.車椅子使用者が利用する電灯の壁付きスイッチの高さを、床面から900mmとした 2.車椅子使用者が利用する便所のブースの出入り口の有効幅を、850mmとした。 3.車椅子利用者に配慮し、エントランスから道路境界線まで50cmの高低差が生じるアプローチを計画する場合、スロープの勾配は、1/8程度を基本とする。 4.車椅子使用者が利用する浴室は、浴槽の深さを50cm程度、エプロンの高さを40〜45cm程度とする。 5.車椅子使用者の利用する高低差1mの屋外傾斜路において勾配を1/15とし、中間に踏幅2mの踊り場を設けた。

1.車椅子使用者が日常的に使用する収納スペースの最上段の棚板の高さを、床面から1,200mmとした。 2.車椅子使用者に配慮し、移乗しやすくするために、ベッドの高さを、床面から45cmとした。 3.車椅子使用者に配慮し、室内ドアのキックプレートの高さを、床面から35cmとした。 4.車椅子使用者に配慮し、記帳などを行う受付カウンターの下部に、高さ60cm、奥行き45cmのクリアランスを設けた。 5.駐車場において、車椅子使用者に配慮し、移乗動作も容易にできる乗降スペースの幅を110cmとした。

1.居室の作業領域の照度を、日本工業規格（JIS）における照明基準の2倍とした。 2.車椅子使用者に配慮し、記帳などを行う受付カウンターの上端の高さを、床面から720mmとした。 3.屋内階段の手すりの端部は、上下階でそれぞれ水平に450mm延ばし、壁面側に曲げた。 4.車椅子使用者が利用する屋内傾斜路には、高さ900mmごとに踊り場を設けた。 5.階段のノンスリップ（滑り止め）は、踏面と同一面とした。

1.廊下手摺は.直径を35mmとし、手摺と壁面とのあき寸法を40mmとした。 2.階段の手すりの端部は、上下階で水平に延ばし、縦型手摺を細くした。 3.洋式便所の手摺の直径は、横型手すりに比べて、縦型手摺を細くした。 4.エレベーターかご内の車いす使用者用操作盤の位置は、床面から操作盤中心までの高さを1,300mmとした。 5.高低差170mmの屋内傾斜路は勾配を1/12とした。

1.コンセントの中心高さは、抜き差しを考慮して、床面から400mmとした。 2.腰掛け便座の高さを、42cmとした。 3.引き戸には、引手とドアの間に手が挟まれないように、引き残しを設けた。 4.収納棚を、床面からの高さ45〜110cmの範囲に設けた。 5.エレベーターのかごの内法寸法は、車椅子の回転を考慮して、間口120cm、奥行130cmとし、出入り口の有効幅員を75cmとした。

1.高齢者を対象とした施設において、非常時に円滑に避難できるように、白字の施設の見取り図に黄色で避難路を示した。 2.廊下の手すりを上下2段設置し、床面からの高さを、800mmと600mmとした。 3.住宅の改修において、階段の手すりについては、両側に設置する余裕がなかったので、高齢者が降りる時の利き手側に設置した。 4.車いす使用者専用駐車場から建築物の入り口までの通路は、屋根を設けるとともに、車椅子使用者及び、歩行者の専用とし、幅員を120cmとした。 5.車いす使用者が利用する高低差160mmの傾斜路において、勾配を1/8とした。

1.レンタブル比は、貸事務所ビルの収益性に関する指標の一つであり、収益部分の床面積に対する非収益部分の床面積の割合である。 2.高層の事務所ビルにおける常用エレベーターの台数については、一般に、最も利用者が多い時間帯の5分間に利用する人数を考慮して計画する。 3.事務室の机の配置において、特に業務に集中することが必要な場合、一般に対向式レイアウトよりも並行式レイアウトの方が適している。 4.事務室において、人が椅子に座った時の視界を遮り、立った時に全体を見渡すことができるパーティションの高さは、120cm程度である。 5.オフィスランドスケープは、一般に、固定間仕切りを使用せず、ローパーティション・家具・植物などによって事務室のレイアウトを行う手法である。

1.フリーアドレス方式は、事務室に固定した個人の座席を設けず、在籍者が座席を共用し、事務室空間を効率的に利用する方式である。 2.センターコアはコアを平面の中央部に配置した形式であり、基準階の床面積が小さいビルに適している。 3.事務室の実務空間と通路を仕切るパーティションは、通路側に人が立った状態で、執務空間を見通すことのできるように、高さを150cmとした。 4.モデュラーコーディネーションは、柱間や間仕切り、窓などの位置を基準寸法により決定することである。 5.スタッグ式は、コミュニケーションとプライバシーの双方を必要とする業務に適した机配置である。

1.システム天井は、モディュール割に基づいて、設備機能を合理的に配置することができるユニット化された天井である。 2.ダブルコアプランについて、ブロック貸しや小部屋貸しの賃貸方式は、一般に、レンタブル比を高めることができる。 3.高層の事務所ビルにおける乗用エレベーターの台数については、一般に、最も利用者が多い時間帯の5分間に利用する人数を考慮して計画する。 4.フリーアクセルフロアは、配線を自由に行うことができるように、二重床としたものである。 5.コアプランにおける分離コア型は、構造計画及び設備計画上の対応が必要であるが、自由な実務空間を確保しやすい。

1.事務所の執務室の計画において、天井に設置する配置や間仕切りの位置のモデュールを、3.6m×3.6mとした。 2.床面積が同じ事務室における机の配置形式については、一般に、対向式より並行式の方が、多くの机を配置することができる。 3.事務室の在籍率が50%〜60%と想定されたので、執務空間の効率的な活用を考慮し、フリーアドレス方式を採用した。 4.事務室のフリーアクセスフロアの高さを、100mmとした。 5.基準階の平面が 25m×20mの低層の事務所ビルの計画において、事務室の適切な奥行きを確保するために、偏心コアタイプを採用した。

1.事務所の計画に当たり、在籍率が低い職種の事務所であったので、フリーアドレスオフィスを採用し、執務空間を有効活用できるようにした。 2.高層事務所ビルのエレベーターの計画において、低層用5台と、高層用5台とを幅4mの通路を挟んで対面配置とした。 3.エレベーター、階段等を含むコアの配置のうち片寄タイプについては、一般に避難上不利な点が多く、その採用に当たっては、シミュレーションや実験等により安全性を確認することが望ましい。 4.事務所ビルの事務室において、設置するパーティション高さを、椅子に座った状態で見通しが良くなるように、床面から110cmとした。 5.地上28階建ての事務所ビルのエレベーターの計画において、各ゾーンのサービスフロア数を10フロアとした。

1.劇場において、大道具などを搬出入するサービス用出入口の位置は、観客動線から切り離し、車両が道路から侵入しやすいものとする。 2.劇場の舞台において、下手とは客席から右側をいう 3.劇場において、オープンステージ形式は、舞台と観客席が仕切られていないことから、演者と観客の一体感が生まれやすい。

1.劇場において、演目に応じて舞台と観客席との関係を変化させることができるように、アダプタブルステージ形式を採用した。 2.劇場における舞台と客席との間に設けられる額縁上のものをプロセニアムアーチという。 3.コンサートホールにおいて、演奏者と聴衆の一体感を生み出すことを意識して、ステージを客席が取り囲むシューボックス型の空間形式を採用した。

1.客席の床面積の合計が100㎡の映画館において、収容人数の計画を250人とした。 2.コンサートホールにおいて、アリーナ型は、客席がステージを取り囲むように配置されているので、演奏者と聴衆の一体感が得られやすい。 3.劇場において、プロゼニアムステージの主舞台からフライロフト上部までの高さを、プロセニアム開口部の高さの3倍とした。

1.劇場において、舞台の床下の空間に、周り舞台やせりなどの機械設備が設置される奈落を計画した。 2.オペラ劇場において、可視限界距離を考慮して、最後部の客席から舞台の中心までの視距離を48mとして計画した。 3.映画館において、客席部分の一人当たりの床面積を、通路含めて0.7㎡として計画した。

1.オペラ劇場において可視限界距離を考慮して、最後部の客席から舞台中心までの視距離を35mとして計画した。 2.劇場において、プロセニアムステージの主舞台からフライロフト上部までの高さは、プロセニアムの開口部の高さの1.5倍程度は必要である。 3.劇場において、側舞台がないプロセニアムステージの舞台幅を、プロセニアムの開口部の2倍とした。