建築設備士_建築設備(電気4)
問題数100
No.1
火災時管制運転は、火災発生時に、エレベーターを速やかに（ ）に停止させるものである。
No.2
停電時救出運転は、停電によるエレベーターの停止時に、蓄電池電源によって、エレベーターを低速走行で最寄階に停止させるものである。
No.3
非常用発電時（自家発時）管制運転は、停電時に、非常用自家発電設備により、エレベーターをグループ単位に決められた順序で避難階又は最寄階に停止させるものである。
No.4
浸水時管制運転は、施設管理者が、気象情報等により着床階が高波、洪水等による浸水のおそれがあると判断した場合に、手動スイッチによりエレベーターを速やかに退避階に停止させるものである。
No.5
閉じ込め時リスタート運転は、地震により安全装置等が作動したことで、エレベーターが階間に停止した場合に、安全装置が正常に復帰後、エレベーターを低速走行で避難階に停止させ、扉を開放するものである。
No.6
自動診断仮復旧運転は、地震時管制運転装置の作動によりエレベーターの運転が休止した場合に、エレベーター機器の破損等の危険性を機械的に診断し、エレベーターを仮復旧させるものである。
No.7
非常用エレベーターを2基設けるに当たって、1か所に集中して配置した。
No.8
非常用エレベーターの乗降ロビーの天井及び壁の室内に面する部分は、仕上げ及びその下地を不燃材料で造った。
No.9
非常用エレベーターの乗降ロビーの床面積を、非常用エレベーター1基について12m2とした。
No.10
エスカレーターの勾配は、原則として、（ ）度以下とする。
No.11
エスカレーターを設ける場合は、地震時に、屋上に設置されている水槽等からあふれた水が、エスカレーター周囲の吹抜け部へ流入しないような措置を講じる。
No.12
エスカレーターの耐震性能は、極めて稀に発生する地震動に対して、機器に損傷が生じても梁等の支持材から外れて脱落しないものとした。
No.13
エレベーターの耐震性能は、稀に発生する地震動に対して、地震後も支障なく運行できるものとした。
No.14
地震時には、地震時管制運転装置と地震感知器との連動によって、エレベーターをできるだけ速やかに最寄階に停止させるようにした
No.15
エスカレーターの勾配を30度としたので、踏段の定格速度は、（ ）m/minとした。
No.16
エスカレーターの計画におてい踏段と踏段の隙間は、（ ）mm以下となるようにする。
No.17
踏段レールは、往き側で踏段の自重を支え、返り側で乗客荷重と踏段の自重を支えるようにした。
No.18
エスカレーターと建築床の開口部との間に20cm以上の隙間があったので、その隙間には、直径（ ）mmの球を通さない網を隔階ごとに設けた。
No.19
エスカレーターの乗降口に対面する防火シャッターがエスカレーターのハンドレールの折り返し部の先端から2mの位置にあったので、エスカレーターには、防水シャッターと連動してエスカレーターを停止させる装置を設けた。
No.20
機械式駐車装置の駐車方式の図・説明とその名称との組合せとして、最も不適当なものは、必のうちどれか。
No.21
誘導支援装置には、音声等による案内・誘導をする機能のほか、施設管理者への連絡・通報を行う機能も含まれる。
No.22
音声誘導装置は、非常放送が流れているときにも、案内・誘導を続ける必要がある。
No.23
音声誘導装置の検出部の検出方式には、磁気式、無線式等がある。
No.24
音声による案内メッセージは、短く単純なものを繰返し伝達するように配慮する。
No.25
トイレ等呼出装置は、呼出表示器、呼出表示灯、呼出ボタン等で構成される。
No.26
入退室管理設備には、侵入者を検出するためのセンサー、電気錠やオートドアを制御して部外者の出入りを抑止するための個人認証装置等がある。
No.27
侵入者を検出するために扉・窓等に取り付ける開閉検出用の機器には、マグネットスイッチ、リミットスイッチ、振動スイッチ等がある。
No.28
生体識別装置は、人体の特徴を示す指紋、声紋、網膜等を読み取り、登録してあるものと照合するものである。
No.29
建築物内が無人状態のときは、有人警備を行う代わりに、防犯システムを働かせ、警備保障会社に侵入を通報する場合もある。
No.30
ネットワークカメラシステムは、インターネット・LAN環境における利用を前提とし、通備・制御は一方向である。
No.31
監視制御設備とは、電気、空調、衛生、防犯、防災等の建築設備の運転管理や状態・故障監視、機器間の連動制御を行うものである。
No.32
警報盤は、設備機器の故障や警報を表示する装置であり、小規模な建築物に採用されることが多い。
No.33
（ ）の主な目的の一つは、ビル内環境の快適性の維持を最小限のエネルギーで実現することである。
No.34
ビル管理システムにおける集中システムとは、フロア単位やゾーン単位の入居者、利用者に応じての管理・制御を行うものであり、大規模な建築物に採用されることが多い。
No.35
ビル管理システムアプリケーションプログラムは、ハードウェアで使用されるオペレーティングシステム（OS）上で動作するかどうかの確認が必要である。
No.36
人が触れるおそれのある高圧用変圧器の金属製外箱に、（ ）を施した。
No.37
変圧器の高圧巻線と低圧巻線との間に設ける混触防止板に、（ ）を施した。
No.38
使用電圧200Vの屋内配線に金属可とう電線管工事を採用したので、電線管に（ ）を施した。
No.39
使用電圧400Vの幹線にバスダクト工事を採用したので、ダクトに（ ）を施した。
No.40
高圧架空電線路から供給を受ける受電電力が500kW以上の需要場所の引込口に施設した避雷器に、（ ）を施した。
No.41
C種接地工事において、地絡遮断装置を設けなかったので、接地抵抗値は、（ ）Ω以下となるようにした。
No.42
D種接地工事において、地絡遮断装置を設けなかったので、接地抵抗値は、（ ）Ω以下となるようにした。
No.43
人が触れるおそれのある水中照明灯の容器の金属製部分には、（ ）を施した。
No.44
（ ）：感電防止等、安全を確保するために電気機器等に施す接地
No.45
（ ）：電子機器が誤動作したり機能低下が起きたりしないように、また装置内で発生した高周波ノイズが外部に漏れて他の機器に影響を与えないように行う接地
No.46
（ ）：露出導電性部分及び系統外導電性部分を等電位とするために1点へ電気的に接続し、これに施す接地
No.47
（ ）：各種接地の接地線を共通の接地極につなぐ接地
No.48
（ ）：異常電圧の抑制、対地電圧の低下等を図るために電路の中性点又は1線に施す接地
No.49
（ ）：個別に施設した各種接地極の接地線を接続する接地
No.50
構内電気設備の配線用図記号（JIS C 0303:2000）に定める名称とその図記号との組合せとして、最も不適当なものは、飲のうちどれか。
No.51
構内電気設備の配線用図記号（JIS C 0303:2000）に定める名称とその図記号との組合せとして、最も不適当なものはどれか。
No.52
構内電気設備の配線用図記号（JIS C 0303:2000）に定める名称とその図記号との組合せとして、最も不適なものは、次のうちどれか。
No.53
構内電気設備の配線用図記号（JIS C 0303:2000）に定める名称とその図記号との組合せとして、最も不適当なものは、次のうちどれか。
No.54
静電気に関するクーロンの法則によれば、二つの電荷間に働くクーロンカの大きさは、二つの電荷の積に比例し、電荷間の距離の2条に反比例する。
No.55
ジュールの法則によれば、抵抗に流れる電流によって毎秒発生する熱量は、電流の2乗と抵抗の積に比例する。
No.56
フレミングの左手の法則によれば、左手の親指、人さし指、中指を互いに直角に開いて、親指を運動の方向、人さし指を磁力線の方向に合わせた場合、中指が誘導起電力の方向になる。
No.57
（ ）とは、電流路の鎖交する磁束が変化するときに、起電力を誘導する現象をいう。
No.58
キルヒホッフの第二法則によれば、回路中の任意の閉回路において、その一周の中に含まれる起電力の和と抵抗による電圧降下の和とは等しくなる。
No.59
キルヒホッフの第一法則によれば、回路中にある任意の節点に流れ込む電流と流れ出る電流の代数和は0である。
No.60
フレミングの右手の法則によれば、右手の親指、人さし指、中指を互いに直角に開いて、親指を運動の方向、人さし指を磁力線の方向に合わせた場合、中指が誘導起電力の方向になる。
No.61
ジュールの法則によれば、抵抗に流れる電流によって発生する熱量は、抵抗の2乗と電流に比例する。
No.62
電気設備の電流・電圧に関する用話とその説明との組合せとして、最も不適当なものは、次のうちどれか。
No.63
電気設備の電流・電圧に関する用話とその説明との組合せとして、最も不適当なものは、次のうちどれか。
No.64
電気設備の計画において、エネルギーを有効利用するうえで、最も不適当なものは、次のうちどれか。
No.65
電気設備の計画において、省エネルギーを図るうえで、最も不適当なものは、次のうちどれか。
No.66
接地工事の接地線には、過電流遮断器を施設してはならない。
No.67
電灯幹線には、過電流、地絡電流等に対する保護装置を設ける。
No.68
ガスタービン発電装置の冷却方式には、一般に、水冷式が用いられる。
No.69
給排気ファンの電動機の保護には、（ ）が用いられる。
No.70
内線規程は、保安上のことだけでなく、需要家の電気使用上の利便も考慮して推奨すべき事項を規定した民間規格である。
No.71
伝送距離が100mを超えるLAN配線で、ノイズにより伝送に影響を受けるものには、光ファイバーケーブルを採用した。
No.72
親子式電気時計設備の子時計数は、1回線当たり50個程度とした。
No.73
事務所ビルに法令に基づき設置する非常放送設備のスピーカーは、一般放送用としても使用した。
No.74
電話交換機室には、室温が5～40°Cとなるように冷房装置等を設置した。
No.75
非常コンセント設備の非常電源の配線は、耐水ケーブルとした。
No.76
電気時計設備において、親時計の時刻規正は、標準電波の受による方式とした
No.77
無線通信補助設備は、警察の無線通信にも共用できるように設置した。
No.78
シングルモードの光ファイバーケーブルは、マルチモードの光ファイバーケーブルに比べて、伝送距離が短いので、LANの支線系に採用した。
No.79
テレビ共同受情設備において、地上波デジタルとBSの混合については、アンテナマストと増幅器が近接していたので、混合器を省略し、増幅器で行った。
No.80
誘導灯については、夜間（無人時）消灯が可能なように、誘導灯信号装置を採用した。
No.81
受変電設備におけるスイッチギヤの種類は、事故時の被害を最小限とするために、キュービクル形スイッチギャ（CW）ではなく、コンパートメント形スイッチギヤ（PW）とした。
No.82
非常用発電設備の燃料には、少量危険物の範囲で重油よりも長く運転できる軽油を採用した。
No.83
事務所ビルの電灯幹線における電源側配線用遮断器の定格電流は、225A以下とした。
No.84
電気洗濯機用のコンセントには、内線規程に基づき、接地用端子を備えた接地極付きコンセントを用いた。
No.85
水中ポンプの電動機の保護には、（ ）を用いた。
No.86
受電方式は、電力供給の信頼性向上を目的とし、本線・予備線受電方式とした。
No.87
連続使用する照明用分岐回路の負荷容量を、その分岐回路を保護する過電流遮断器の定格電流の80%を超えないようにした。
No.88
超高層の集合住宅における幹線の電圧降下を、交流導体抵抗、リアクタンス等を用いて計算した。
No.89
常時人のいない電話交換機室には、室温が5～40°C、相対湿度が30～80%となるように空気調和設備を設けた。
No.90
ガスタービン発電装置の冷却方式は、空気冷却方式とした。
No.91
A種接地工事、C種接地工事及びD種接地工事の接地極は共用とし、その接地線に、過電流遮断器を施設した。
No.92
落雷により発生する導電性部分間の電位差を、等電位ボンディング等により低減できるように、内部保護システムを構築した。
No.93
常用発電設備の燃料には、少量危険物の範囲で軽油よりも長く運転できる重油を採用した。
No.94
分電盤の主幹に用いる配線用遮断器において、定格電流は予備を含めた負荷電流以上とし、定格遮断容量は系統に流れる短絡電流以上とした。
No.95
通信回線には、雷による電磁インパルスから重要機器を保護するために、通用SPDを設置した。
No.96
シングルモードの光ファイバーケーブルは、マルチモードの光ファイバーケーブルに比べて、最長伝送距離が短いので、LANの支線系に使用した。
No.97
救急医療活動を行う救護施設において、救急医療活動部分の廊下の照明は、その廊下の全灯数の1/2の灯数を非常用発電機回路とした。
No.98
電気時計設備において、親時計の時刻補正は、FMラジオの受による方式とした。
No.99
使用電圧が400Vの一般動力幹線の電源側には、漏電遮断器を施設した。
No.100
建築物に採用する省エネルギー手法が計画通りに運用されているかどうかを確認するために、コミッショニングを行うこととした。