問題一覧
1
GHQがとった日本の統治方法はAと言うが、例外としてBではCという統治方法が取られた
間接統治、沖縄、直接統治
2
日本統治のためにAに置かれた、政策を決定してGHQにしれを出す組織B
ワシントン、極東委員会
3
日本の統治のためにAに置かれた、指令をGHQと協議する組織B
東京、対日理事会
4
東久邇宮稔彦の退陣後に新たに総理大臣に就任した、協調外交が世界的に評価されていた人物
幣原喜重郎
5
西側諸国の政治面
トルーマン＝ドクトリン
6
西側諸国の経済面
マーシャル＝プラン
7
西側諸国の軍事面
NATO
8
東側諸国の政治面
コミンフォルム
9
東側諸国の経済面
コメコン
10
東側諸国の軍事面
ワルシャワ条約機構
11
日本国憲法の三原則
国民主義、平和主義、基本的人権の尊重
12
王政的諸制度の撤廃が行われ、AやBの撤廃が行われた。
治安維持法、治安警察法
13
教育の自由主義化も行われ、Aの勧告のもと、BやCを制定した。
アメリカ、教育基本法、学校教育法
14
教育委員会はAとなったが、1956年にBへと変更された。
公選制、任命制
15
労働三法
労働基準法、労働組合法、労働関係調整法
16
財閥解体が行われ、Aが発足。
持株会社整理委員会
17
Aを制定し、監視機関としてBを設立。
独占禁止法、公正取引委員会
18
Aを制定したが、実際に分割されたのはB社のみ。
過度経済力集中排除法、11
19
農地改革が行われ、Aが始まる
第一次農地改革
20
後にGHQの指示で第二次農地改革が実施される。そのなかでAを新たに制定する。
自作農創設特別措置法
21
自作農創設特別措置法 を新たに制定する。 A、Bなどが定められる。
不在地主は認めない、在村地主の小作地は基本的に１町步
22
構成比率は「地主 : 自作農 : 小作農」= ⑩A:B:Cとなる。
3、2、5