デジタル式PBXの機能確認試験のうち、①試験では、被呼内線が話中のときに発呼信号が特殊番号などを用いて所定のダイヤル操作を行うことにより、被呼内線の通話が終了後、自動的に発呼内線と被呼内線が呼び出されて通話が可能となることを確認する。

デジタル式PBXの設置工事に伴う設定又は確認作業について述べた次の記述にうち、正しいものは、①である。

デジタル式PBXの代表着信方式の設定において、代表グループ内の内線がおおむね均等に利用されるように内線を選択させたい場合は、①方式を選定する。

日本電線工業会規格(JCS)で規定されているエコケーブルの耐燃性ポリエチレンシース屋内用ボタン電話ケーブル(耐燃PEシースケーブル)を用いた、ボタン電話の配線工事などについて述べた次の二つの記述は、①。 A 耐燃PEシースケーブルを配管に引き入れる場合、PEシースが擦られて傷つくことを防ぐために、ケーブル入線剤(滑剤)を利用する方法が有効である。 B 多湿な状況下に敷設された耐燃PEシースケーブルにおいて、その表面が白っぽくなる白化現象が生じた場合、ケーブルの電気的特性が劣化するため、早期に張り替える必要がある。

デジタル式PBXの主装置と内線端末との接続工事において、内線端末としてのグループ3ファクシミリ装置とISDN端末は、一般に、①で主装置のそれぞれ対応する内線ユニットに接続される。

顧客データベースを保有するパーソナルコンピュータ(PC)と電話機がデジタル式PBXの主装置に接続される配線構成において、CTIの試験では、一般に、電気通信事業者が提供する①サービスを利用することにより、電話応答する際に該当するお客様の情報がPC画面に表示されることを確認する。

デジタル式PBXの設置工事終了後に行う機能確認試験について述べた次の二つの記述は、①。 A IVR試験では、着信に対して自動音声で応答すること、及び自動音声のガイダンスに従い接続先や情報案内などを選択してプッシュボタンを操作することにより、所定の動作が正常に行われることを確認する B ACD試験では、着信呼が、均等配分などの設定に従って、所定の受付オペレータ席などへ自動的に振り分けられることを確認する。

デジタル式PBXの設置工事などについて述べた次の二つの記述は、①。 A デジタル式PBXの代表着信方式の設定において、代表グループ内の内線がおおむね均等に利用されるように内線を選択させたい場合は、ラウンドロビン方式を選定する。 B 同一部署における複数の内線を異なる内線回路パッケージに分散して収容することにより、一つの内線回路パッケージが故障しても、当該部署の全ての内線が使用できなくなる状況を防いでおくことが望ましい。

デジタル式PBXの設置工事終了後に行う機能確認試験について述べた次の二つの記述は、①。 A コールウェイティング試験では、着信通話中の内線に外線着信があると、着信通知音が聞こえ、フッキングなどにより、その着信呼びに応えて通話が可能となり、通話中であった呼保留状態になることを確認する。さらに、フッキングなどにより通話呼と保留呼を交互に入れ替えて通話できることを確認する。 B 内線キャンプオン試験では、グループ内の他の内線から、特殊番号のダイヤルなど所定の操作をすることにより、当該着信呼に応答できることを確認する。

ISDN基本ユーザ・網インタフェースにおいて、バス配線の正常性(終端抵抗の数)確認を行うため、DSUと端末を全て取り外してバス配線とモジュラジャックのみとし、DSUと端末を全て取り外してバス配線とモジュラジャックのみとし、ですに接続されていた側から送信線(TA－TB間)の最終抵抗値を測定したところ、25オームであった。 このことから、送信線には終端抵抗付きモジュラジャックが①個、取り付けられていると判断できる。ただし、バス配線は正しく、測定値は終端抵抗のみの値とし、モジュラジャックには正規の終端抵抗が取り付けられているものとする。

ISDN基本ユーザ・網インタフェースでのバス配線では、一般に、ISO8877に準拠した8端子のモジュラジャックが使用されるが、端子番号の使用に関する規格について述べた次の二つの記述は、①。 A 送信線と受信線には、3〜6番の四つの端子が使用される。 B ファントムモードの給電には、3〜6番の四つの端子が使用される。

ISDN基本ユーザ・網インタフェースにおけるポイント・ツー・マルチポイント構成について述べた次の記述のうち、正しいものは、①である。

ISDN基本ユーザ・網インタフェースのバス配線では、一般に、ISO8877に準拠したRJ-45のモジュラジャックが使用され、端子配線においては、①送信端子として使用される。

ISDN基本ユーザ・網インタフェースにおけるポイント・ツー・マルチポイント構成では、NTとTE間の線路(配線とコード)の96キロヘルツでの①は、6デシベルを超えてはならないとされている。

ISDN基本ユーザ・網インタフェースにおける、ポイント・ツー・マルチポイント構成の配線長について述べた次の記述のうち、正しいものは、①である。

ISDN基本ユーザ・網インタフェースにおける工事試験での給電電圧の測定値として、レイヤ1停止状態で測定したDSUの端末機器側インタフェースのT線―R線間の給電電圧①ボルトは、TTC基準で要求される電圧規格値の範囲内である。

ISDN基本ユーザ・網インタフェースにおけるポイント・ツー・マルチポイント構成について述べた次の二つの記述は、①。 A 延長受動バス配線構成では、線路の途中に信号の増幅や再生などを行う能動素子を取り付けることが許容されている。 B 短距離受動バス配線構成では、1対のインタフェース線における配線極性は、全TE間で同一とする必要はなく、ポイント・ツー・ポイント構成と同様に、反転しても良いとされている。

ISDN基本ユーザ・網インタフェースにおいて、ポイント・ツー・ポイント配線構成の場合、配線ケーブルに接続されているジャックとISDN基準端末との間に使用できる延長接続コードは、最長①メートルである。

ISDN基本ユーザ・網インタフェースにおいて、ポイント・ツー・ポイント構成でのNTとTEとの間の最長配線距離は、TTC基準では①メートル程度とされている。

図に示すISDN基本ユーザ・網インタフェースにおける、ポイント・ツー・マルチポイント構成での配線長の規格について述べた次の二つの記述は、①。 A TEの接続用ジャックとTE間の接続コードの配線長は、10メートル以下と規定されている。 BTEの接続用ジャックとバス配線ケーブル間に用いるスタブの配線長は、2メートル以下と規定されている。

ISDN基本ユーザ・網インタフェースにおける配線工事の配線長について述べた次の二つの記述は、①。 A 短距離受動バス配線において、NTとNTから1番遠いTEとの間の配線長は、250メートルであった。この値は当該区間の最大配線長の規格内である。 B 延長受動バス配線において、TE相互間(NTに1番近いTEと1番遠いTEとの間)の配線長は、45メートルであった。この値は当該区間の最大配線長の規格内である。

ISDN基本ユーザ・網インタフェースにおける工事試験での給電電圧の測定値として、レイヤ1停止状態で測定したDSUの端末機器側インタフェースのT線―R線間の給電電圧①ボルトは、TTC基準で要求される電圧規格値の範囲内である。

ISDN基本ユーザ・網インタフェースにおける、ポイント・ツー・マルチポイント構成での装置間の配線距離などについて述べた次の二つの記述は、①。 A 延長受動バス配線構成では、短距離受動バス配線構成と異なり、モジュラジャックとTEとの間に、25メートルまでの長さの延長接続コードの使用が可能である。 B 短距離受動バス配線構成では、延長受動バス配線構成と異なり、バス上の任意の場所にTEを接続できる。

ISDN基本ユーザ・網インタフェースにおけるバス配線の工事確認試験において、DSUから端末機器までのバス配線のT線(TA/TB)の極性を確認するには、テスタの①測定機能を用いる方法がある。

ISDN基本ユーザ・網インタフェースにおける、ポイント・ツー・マルチポイント構成の配線長について述べた次の二つの記述は、①。 A 短距離受動バス配線において、NTとNTから1番遠いTEとの間の配線長は100メートルであった。この値は当該区間の最大配線長の規格内である。 B 延長受動バス配線において、TE相互間(NTに1番近いTEと1番遠いTEとの距離感)の配線長は100メートルであった。この値は当該区間の最大配線長の規格内である。

ISDN基本ユーザ・網インタフェースにおける、ポイント・ツー・マルチポイント構成での配線長の規格について述べた次の二つの記述は、①。 A TEの接続用ジャックとTE間の接続コードの配線長は、10メートル以下と規定されている。 B TEの接続用ジャックとバス配線ケーブル間に用いるスタブの配線長は、1メートル以下と規定されている。

アクセス系線路設備として、メタリック平衡対ケーブルを電柱間の既設の吊り線にケーブルハンガなどを用いて吊架するときは、一般に、①ケーブルが用いられる。

平衡対メタリックケーブルを用いた架空線路設備工事において、自己支持型(SS)ケーブルを敷設する場合、一般に、風によるケーブルの振動現象であるダンシングを抑えるため、①方法が用いられる。

メタリック平衡対ケーブルにおいて、心線の撚り合わせ方法の一つである星形カッド撚りは、対撚りと比較して同一心線数のケーブル①することができ、星形カッド撚りを集合した10対をサブユニットとし、サブユニットを複数集めてユニットを構成したケーブルがアクセス系設備として用いられる。

アクセス系設備に用いられるメタリック平衡対ケーブルの構成などについて述べた次の二つの記述は、①。 A 地下用メタリック平衡対ケーブルは、敷設張力に耐えるために支持線とケーブル部が一体化されており、ひょうたん形の断面形状を有している。 B 架空用メタリック平衡対ケーブルの心線接続は、接続損失を抑えるために、同一心線径どうしに限定されている

アクセス系設備に用いられるメタリック平衡対ケーブルの特徴について述べた次の二つの記述は、①。 A CCPケーブルは、色分けによる心線識別を容易にするため着色したポリエチレンを心線被覆に用いており、一般に、架空区間に適用されている B PECケーブルは、ポリエチレンと比較して誘電率が小さい発泡ポリエチレンを心線被覆に用いており、一般に、地下区間に適用されている。

アクセス系設備に用いられるメタリック平衡対ケーブルについて述べた次の二つの記述は、①。 A 心線の撚り合わせ方法の一つである対撚りは、星形カット撚りと比較して同一心線間の静電容量を小さくすることができる。 B 心線間の静電容量を小さくするには、心線導体の被覆に誘電率の小さい絶縁体材料を用いる方法がある。

メタリック平衡対ケーブルの心線被覆などについて述べた次の二つの記述は、①。 A ポリエチレン内に気泡を含ませた発泡ポリエチレンは、ポリエチレンと比較して、一般に、誘電率は大きいが機械的強度が高く、架空用ケーブルの心線被覆など使用されている。 B ポリ塩化ビニルは、ポリエチレンと比較して、一般に誘電率は大きいが耐燃性に優れており、MDF内での配線に用いるジャンパ線の心線被覆などに使用されている。

メタリック平衡対ケーブルで構成される線路設備について述べた次の二つの記述は、①。 A 架空メタリック平衡対ケーブルの接続箇所に用いられる架空用クロージャ(接続端子函)は、風雨に直接さらされるため、一般に、地下メタリック平衡対ケーブルの接続箇所に用いられる地下用クロージャと比較して気密性が高い。 B 架空メタリック平衡対ケーブルの心線接続には、一般に、融着接続機を用いて心線導体を熱で融着する接続方法が用いられている。

OITDA/TP 11/BW:2019ビルディング内光配線システムにおける、配線盤の変換接続について述べた次の二つの記述は、①。 なお、OITDA/TP 11/BW:2019は、JIS TS C 0017の有効期限切れに伴い同規格を受け継いで光産業技術振興協会(OITDA)が技術資料として策定、公表しているものである。 A 変換接続は、要素の異なるケーブルへの変換、テープ心線からファンアウト(FO)コードを使用した単身線への変換、スプリッタやWDMカプラを用いた複数の単心線への分泌などの要素の異なるケーブルへの接続方法である。 B変換接続の形態の場合は、1次側のFOコード、スプリッタ、WDMカプラなどとの接続は融着接続とし、2次側との接続はコネクタ接続となるのが一般的であるため、融着接続用品、コネクタ接続及び変換接続材料が必要となる。

JIS C 6841:1999光ファイバ心線融着方法に規定する、光ファイバ心線の接続方法について述べた次の記述のうち、誤っているものは、①である。

OITDA/TP 11/BW:2019ビルディング内光配線システムにおける、光ファイバケーブル収納方式のうち、ビルのフロア内の横系配線収納方式について述べた次の二つの記述は、①。 なお、OITDA/TP 11/BW:2019は、JIS TS C 0017 の有効期限切れに伴い同規格を受け継いで光産業技術振興協会(OITDA)が技術資料として策定、公表しているものである。 A 床スラブ内の配線方式のうち電線管方式は、配線取出し口は固定され、他の方式と比較し、配線収納能力は小さい, B 横系の配線収納は床スラブ上、床スラブ内又は天井内のどれかを利用するが、床スラブ上の配線方式としては、アンダーカーペット方式、フリーアクセスフロア方式又はフロアダクト方式のいずれかを採用する。

光コネクタのうち、テープ心線相互の接続に用いられる①コネクタは、専用のコネクタかん合ピン及び専用のコネクタクリップを使用して接続する光コネクタであり、コネクタの脱着には脱着用工具を使用する。

OITDA/TP 11/BW:2012ビルディング内光配線システムにおける、幹線系光ファイバケーブル施工時のけん引について述べた次の記述のうち、正しいものは①である。 なお、OITDA/TP 11/BW:2012は、JIS TS C 0017の有効期限切れに伴い同規格を受け継いで光産業技術振興協会(OITDA)が技術資料として策定、公表しているものがある。

現場取付け可能な単心接続用の光コネクタであって、コネクタプラグとコネクタソケットの2種類があり、架空光ファイバケーブルの光ファイバ心線とドロップ光ファイバケーブルに取り付け、架空用クロージャ内での心線接続に用いられる光コネクタは、①コネクタといわれる。

電気設備の技術基準の解釈では、光ケーブル配線設備として用いられる金属ダクトにおいて、金属ダクトに収める電線の断面積(絶縁被覆の断面積を含む)の総和は、ダクトの内部断面積の①パーセント以下であることとされている。ただし、電光サイン装置、出退表示灯その他これらに類する装置又は制御回路などの配線のみを収める場合は、50パーセント以下とすることができるとされている。

セルラダクトについて述べた次の二つの記述は、①。 A セルラダクトは、建物の床型枠材として用いられる波形デッキプレートの溝の部分をカバープレートで覆い配線用ダクトとして使用する配線収納方式である。 B セルラダクトは、一般に、フロアダクトと比較して、断面積が大きく収容できる配線数が多い。

OITDA/TP 11/BW:2012 ビルディング内光配線システムにおいて、配線盤の種類は、用途、機能、接続形態及び設置方法によって分類されている。機能による分類の一つである①接続は、ケーブルとケーブル又はケーブルコードなどをジャンパコードで自由に選択できる接続で、需要の変動、支障移転、移動などによる心線切替えに対応できる。 なお、OITDA/TP 11/BW:2012は、JIS TS C 0017の有効期限切れに伴い同規格を受け継いで光産業技術振興協会(OITDA)が技術資料として策定、公表しているものである。

事務所内などの配線工事において、波形のデッキプレートの構造にカバーを取り付けて配線路とする①配線方式は、一般に、配線ルート及び配線取出し口を固定できる場合に適用される。

OITDA/TP 11/BW:2012 ビルディング内光配線システムにおいて、配線盤の種類は、用途、機能、接続形態及び設置場所によって分類されている。接続形態による分類の一つであるジャンパ接続は、①を使用し、容易に接続変更を可能とする工法の接続方法である。 なお、OITDA/TP 11/BW:2012は、JIS TS C 0017の有効期限切れに伴い同規格を受け継いで光産業技術振興協会(OITDA)が技術資料として策定、公表しているものである。

OITDA/TP 11/BW:2012ビルディング内光配線システムにおける、配線盤の変換接続について述べた次の二つの記述は、①。 A 変換接続は要素の異なるケーブルへの変換、テープ心線からファンアウト(FO)コードを使用した単心線への変換、スプリッタやWDMカプラを用いた複数の単心線への分波などの要素の異なるケーブルへの接続方法である。 B 変換接続の形態の場合は、1次側のFOコード、スプリッタ、WDMカプラなどとの接続は融着接続とし、2次側との接続はコネクタ接続となるのが一般的であるため、融着接続用品、コネクタ接続用品及び変換接続材料が必要となる。

JIS C 6841:1999光ファイバ心線融着接続方法に規定する。光ファイバ心線の接続方法について述べた次の二つの記述は、①。 A 融着接続の準備として、光ファイバのクラッド(プラスチッククラッド光ファイバの場合はコア)の表面に傷をつけないように、被覆材を完全に取り除き、次に、光ファイバを光ファイバ軸に対し90度の角度で切断する B 融着接続は、電極間放電又はその他の方法によって、光ファイバの端面を溶かして接続する。 なお、融着部には、気泡、異物などがないようにする

電気設備の技術基準の解釈では、光ケーブル配線設備として用いられる金属ダクトにおいて、金属ダクトに収める電線の断面積(絶縁被覆の断面積を含む)の総和は、ダクト内部断面積の①パーセント以下、電光サイン装置、出退表示灯その他これらに類する装置又は制御回路などの配線のみを収める場合は、50パーセント以下であることとされている。

光コネクタについて述べた次の二つの記述は、①。 A 現場取付け可能な単心接続用の光コネクタのうち、ドロップ光ファイバケーブルとインドア光ケーブルの接続や宅内配線における光コネクタキャビネット内での心線接続に用いられ、コネクタプラグとコネクタソケットの2種類がある光コネクタは、FC(Fiber optic Connector)コネクタと言われる。 B テープ心線相互の接続に用いられるMT(Mechanically Transferable splicing)コネクタは、MTコネクタかん合ピン及びMTコネクタクリップを使用して接続する光コネクタであり、コネクタの脱着には脱着用工具を使用する。

事務所内などの配線工事において、波形のデッキプレートの溝部にカバーを取り付けて配線路とする①配線方式は、一般に、配線ルート及び配線取出し口を固定できる場合に適用される。

ビル内などにおけるフロアダクト配線方式では、床スラブ内にケーブルダクトが埋め込まれており、一般に①センチメートル間隔で設けられた取出し口から配線ケーブルを取り出すことができ、電気、電話及び情報用のダクトを有する3ウェイ方式などが用いられている。

JIS X 5150:2016の平衡配線の基準設計における水平配線の規格について述べた次の二つの記述は、①。 A チャネルの物理長は、100メートルを超えてはならない。また、固定水平ケーブルの物理長は、90メートルを超えてはならない。 B 分岐点は、フロア配線盤から少なくとも15メートル以上離れた位置に置かなければならない。

ツイストペアケーブル、通信アウトレット、コネクタなど配線部材の性能を規定した分類名は、一般に、①といわれ、主に配線部材の選定に使用されており、ISO/IEC 11801 , JIS X 5150 などにおいて配線要素を区分する用語として使われている。

JIS X 5150:2016 構内情報配線システムの設備設計における複数利用者通信アウトレットについて述べた次の二つの記述は、①。 A 複数利用者通信アウトレットは、開放型のワークエリアにおいて、各ワークエリアグループに少なくとも一つは割り当てなければならない。 B 複数利用者通信アウトレットは、最大で15のワークエリアに対応するように制限されるのが望ましい。

JIS X 5150:2016の平均配線性能において、挿入損失が3.0dBを下回る周波数における①の値は、参考とすると規定されている。

JIS X 5150:2016の平均配線の基準設計における水平配線の規格について述べた次の二つの記述は、①。 A 複数利用者通信アウトレットが使用される場合には、ワークエリアコードの長さは、15メートルを超えてはならない。 Bチャネルの物理長は、100メートルを超えてはならない。また、固定水平ケーブルの物理長は、90メートルを超えてはならない。

JIS X 5150:2016 構内情報配線システムの設備設計における分岐点について述べた次の記述のうち、誤っているものは、①である。

JIS X 5150:2016で規定しているパーマネントリンクについて述べた次の二つの記述は、①。 A パーマネントリンクとは、水平配線においては、通信アウトレットとフロア配線盤との伝送路をいう。また、幹線配線においては、幹線ケーブルの両端のパッチパネル間の伝送路をいう。 Bパーマネントリンクは、ワークエリアコード、機器コード、パッチコード及びジャンパを含まない。ただし、リンクの両端の接続は含む。パーマネントリンクは、CPリンクを含む場合もある。

JIS X 5150:2016の平衡配線性能において、挿入損失が①となる周波数における近端漏話減衰量の値は、参考とすると規定されている。

JIS X 5150:2004の設備設計における分岐点について述べた次の記述のうち、誤っているものは、①である。

JIS X 5150:2004の幹線配線の設計に規定する算出式に基づいて、使用温度20[℃]の条件で幹線ケーブル(UTPケーブル)の最大長を算出した結果、85.0メートルとなった。実際の使用温度が30[℃]とすると、幹線ケーブルの最大長は、①メートルとなる。

JIS X 5150:2004の平衡配線の性能測定における3dB/4dBルールといわれる判定方法について述べた次の二つの記述は、①。 A 挿入損失の測定結果が3.0dBを下回る周波数範囲の反射減衰量に関する特性について、その周波数範囲の部分での反射減衰量の測定値は、参考とするとされている。 B 挿入損失の測定結果が4.0dBを下回る周波数範囲の近端漏話減衰量に関する特性について、その周波数範囲の部分での近端漏話減衰量の測定値は、参考とするとされている。

JIS X 5150:2004の幹線配線の設計に規定する算出式に基づいて、使用温度20[℃]の条件で幹線ケーブル(UTPケーブル)の最大長を算出した結果、82.5メートルとなった。実際の使用温度が30[℃]とすると、幹線ケーブルの最大長は、①メートルとなる。

JIS X 5150:2004に規定する平衡配線性能の規格には、一般に3dB/4dBループといわれる判定方法が含まれており、挿入損失の測定結果が3dB以下となる周波数範囲においては、①に関する特性について、その周波数範囲の部分で試験結果が不合格となっても合格とみなすことができるとされている。

ANSI/TIA/EIA-568-B及びJIS X 5150:2004に規定する平衡ケーブルの規格について述べた次の二つの記述は、①。 A ANSIの規格において、配線要素、配線ともカテゴリ5eと定義されている平衡ケーブルは、JISの平衡ケーブル配線性能として提供されている平衡配線に相当し、最高規定周波数は100メガヘルツである。 B ANSIの規格において、配線要素、配線ともカテゴリ6Aと定義されている平衡ケーブルは、JISの平衡配線についての性能規定において、カテゴリ6要素、クラスE平衡ケーブル配線性能として提供されている平衡配線の2.5倍の周波数帯域の性能を持つ。

工事試験などで実施する光ファイバの損失に関する特性試験について述べた次の記述のうち、正しいものは、①である。

JIS C 6823:2010光ファイバ損失試験方法では、光導通試験に用いられる装置は、個別の伝送器及び受信器から構成され、伝送器は調整可能な安定化直流電源で駆動する光源とし、受信器は、光検出器、①及び受信パワーレベルを表示する表示器から構成されると規定している。

JIS C 6823:2010光ファイバ損失試験方法に規定する測定方法などについて述べた次の二つの記述は、①。 A 光ファイバの損失試験方法には、カットバック法、挿入損失法、OTDR法及び損失波長モデルの四つがあり、このうちカットバック法、挿入損失法及びOTDR法はシングルモード光ファイバだけに適用される。 BOTDR法において、短距離測定の場合は、最適な分解能を与えるために、短いパルス幅が必要であり、長距離測定の場合は、非線形現象の影響のない範囲内で光ピークパワーを大きくすることによってダイナミックレンジを大きくすることができる。

JIS C 6823:2010光ファイバ損失試験方法に規定する測定方法のうち、光ファイバの単一方向の測定であり、光ファイバの異なる箇所から光ファイバの先端まで後方散乱光パワーを測定する方法は①である。

光ファイバの接続に光コネクタを使用したときの挿入損失を測定する試験方法は、光コネクタの構成別にJISで規定されており、プラグ対プラグ(光接続コード)のときの基準試験方法は、①である。

JIS C 6823:2010光ファイバ損失試験方法に規定するOTDR法について述べた次の二つの記述は、①。 A 短距離測定の場合は、最適な分解能を与えるために、短いパルス幅が必要であり、長距離測定の場合は、非線形現象の影響のない範囲内で光ピークパワーを大きくすることによってダイナミックレンジを大きくすることができる。 B OTDRは、測定分解能及び測定距離のトレードオフを最適化するため、幾つかのパルス幅と繰返し周波数とを選択できる制御器を備えていてもよい。

JIS C 6823:2010光ファイバ損失試験方法に規定する挿入損失法について述べた次の二つの記述は、①。 A 挿入損失法は、測定原理から光ファイバ長手方向での損失の解析に使用することができ、入射条件を変化させながら連続的な損失変動を測定することが可能である。 B 挿入損失法は、カットバック法よりも精度は落ちるが、被測定光ファイバ及び両端に固定される端子に対して非破壊で測定できる利点がある。そのため、現場での使用に適しており、主に両端にコネクタが取り付けられている光ファイバケーブルへの使用を目的としている。

光ファイバの接続に光コネクタを使用したときの挿入損失を測定する試験方法は、光コネクタの構成別にJISで規定されており、光ファイバ対プラグ(ピグテイル付き光コネクタ)のときの基準試験方法は、①である。

工事試験などで実施する光ファイバの損失に関する特性試験について述べた次の記述のうち、正しいのは、①である。

JIS C 6823:2010光ファイバ損失試験方法における光導通試験に用いられる装置について述べた次の記述のうち、誤っているものは、①である。

JIS C 6823:2010光ファイバ損失試験方法に規定するOTDR法について述べた次の二つの記述は、①。 A 短距離測定の場合は、最適な分解能を与えるために、広いパルス幅が必要であり、長距離測定の場合は、非線形現象の影響のない範囲内で光ピークパワーを小さくすることによってダイナミックレンジを大きくすることができる。 B OTDRは、測定分解能及び測定距離のトレードオフを最適化するため、幾つかのパルス幅と繰り返し周波数とを選択できる制御器を備えていてもよい。

JIS C 6823:2010光ファイバ損失試験方法に規定するOTDR法について述べた次の二つの記述は、①。 A 短距離測定の場合は、場合は、最適な分解能を与えるために、広いパルス幅が必要であり、長距離測定の場合は、非線形現象の影響のない範囲内で光ピークパワーを小さくすることによってダイナミックレンジを大きくすることができる。 B OTDRは、測定分解能及び測定距離のトレードオフを最適化するため、幾つかのパルス幅と繰返し周波数とを選択できる制御器を備えていてもよい。

JIS C 6823:2010光ファイバ損失試験方法に規定する測定方法などについて述べた次の記述のうち、正しいものは、①である。

ホームネットワークの工事試験などで実施する光ファイバの損失に関する特性試験について述べた次の二つの記述のうち、正しいものは、①である。

JIS C 6823:2010光ファイバ損失試験方法における挿入損失法及びカットバック法について述べた次の二つの記述は、①。 A 挿入損失法は、光ファイバの単一方向の測定であり、光ファイバの入力端から終端までの後方散乱光パワーを測定するもので、被測定光ファイバの両端からの後方散乱光を測定し、得られた二つの測定値を平均化することにより、光ファイバの損失試験に用いることができる。 B カットバック法は、入射条件を変えずに光ファイバ末端から放射される光パワーと、入射地点近くで切断した光ファイバから放射される光パワーを直接測定し、計算により損失を求める。この方法は、入力条件が変化する状態で損失の変化を測定することは困難である。

OITDA/TP 11/BW:2012ビルディング内光配線システムにおける、光ファイバケーブル布設後の光ファイバ伝送路の損失試験などについて述べた次の二つの記述は、①。 A 光損失試験で使用する光パワーメータは、測定する波長によって短波長用と長波長に大別される。長波長用の受光素子にはシリコン(Si)が使用され、短波長用の受光素子にはゲルマニウム(Ge)又はインジウムガリウムひ素(InGaAs)が使用される。 B 光ファイバケーブルの伝送損失の測定でOTDRを用いるとき、OTDRに接続した光ファイバケーブルの近端から10メートル前後の範囲は測定不能区間(デッドゾーン)となるため、その範囲での破断点検出を行う際には赤色光源を用いて目視で行う。

JIS X 5150:2016では、UTPケーブルを使用した水平配線の設計において、クロスコネクト-TOモデル、クラスEのチャネルの場合、機器コード、パッチコード/ジャンパ及びワークエリアコードの長さの総和が16[m]、使用温度が30[℃]のとき、固定水平ケーブルの最大長は①となる。ただし、コードの挿入損失[dB/m]は水平ケーブルの挿入損失[dB/m]に対して50[%]増とする。

IEEE802.3at Type2として標準化された、一般に、PoE Plusといわれる規格では、PSEの1ポート当たり、直流電圧50～57ボルトの範囲で最大①を、PSEからPDに給電することができる。

Windowsのコマンドプロンプトを使ったコマンドについて述べた次の二つの記述は、①。 A ipcongigコマンドは、ホストコンピュータの構成情報であるIPアドレス、サブネットマスク、デフォルトゲートウェイなどを確認する場合に用いられる。 B pingコマンドは、IPパケットのTTLフィールドを利用し、ICMPメッセージを用いることでパスを追跡して、通過する各ルータと各ホップのRTTに関するコマンドラインレポートを出力する。

UTPケーブルの配線は、一般に、ケーブルルートの変更などに伴うケーブル終端部の多少の延長や移動を想定して施工されるが、機器やパッチパネルが高密度で収納されるラック内での余長処理において、小さな径のループや過剰なループ回数による施工を行うと、ケーブル間の同色対どうしにおいて①が発生し、漏話特性が劣化する恐れがある。

IEEE802.3at Type1として標準化されたPoEの規格では、で電力クラス0の場合、PSEの1ポート当たり直流44〜57ボルトの範囲で最大①を、PSEからPDに給電することができる。

IPv4、クラスBのIPアドレス体系でのLANシステムの設計において、サブネットマスクの値として①を指定すると、1サブネットワーク当たり最大1022個のホストアドレスが付与できる。

LAN配線工事で使用するツイストペアケーブルのうち、ケーブル外被の内側をシールドしてケーブル心線を保護することにより、外部からの電磁波やノイズの影響を受けにくくしているケーブルは、一般に、①ケーブルといわれる。

IEEE802.3at Type1及びType2として標準化されたPoE規格などについて述べた次の記述のうち、誤っているものは、①である。

UTPケーブルへのコネクタ成端時に発生するトラブルなどについて述べた次の二つの記述は、①。 A コネクタ成端時における結線の配線誤りには、ショートリンク、パーマネントリンク、スプリットペアなどがあり、これらは漏話特性の劣化、PoE機能が使えないなどの原因となる。 B 対の撚り戻しでは、長く撚りを戻すと、ツイストペアケーブルの基本性能である電磁誘導を打ち消し合う機能の低下による漏話特性の劣化、特性インピーダンスの変化による反射減衰量の規格値外れなどの原因となることがある。

IEEE802.3at Type1として基準化されたPoEの機能などについて述べた次の二つの記述は、①。 A PoEの規格において、10BASE-Tや100BASE-TXのLAN配線のうちの予備対(空き対)を使用して給電する方式はオルタナティブAといわれ、信号対を使用して給電する方式はオルタナティブBといわれる。 B 給電側機器であるPSEは、一般に、受信側機器がPDといわれるPoE対応機器か、非対応機器かを検知して、PoE対応機器にのみ給電する。そのため、同一PSEに接続される機器の中にPoE対応機器と非対応機器の混在が可能となっている。

Windowsコマンドプロンプトを使った①コマンドは、ホストコンピュータの構成情報であるIPアドレス、サブネットマスク、デフォルトゲートウェイなどを確認する場合などに用いられる。

IEEE802.3at Type1及びType2として標準化されたPoE規格について述べた次の記述のうち、誤っているものは、①である。

Windowsのコマンドプロンプトを用いたtracertコマンドについて述べた次の二つの記述は、①。 A tracertコマンドは、IPパケットのTTLフィールドを利用し、ICMPメッセージを用いることでパスを追跡して、通過する各ルータと各ホップのRTTに関するコマンドラインレポートを出力することができる。 B tracertコマンドは、ホストコンピュータの構成情報であるIPアドレス、サブネットマスク、デフォルトゲートウェイなどをコマンドラインレポートとして出力することができる。

UTPケーブルへのコネクタ成端時に発生するトラブルなどについて述べた次の二つの記述は、①。 A コネクタ成端時における結線の配列誤りには、ショートリンク、パーマネントリンク、スプリットペアなどがあり、これらは漏話特性の劣化、ーPoE機能が使えないなどの原因となる。 B 対の撚り戻しでは、長く撚りを戻すと、ツイストペアケーブルの基本性能である電磁誘導を打ち消しあう機能の低下により、挿入損失が企画外れになる原因となる。

IEEE802.3at Type1及びType2として標準化された規格について述べた次の記述のうち、誤っているものは、①である。

ANSI/TIA/EIA-568-B又は568-A規格の情報配線システム工事完了時の試験に使用される、一般に、フィールド試験器といわれる専用の機器について述べた次の記述のうち、誤っているものは、①である。

ANSI/TIA/EIA-568-A、 B及びJS X5150:2004 に規定する平衡ケーブルの規格について述べた次の記述のうち、誤っているものは、①である。

IEEE802.3at Type2として標準化された、一般にPoE Plusといわれる規格では、PSEの1ポート当たり、直流50〜57ボルトの範囲で最大①を、PSEからPDに供給することができる。

ANSI/TIA/EIA-568-B規格の情報配線システム工事完了時の試験に使用される、一般に、フィールド試験器といわれる専用の機器について述べた次の二つの記述は、①。 A カテゴリ6Aケーブル用の試験と認証には、測定確度レベルIIIeに適合したフィールド試験器を用いることが推奨されている。 B カテゴリ6ケーブル用の試験と認証には、測定確度レベルIIに適合したフィールド試験器を用いることが推奨されている。