1.仕事の量、2.仕事の失敗、責任の発生、3.仕事の質、4.対人関係(ハラスメント)

ノルマが厳しい、高い技能が要求される仕事、責任の重い仕事、不規則な勤務

労働者の安全と健康を確保し、快適な職場環境の形成を促進するための法律

職場ストレッサーが急性のストレス反応に影響を与える。急性のストレス反応が持続すると疾病を導く。ストレッサー・ストレス反応間の関連を「強めたり弱めたりする要因」(修飾要因)があるとする考え方

個人が職業生活を営む中で「心理的ストレス状態」に陥る場合の原因の総称

個人的要因、仕事外の要因、緩衝要因

物理・化学的環境、仕事の量的負荷、対人関係、仕事の失敗・責任の発生

身体的反応には不眠、食欲不振、過食、疲労感、胃痛、びんぼうゆすりなど。心理的反応には仕事・職場への不満、ぐち、不安・緊張感、憂うつ感など。行動面での反応には、ミス・事故、アルコール依存、薬物依存、遅刻・欠勤・早退などがある。

年齢、性別、結婚生活の状況、職種、性格(タイプA)、自己評価(自尊心)

高い目標志向と高い活動性、時間的切迫、攻撃性、精力的な会話スタイル

家族からの要求(給与に関する不満、休日の遊び、進学、就職の問題)、配偶者からの要求(給与、ローン、小遣いの額)

社会的支援(上司や同僚から仕事を分担してもらえる、功績を評価してもらえる。家族からのねぎらい、理解、プレゼント)

米国国立労働安全衛生研究所

平成27年12月より従業員50人以上の事業所にストレスチェックと面接指導の実施等を義務化。年1回実施し本人にその結果を通知。労働者のメンタルヘルス不調を未然に防止する取組み。

自らのストレスの状況について気づきを促すため、メンタルヘルス不調のリスクの高い者を早期発見し、医師による面接指導に繋げるため。検査結果を集団ごとに集計・分析し、職場におけるストレス要因を評価するため。

本人の同意なく事業所に結果を通知しないこと。医師の面接指導は本人の申し出があった場合のみに行うこと。チェックを受けない、高ストレスなのに面接指導を申し出ないことで不利益な扱いをしないこと。

4割弱の企業で高ストレス者は10～20%はいる。

ある出来事をプレッシャーと感じ、そのために精神的、身体的反応が起きる一連の過程

POMS、産衛式疲労自覚症状調べ、STAI-state

CES-D、SDS

65

CMI、GHQ、職業性ストレス簡易調査票

労働者の疲労蓄積度自己診断チェックリスト、MAS、STAI-Trait

ストレス要因の評価とストレス反応の評価

急性反応、亜急性反応、亜慢性症状、慢性反応

職業性ストレス簡易調査票

57

ノルアドレナリン、セロトニン、ドーパミン等

個人のストレス状況のみならず、集団のストレス状況が把握できる。

行政指針(厚生労働省)