ロータリー圧縮機は、構造上、圧縮機の容器内は高圧であり、運転時の電動機巻き線温度は吐出しガス温度よりも高くなる。また、油ポンプによって底部の油だまりからくみ上げられた冷凍機油は、高圧側にあるため、高低圧の差圧によってロータとシリンダとの隙間を通り、低圧側のシリンダ内へ流れ込む。

スクロール圧縮機は容積式圧縮機の一種で、吸い込み弁と吐出し弁を必要としないが、停止時に高低圧の差圧で圧縮機の旋回スクロールが逆回転するので、逆止め弁などの逆転防止機能を付けたものが多い。また、トルク変動が非常に小さいので振動や騒音が小さく、体積効率、断熱効率とも高く、高速回転に適している。

コンパウンド圧縮機は、二段圧縮の冷凍サイクルを実現するために、1台の圧縮機に低段側と高段側の気筒数比に従って、それぞれのピストン押しのけ量の比が決まってしまうので、中間圧力は最適値から若干のずれを生じることがある。

一般に、遠心圧縮機は、遠心冷凍機として凝縮器および蒸発器とともに1つのユニットにまとめられており、羽根車が高速回転するので、材料、強度、動的バランス、防食処理などに配慮して設計されている。また、容量制御を吸い込み側にあるベーンによって行う場合、低流量になると、流量の低下とともに振動や騒音が低下し、運転が不安定になることはない。

圧縮機の吸い込み蒸気配管に蒸発圧力調整弁を取り付けることにより、この弁の作動時には圧縮機の吸い込み圧力が低下し、圧縮機の容量制御が出来る。この蒸発圧力調整弁は、温度自動膨張弁の感温筒取付位置と均圧管接続位置よりも上流側の圧縮機吸い込み蒸気配管に取り付けなければならない。

往復圧縮機の容量制御をインバータで行う場合、圧縮機の回転速度をあまり低速にすると、クランク軸端に油ポンプをつけている圧縮機では、適正な油圧が得られず、潤滑が悪くなる。

吸入圧力調整弁は、圧縮機の吸い込み蒸気配管に取り付ける。この調整弁を取り付ける目的は、圧縮機の吸い込み圧力が所定の圧力以上にならないように、吸い込み蒸気を絞り、容量制御することである。この容量制御は冷凍装置の始動時や蒸発器の除霜終了後の再始動時に圧縮機の過負荷を防止することもできる。

アンローダ機構を備えたスクリュー圧縮機は、冷凍装置の冷凍負荷が大きく減少した場合でも、スクリュー圧縮機の容量をある範囲内で無段階に調整できるため、負荷変動に対して追従性がよい。この容量制御は、圧縮機始動時の負荷軽減装置としても使われている。しかし、低負荷で長時間運転すると、吐出しガス温度が高くなることがある。

往復圧縮機の潤滑の方法として、はねかけ、強制給油潤滑式がある。はねかけ式では、クランクケース内の油量が少ないと潤滑が不十分となり、油量が多すぎると圧縮機からの油上がり量が多くなる。強制給油潤滑式では、油圧が低くなりすぎると油圧保護圧力スイッチが作動して、圧縮機が停止する。

往復圧縮機の吐出し弁の弁板のわれや変形による逆流によって、吐出しガス温度は高くなり、体積効率と断熱効率の低下を招く。また、吸い込み弁の漏れは、圧縮機の吐き出しガス量が低下するので、吐出しガス温度は大きく上昇し、体積効率の低下を招く。

フルオロカーボン冷媒を用いた冷凍装置では、圧縮機停止中の冷凍機油温が低いときに、冷凍機油に冷媒が溶け込む割合が大きくなる。このような状態で往復圧縮機を始動すると、クランクケース内の圧力が急激に気化し、冷凍機油が沸騰したようなオイルフォーミングが発生する。

圧縮機の運転を手動で短時間停止するためには、冷媒液配管での液封の防止及び始動時の冷媒液戻り防止のために、受液器液出口弁を閉じてからしばらく運転し、低温側の冷媒液を受液器に回収する。

水冷凝縮器における凝縮圧力上昇の原因として、冷却水ポンプの吸い込み管でのストレーナの目詰まり、吸い込み管内面への水垢の付着、散水ノズルの閉塞、冷却塔の水位の低下、冷却管への水垢や油膜の付着、受液器への凝縮液の落ち込み不良、冷媒や冷凍機油の分解などがあげられる。

空冷凝縮器を用いた冷凍装置では、冬季の外気温度低下によって、凝縮圧力が低下して膨張弁の容量が低下する。この対策として、凝縮器入口側に設置した凝縮圧力調整弁により、凝縮器内に冷媒液を滞留させ、凝縮圧力を上昇させる方法がある。

受液器兼用の水冷横型シェルアンドチューブ凝縮器において、装置内に冷媒を過充填すると、余分な冷媒液が凝縮器に蓄えられ、多数の冷却管が冷媒液に浸され、冷媒蒸気の凝縮に有効に使われる冷却管の伝熱面積が減少し、凝縮温度が高くなり、凝縮器出口の冷媒液の過冷却度が小さくなる。

満液式蒸発器において、散水方式のデフロストを行うときには、散水する前に冷媒液の供給を止めて、あらかじめ、コイル内の冷媒を回収するか、補助受液器に冷媒液を移動させてから、散水を実施する。

冷凍装置の使用目的によって、蒸発温度と比例客物の温度との温度差が設定され、それに従って装置が運転される。一般に、設定温度差の値は空調用で15～20K程度であり、冷蔵用では5～10K程度である。この設定温度差が小さすぎると、冷蔵品の乾燥や蒸発器への着霜などの問題が起きる。

冷凍能力は圧縮機に吸い込まれる冷媒の蒸気量により変化する。蒸発温度が低下すると、湿り蒸気の密度が大きくなり、結果として冷凍能力は減少するので、蒸発温度を必要以上に下げないように努めなければならない。

強制通風式冷却器と冷却塔を利用した冷蔵庫用冷凍装置において、蒸発温度が低下する原因としては、蒸発器への冷媒供給不足、蒸発器熱交換不良、冷却風量の減少、蒸発器の熱負荷の減少、冬季の冷却塔の冷却水温の低下などがある。

乾式空気冷却器に霜が付くと、霜の熱伝導抵抗により熱通過率が低下し、蒸発圧力の低下、冷却能力の低下を招く。一般に、霜の厚さが熱くなるほど、熱通過率は低下する。

冷媒と空気の算術平均温度差が大きくなれば、蒸発器の伝熱量が増大し、冷媒側熱伝達率が大きくなるが、空気側の熱伝達抵抗が小さいために、熱通過率の値はあまり大きくならない。

水冷横型シェルアンドチューブ凝縮器内（冷媒側）に不凝縮ガスが存在すると、伝熱面近くに混合気境界層が形成されて伝熱作用が阻害される。また、冷凍装置の運転停止中における凝縮器の圧力は、凝縮器内に存在する不凝縮ガスの分圧相当分だけ高くなる。

ローフィンチューブを用いる水冷凝縮器における汚れ係数の値が小さい範囲では、汚れ係数が増加しても熱通過率はあまり低下しない。しかし、汚れ係数の値が大きい範囲では、汚れ係数が増加すると、熱通過率は大幅に低下する。

フルオロカーボン冷媒液は、冷凍機油を溶解すると粘度が高くなる。そのため、過度に冷凍機油を溶解すると、熱交換機における伝熱を阻害することになる。一般に冷凍機油の溶解量が３％以下であれば、伝熱には特に支障がない。

液チャージ方式の温度自動膨張弁では、膨張弁本体の温度が感温筒温度よりも低くなると、感温筒内のチャージ媒体の飽和液のすべてが弁本体側に集まり、膨張弁は、弁本体の温度に感応してしまい、適切な加熱度制御ができなくなる。

ダイアフラム形の温度自動膨張弁は、ばね力と、ダイアフラム上下に加わる感温筒圧力及び蒸発圧力の圧力差により、蒸発器出口の過熱度を制御する。内部均圧形温度自動膨張弁では、蒸発器内での冷媒の圧力降下が大きいと、感温筒取付位置での冷媒圧力を正確に検知できなくなるため、冷凍装置運転中の実際の過熱度は大きくなる。

電子膨張弁は、温度センサの信号をもとに調節器において過熱度を算出し、その値と過熱度設定値との偏差に応じて膨張弁の開閉操作を行うため、幅広い制御特性を得ることができる。しかし、冷凍装置を停止するときに、蒸発器への送液停止をさせるための電磁弁の機能を兼ねることはできない。

キャピラリチューブにおいて、チューブ入口、出口の圧力、チューブの口径、長さなどが、チューブ内を流れる冷媒の流量に影響を及ぼす。ただし、チューブ内で冷媒の流れが臨界状態に到達する場合は、チューブ出口の圧力は流量に影響を及ぼさない。

直動形の圧力式冷却水調整弁は、凝縮圧力の変化に対応して弁開度の制御を行う。このため、凝縮負荷、水温、凝縮器の熱通過率の変化などに応じて、冷却水量を調節することができる。しかし、冷凍装置の始動時には、凝縮圧力が低いため、冷却水量の調整を行うことはできない。

直動形蒸発圧力調整弁は、バルブプレートに作用する蒸発圧力が、ばねで設定した値以上になると、その差圧で弁が開く。また、一般に、蒸発圧力が変化しない場合でも、バルブプレートに作用する圧縮機の吸い込み圧力が低下した場合には、弁前後の差圧が大きくなり弁が開く。

パイロット形蒸発圧力調整弁では、パイロット弁にダイアフラムと圧力設定用ばねを備える。蒸発圧力が設定した圧力を超えれば、パイロット弁が開き、主弁のピストン上面の蒸発圧力を伝えて弁開度を制御する。ピストン上部に流入した冷媒蒸気は、ピストンに設けたノズルから調整弁の上流側に排出される。

パイロット形吸入圧力調整弁では、パイロット弁に圧縮機吸い込み管と接続する均圧用ポートを有する。吸い込み圧力が設定よりも低下すれば、パイロット弁が開き、蒸発器側の圧力を主弁のピストン上部に導き主弁を開く。

低圧フロート弁は、満液式蒸発器などの液面レベルを一定に保持するものである。液面レベルの変動に応じて送液を行うので、フロートスイッチを使用した液面制御に比べ、液面レベルの変動を小さくすることができる。また、冷媒液の密度変化の影響が小さく、一般に、各種冷媒で共用することが可能である。

電磁弁には、直動式、パイロット式などがある。直動式は、電磁力で弁を直接操作するので、弁前後の圧力差がなくても弁の開閉を行うことができる。それに対し、パイロット式は、一般に、弁上流側の圧力が下流側に比べて７～30kPa程度高くなければ動作しない。

低圧圧力スイッチは、圧縮機運転中の吸い込み圧力の低下を検出し、電気接点を開にして圧縮機を停止させるが、機器保護の目的以外に用いる場合は、使用目的に応じ、手動復帰形か自動復帰形のいずれかを用いる。これに対し、高圧圧力スイッチは、原則として手動復帰形を用いる。

電子式サーモスタットは、金属線あるいは半導体の温度変化による電気抵抗の変化を利用するもので、温度感度と精度が高い。このため、電子回路にPIDの補償をした制御に用いられるなど、応用範囲が広い。しかし、一般に、設定温度での電気接点の開閉動作のみに使用されるものが多い。

冷凍装置に設置されている附属機器には、多くのものがある。一般に、主な附属機器の冷凍装置内の配置は、圧縮機を起点として、冷媒の流れに沿って、油分離器、フィルタドライヤ、高圧受液器、低圧受液器の順になる。

鉱油を用いたアンモニア冷凍装置では、油分離器は圧縮機と凝縮器との間に設置され、圧縮機吐出しガスに含まれる冷凍機油を冷媒から分離して、その油を圧縮機のクランクケースに戻す。

高圧受液器には、運転中の大きな負荷変動、蒸発器の運転台数の変化、ヒートポンプ装置の運転モードの切り替えなど、冷媒量の変化を吸収する役割がある。そのため、高圧受液器の容積は、冷媒をすべて回収しても、少なくとも受液器の内容積の20％の冷媒蒸気空間を保持できるように決定する。

低圧受液器は、蒸発器から戻ってきた気液混合状態の冷媒を蒸気と液に分離し、圧縮機に液が戻らないようにする液分離器としての機能を持っているので、吸い込み蒸気配管に、液分離器を取り付ける必要はない。

二段圧縮二段膨張式冷凍装置に利用されるフラッシュ式中間冷却器では、冷媒液の一部が凝縮する。冷媒液はその潜熱により自己冷却して中間圧力の飽和液となり、蒸発器へ送られる。

小型のフルオロカーボン冷凍装置に用いられるU字管を内蔵した液分離器では、入口から入った液滴を含んだ冷媒蒸気は、上記の流れ方向の変化と速度の低下によって、密度の差で液と蒸気に分離される。

フルオロカーボン冷凍装置に用いる油回収機では、満液式蒸発器内の油の濃度が高まらないように、冷媒液と油を一緒に蒸発器の外部に抜き出した後、これらを加熱して冷媒蒸気と油に分離する。その熱源には、電気ヒータのほか、高圧冷媒液や高圧冷媒ガスが用いられる。

大型冷凍装置などで利用する冷媒液強制循環式蒸発器では、冷媒を液ポンプで強制循環する。この蒸発器では、冷媒充填量が乾式蒸発器の場合よりも多くなることが欠点であり、液戻りを防ぐために液分離器を設ける必要がある。

配管用炭素鋼鋼管（SGP）は、フルオロカーボン冷媒およびアンモニア冷媒の配管に利用できる。また、この鋼管は、設計圧力が１MPaを超える耐圧部分には利用できない。

液配管に取り付けられている附属品の一つである止め弁は、耐圧、気密性能が十分であることが要求される。止め弁は、管と比べて圧力降下が大きく、冷媒漏れの原因となることもあるので、設置する数をできるだけ少なくし、弁のグランド部を下向きに取り付けないようにする。

圧縮機と凝縮器が同じ高さに設置されている場合、凝縮器と圧縮機を接続する吐出しガス配管は、凝縮器からいったん立ち上がり管を設けて、圧縮機へと下がり勾配で配管する。これは、停止中に吐出しガス配管内の油が圧縮機へと戻りやすくするためである。

2台以上のフィンコイル乾式蒸発器が異なった高さに設置されている場合には、それぞれの蒸発器出口の吸い込み蒸気配管はトラップを設けてから蒸発器より高い位置まで立ち上げる。その後、吸い込み蒸気配管の主管への接続は、主管の上部（上面側）から行う。

高圧遮断圧力スイッチは、圧縮機吐出し部で吐出し圧力を正確に検出する位置に圧力誘導管で接続する必要があり、配管の下側から圧力誘導管を接続することは避ける必要がある。また、高圧遮断圧力スイッチは、原則として手動復帰形とするが、毒性ガス以外の冷媒を用いた自動運転方式の装置では、自動復帰形を使用してもよい。

冷媒設備では、安全弁の異常による冷媒の漏れや放出を避けなければならない。圧縮機用安全弁は、吹き出し圧力において、圧縮機が吐き出すガスの全量を噴出することができなければならない。

溶栓は、すべての冷凍装置に用いられるが、温度によって作動するので、高温の吐出しガスの影響を受けやすい場所や冷却水で冷却される管板などに取り付けてはならない。

R134a冷媒を使用する冷凍装置の低圧部の容器で、容器本体に附属する止め弁によって封鎖（液封）される構造のものには、安全弁、破裂板または圧力逃がし装置を取り付ける。

耐圧試験圧力は、設計圧力に対して高いほうが信頼性も増すが、加圧時に機器の材料に発生する応力が、その材料の降伏点よりも低くなければならない。耐圧試験では、部品ごとに試験したものを組み立てた機器については試験を行わなくてもよい。

配管を除く圧縮機や容器の部分について、その強さを確認するために、耐圧試験の代わりに量産品について適用する強度試験がある。強度試験の試験圧力は、設計圧力の3倍高い圧力である。

真空試験は、真空ポンプを使用し、冷媒設備内を周囲待機温度に相当する飽和水蒸気圧力以下として実施する。なお、真空試験は、微量な漏れの有無は確認できるが、漏れ箇所の特定はできない。

気密試験と耐圧試験を実施した圧力は保安上重要な事項であり、被試験品本体への刻印や銘板により表示しなければならない。なお、気密試験は、冷媒設備の配管の部分を除く構成機器の個々のものについて、耐圧試験を実施する前に気密を確認するために行う。

冷凍装置の試運転を行う場合、試運転開始前に電力系統、制御系統、冷却水系統、冷媒系統の冷媒量、冷凍機油量、弁の開閉状態などを点検することが必要である。これらの点検の後、装置の始動試験を行い、異常がなければ数時間運転を継続し、運転データを採取する。

アンモニア冷凍設備において、アンモニアには強い刺激臭があり、機器からの微量の漏洩でも早期に発見できるため、漏洩検知警報設備は必要ないが、毒性ガスに指定されているため除外設備の設置が義務付けられている。

冷凍機油の選定は、冷媒の種類、冷凍装置の構造、運転温度条件などにより異なるが、一般に、低温用の冷凍装置には、流動点の低い油を選定し、高速回転圧縮機で軸受け荷重の比較的小さいものには、粘度の高い油を選定する。

アンモニアの可燃性は爆燃範囲が体積割合で15％～28％の濃度であり、プロパンよりも比較的広いが、その下限値は15%の濃度で比較的高い。また、アンモニアは銅及び銅合金を腐食するので、漏洩があったときは電気設備の点検が必要である。

全密閉形ロータリー圧縮機は、構造上、圧縮機の容器内は高圧であり、始動時のオイルフォーミングは発生しないが、圧縮機容器内で冷媒の凝縮が起こることがある。

半密閉コンパウンドスクリュー圧縮機では、一般に、中間冷却器からの冷媒ガスと低段側の吐出しガスを直接混合して、高段側に送る構造となっている。低段吐出しガス温度が比較的低いことから、低段吐出しガスは中間冷却器を通さない。

スクロール圧縮機は、トルク変動が非常に小さいので、振動や騒音が小さく、体積効率と断熱効率が高く、高速回転に適しているが、内部容積比によって圧縮の組み込み圧力比が決まる。用途に応じて、組み込み圧力比は大きく異なるため、運転条件に合った内部容積比を実現する圧縮機が必要となる。

往復圧縮機、ロータリー圧縮機、スクロール圧縮機、スクリュー圧縮機および遠心圧縮機の中で、吸い込み弁を必要とするのは往復圧縮機だけであるが、吐出し弁を必要とするのは往復圧縮機とスクロール圧縮機である。

ホットガスバイパス容量制御において、ホットガスバイパス量が多くなると、凝縮器の熱負荷のほとんどが電動機の入力だけとなり、凝縮圧力が低くなりすぎるので、必要量のホットガスが吸い込み側にバイパスできなくなる。したがって、凝縮圧力の異常低下を防ぐ必要がある。

圧縮機に容量制御装置がないと、負荷減少時に吸い込み圧力が低下し、圧縮機の吸い込み蒸気の比体積が大きくなり、冷媒循環量が大きくなり、1冷凍トンあたりの消費動力が増加するので成績係数が小さくなる。

吸入圧力調整弁は、圧縮機吸い込み蒸気配管に取り付け、吸い込み蒸気を絞ることによって容量制御をする。一般に、吸入圧力調整弁を備えた冷凍装置では、始動時や蒸発器の除霜終了後の再始動時に、電動機が過負荷になりやすいので注意を要する。

圧縮機の運転でオン・オフ制御を行う場合には、圧縮機吸い込み側の低圧圧力スイッチ、または冷却室内装置のサーモスタットによって圧縮機を発停させる。この方法は、短い時間間隔で圧縮機が発停を繰り返すと、装置の効率低下、圧縮機の油上がり、電動機の過熱や焼損を生じる恐れがある。

スクリュー圧縮機の給油圧力は、差圧式の場合には吐出し圧力よりも0.2MPaから0.3MPa高い値が適正値である。また、スクリュー圧縮機の吐出しガス温度は、多気筒圧縮機のそれよりも低く、冷媒の種類にもよるが、通常90℃以下である。吐出しガス温度が高い場合は、油量不足、油温が高い、吸い込み蒸気の過熱などが考えられる。

中形や大形の往復圧縮機では油ポンプによる強制給油潤滑式が採用されており、油圧調整弁の調整不良で油圧が高くなりすぎると、油圧保護圧力スイッチが作動して、圧縮機を停止させる。

圧縮機の湿り運転の原因として、冷凍機負荷の急激な変化、往復圧縮機のアンロード運転からフルロード運転の切り替わり時、温度自動膨張弁の感温筒の吸い込み管からの外れ、などがあげられる。また、多気筒圧縮機の液圧縮発生時の安全装置としては、シリンダ頭部の安全ぶたがある。

吸い込み蒸気の温度が上昇し、吸い込み蒸気の過熱度が大きくなると、圧縮機は過熱運転となる。また、蒸発器熱負荷の過大や、冬季の凝縮圧力の大幅な低下などにより、圧縮機は過熱運転になることがある。

凝縮負荷一定で水冷横型シェルアンドチューブ凝縮器が運転されているときに、その凝縮温度が変化する場合がある。その原因として考えられるのは、冷却管の汚れなどによる熱通過率の変化、または、冷却水入口温度の変化の2つである。

フルオロカーボン冷媒で水冷横型シェルアンドチューブ凝縮器を用いる場合、熱伝達率の小さい冷媒側に高さの低いフィンを設けたローフィンチューブ冷却管をつけて、冷媒側伝熱面積を大きくしている。この時の冷媒側と水側の伝熱面積の割合を有効内外伝熱面積比というが、その値は通常3.5から4.2くらいである。

空冷凝縮器を用いた冷凍装置が、冬季に冷凍能力の低下を起こすことを防止するため、凝縮圧力調整弁を使用して凝縮器内の冷媒液量を調整して凝縮能力を制御することがある。その際に受液器を別途必要とするが、その理由は、液管内におけるフラッシュガスの発生を防止するためである。

液封は、配管などに液が充満した状態で、出入り口の両端が封鎖された状態をいう。この状態で液温が上昇すると、その比体積が増加することで封鎖された内部は、著しく高圧となる。通常使われる温度において、アンモニアとR410Aを比較した場合、液温上昇における比体積の増加割合が大きいのはアンモニアである。

蒸発器には、熱負荷の増減に応じて膨張弁から適切な量の冷媒液が供給される必要がある。その冷媒循環量が不足する原因として、過小な容量の膨張弁を選定したこと、フラッシュガスの発生などがあげられる。

一般的な冷凍装置の蒸発器における蒸発温度と比冷却物との温度差は、利用用途ごとに、ある程度経験的に決まっている。例えば、空気冷却器の温度差は、空調用で15Kから20K、冷蔵用で5Kから10Kとしている。この温度差が大きすぎると、伝熱面積の大きな蒸発器を必要とする。

フィンコイル乾式蒸発器を用いた冷凍装置における液戻り対策として、運転停止時に蒸発器内に冷媒液を残留させておくことがあげられる。これは、再起動時に蒸発器内の液による液戻りを起こすことを防ぐためである。

冷凍装置の負荷は時間とともに変化するため、その変化に応じて、温度自動膨張弁が確実に動作することが必要であり、感温筒の取り付け方が重要である。外部均圧形温度自動膨張弁において、感温筒を吸い込み蒸気配管の立ち上がり配管に取り付ける場合、感温筒はキャピラリーチューブ側を上にして取り付ける。

フィンコイル乾式蒸発器において、その伝熱量Φは熱通過率K、空気側有効伝熱面積A及び、空気と冷媒の算術平均温度差Δt_mの積KAΔt_mで表される。有効伝熱面積が一定で熱通過率が低下した場合でも、蒸発温度が低下し、空気と冷媒の温度差が大きくなるため冷凍装置の冷凍能力は低下しない。

空冷凝縮器では、冷媒と空気との算術平均温度差が大きいほど凝縮作用が活発となるため、凝縮液膜が厚くなる。その結果、冷媒側の熱伝達率が小さくなる。このため、空冷凝縮器の設計で伝熱面積を決定するにあたり、一般に、入口空気温度より５Kから６K高い凝縮温度となるようにする。

ローフィンチューブを用いる水冷凝縮器において位、設計時の冷媒と冷却水の温度差を大きくすると、管内面の汚れに起因する冷媒と冷却水の温度差の増加割合も大きくなる。

凝縮器内に不凝縮ガスが存在すると、伝熱が阻害される。これは、不凝縮ガスを含む混合気境界層が液膜の外側に存在するため、冷媒の液膜表面温度が冷媒蒸気分圧の圧力に対応する飽和温度まで低下することによる。装置を運転中に不凝縮ガスが凝縮器内に侵入すると、凝縮負荷が一定の条件では、気液界面と伝熱面との温度差が凝縮負荷に見合った温度差になるまで凝縮器内の圧力が高くなって平衡する。

温度自動膨張弁本体の取り付け位置は蒸発器入口に近く、また、感温筒の取り付け位置は蒸発器出口に近いほうが、過熱度制御の安定性がよい。特に、蒸発器出入口配管（冷媒液配管と圧縮機吸い込み配管）が長い場合には、膨張弁本体と感温筒を蒸発器から大きく離れた位置に取り付けないようにする。

定圧自動膨張弁は、高圧冷媒液を絞り膨張して、一定の蒸発器内圧力を保持するための減圧弁の一種である。圧縮機が停止して、低圧圧力が高いときには、定圧自動膨張弁が閉じており、圧縮機が始動すると、低圧圧力が膨張弁の設定圧力に下がってから冷媒の送液を開始する。

温度自動膨張弁のクロスチャージ方式の特徴は、液チャージ式などの、使用する蒸発温度域によって過熱度が変わる欠点を除いたことにより、蒸発温度が高温でも低温でも、ほぼ同じ過熱度設定値が保持できることである。

キャピラリーチューブに過冷却状態で流入した冷媒液が、自己蒸発することで気液二相状態になると、蒸気の流速が上昇し、摩擦抵抗が著しく増大するので、冷媒の圧力が大きく低下し、温度を保持したままキャピラリーチューブ出口から流出する。

温度式冷却水調整弁は、冷媒に直接触れることなく動作するので、凝縮器以外のオイルクーラーなどの液体の温度制御用にも使える。温度式冷却水調整弁の特徴は、一般に、弁の応答の遅れが大きく、穏やかの制御になり、冷媒側と絶縁されて安全性が高く、調整弁の交換が容易なことである。

直動形凝縮圧力調整弁は、空冷凝縮器の出口側に取り付け、調整弁の出口圧力が低下すると弁が閉じ、上昇すると弁が開く圧力比例調整弁である。凝縮圧力調整弁は、必要とする凝縮圧力に設定し、夏季の外気温度が高いときには全開となり、冷媒液の流れの抵抗は最小の状態となる。

吸入圧力調整弁は、圧縮機の吸い込み圧力が低下して圧縮機が過熱しないように、圧縮機吸い込み冷媒量を調整して圧縮機の吸い込み圧力を維持する圧力調整弁であり、圧縮機吸い込み蒸気配管に用いられる。

蒸発圧力調整弁を流れるときに冷媒の状態変化は、等エンタルピーの絞り膨張である。圧縮機能力に対しての蒸発器の冷却負荷が小さくなった場合は、蒸発圧力調整弁での圧力降下が大きくなるので、圧縮機吸い込み圧力が大きく低下し、冷凍装置の成績係数が低下する。

満液式蒸発器、低圧受液器、中間冷却器などの液面レベルを一定に保持するためのフロート弁は、低圧フロート弁と呼ばれ、高圧冷媒液を絞り膨張させて低圧機器内に送液する。フロート弁は、一般に、各種冷媒で共用になっているが、冷媒液の密度の違いによる影響は小さい。

電磁弁は、冷媒用、水用、ブライン用などがあり、用途に応じて使い分ける。直動式の電磁弁は、その作動機構により弁前後の圧力差がゼロでも開閉できるが、パイロット式電磁弁は弁前後の圧力差が十分でないと作動しないこともあるので注意が必要である。

高圧圧力スイッチを安全装置として使用する冷凍装置では、一般に、冷媒圧力が上昇して設定圧力になった場合、圧縮機電源回路を遮断して圧縮機を停止させる。異常高圧で動作した場合には、冷凍装置の停止した原因を修復してから運転再開する必要がある。

バイメタル式サーモスタットは、熱伝導率の異なる2種類の金属を溶着または一緒にロール加工して作られ、温度が変化すると機械的な湾曲を生じる。バイメタル式サーモスタットは、この湾曲による力を利用して電気接点の開閉を行う。

油分離器は、冷凍装置の圧縮機と凝縮器の間に設置し、圧縮機吐出しガスに含まれている油を分離する附属機器であり、バッフル式、金網式、出簾田式などの油分離器がある。バッフル式油分離器は、多数の小孔がある複数のバッフル板を立型円筒内に斜めに設け、吐出しガスが小孔を通る際に油滴を分離する。

高圧受液器は、凝縮器で凝縮した冷媒液を蓄える容器であり、この容器内で凝縮器と蒸発器の冷媒量の変化を吸収し、冷凍装置を円滑に運転できるようにする。一般に、大形の受液器には反射式液面計を取り付け、小容量の受液器にはサイトグラスを設置したりする。

低圧受液器は、冷媒液強制循環式冷凍装置の蒸発器冷却管に低圧冷媒液を送り込む液溜めの役割を持っている。一般に、蒸発器から低圧受液器に戻ってくる冷媒は気液混合状態であり、圧縮機へ液戻りしないように、圧縮機の吸い込み配管には液分離器を取り付ける必要がある。

フルオロカーボン冷凍装置に取り付ける、ろ過乾燥機の乾燥材には、水分を吸着しても化学変化せず、砕けにくいゼオライト、活性アルミナ、シリカゲルなどが用いられる。アンモニア冷凍装置の冷媒系統内の水分はアンモニアと結合しているため、乾燥材による吸着分離効果は期待できない。