設計施⼯分離発注⽅式は、設計施⼯⼀括発注⽅式とくらべて設計者と施⼯者の責任を⼀ 元化して発注者のリスクを低減できる利点があることから、官庁⼯事で多く採⽤される 発注⽅式である。

⼯事監理者は、建物が設計図書どおりに施⼯されているかを照合・確認するために、施 ⼯中の品質検査に⽴ち会いあるいは⾃ら検査して、その結果を設計者に報告する。

施⼯図（⽣産設計図）とは、施⼯の実現性や最適材料の選択、標準化、資材・労務の調 達性などを検討しながら施⼯者によって作成される図⾯のことである。

不明点があったので質疑を⾏った結果、回答が設計図書と異なる内容であった。設計図 書通りに施⼯すると不具合となる恐れがあったので、質疑回答を優先して⼯事を⾏った。

⼯事着⼿前に品質管理計画書を作成して、管理項⽬、管理値、管理⽅法および記録要領ぎを定める。管理値から外れた場合の是正⽅法はその時々の状況で変わるので予め定められないが、⼯事中にその都度監理者と協議して決定したうえで是正処置を⾏う。

⼀般に、掘削⼯事にて根切底まで⼟砂を掘削・搬出した後、杭頭廻りの床付けを⾏って杭⼯事を⾏う。

⼯期が短い⼯事の場合は、鉄⾻建て⽅の後床コンクリートの打設が完了すると直ちに、PCa カーテンウォールなどの外壁⼯事と壁紙などの内装仕上げ⼯事を同時に進めるのが良い。

「合理化⼯法」は、種々の課題を解決するためにしばしば採⽤される。施⼯上の課題は多岐にわたり、⼯期の短縮やコストの低減のみならず、困難な敷地条件･施⼯条件下においても施⼯性･安全性を確保しながら建築主の要望を叶えなければならない。しかし、設計図書を変更することはできないので施⼯⽅法の⼯夫のみで解決する必要があり、施⼯者には相応の技術⼒が求められる。

RC 造在来⼯法の建物の⼯期は、S 造の建物の⼯期よりも短くなる。

PS 造においてポストテンション⽅式の場合は、所定のコンクリート強度が発現した後 で、ジャッキにて P C 鋼線を緊張してプレストレスを導⼊する。

「ＱＣＤＳＥ」の「５つの施⼯管理」において、「Ｄ」は「⼯程管理」を表す。

S 造の外壁は、構造性能を有しない⾮構造部材で設計されることが多い。

V E（バリュー・エンジニアリング）とは、設計仕様を変更することで性能を落としてコ ストを下げることである。

以下の⼯程において、クリティカルパスは Ａ→Ｂ→Ｃ→Ｊ→Ｍ→Ｉ→Ｅ→Ｆ である。 記述内容の最も不適切なものを、選択肢から１つ選べ。

建物の位置及び⾼さは、ベンチマークを基準にして設計図書に明記される。ベンチマー クとは、⼀般的に敷地外に指定された通常では動かない対物ポイントをいう。

「墨出し」とは、基準線や壁芯･開⼝部⼨法など施⼯図に記載されている線や形を、原 ⼨(実⼨)で施⼯場所に記す作業である

⾜場を設ける際は、倒壊を防⽌するために壁つなぎを構築建物に取り付ける。壁つなぎ の間隔は⾜場の種類に関わらず⼀律の法的制限があるが、外部養⽣（シートやネットな ど）の⾵圧抵抗によっても必要な壁つなぎ間隔が変わるので、⾵⼒算定を⾏って決定す る必要がある。⾜場を設ける際は、倒壊を防⽌するために壁つなぎを構築建物に取り付ける。壁つなぎ の間隔は⾜場の種類に関わらず⼀律の法的制限があるが、外部養⽣（シートやネットな ど）の⾵圧抵抗によっても必要な壁つなぎ間隔が変わるので、⾵⼒算定を⾏って決定す る必要がある。

掘削⼯事を⾏うにあたって敷地の外側に埋設インフラがある場合は、掘削底から４５度 に延びた斜線範囲を⽬安に、インフラ管理者と事前協議を⾏わなければならない。

建設業の死亡災害のうち、墜落と⾶来落下に起因するものは、全体の約半分を占めてい る。

以下の記述は、タワークレーンによる揚重計画について、クライミング⽅式（フロアク ライミング⽅式とマストクライミング⽅式）の違いによる特徴を述べたものである。 マストクライミング⽅式で計画する場合の特徴として、最も適切な選択肢を以下から１ つ選べ。

杭基礎は、⽀持杭と摩擦杭に⼤別される。⽀持杭は先端が⽀持層に貫⼊していることが 必要であるが、摩擦杭は必要杭⻑の施⼯ができていれば必ずしも先端が⽀持層に到達し ている必要は無い。

杭⽳の削孔時に⽀持層に到達したかどうかを確認する⽅法として、⼟質柱状図の N 値 とアースオーガーの電流（抵抗）値の変化を対⽐する⽅法がある。

場所打ち杭の施⼯でスライムの１次処理を⾏った後、さらに⽀持層付近の杭を健全に構 築するために、コンクリートの打設直前にドリリングバケットで２次スライム処理を⾏ った。

場所打ち杭のコンクリート打設時には、トレミー管を使⽤する。トレミー管は打ち込み コンクリート⾯より２ｍ以上⾼い位置を保つことで、投下コンクリートが均等に⾃由落 下できるように管理する必要がある。

素地の鋼管杭の鋼板の板厚は、設計時の必要な⼨法に「腐⾷しろ」を⾒込んで⼤きめに 決められる。

場所打ちコンクリート杭について述べた以下の選択肢から、最も不適切なものを１つ選 べ。

粒径加積曲線とは⼟の粒度分布を累計でプロットした曲線である。粒径加積曲線を⾒れ ば、その地層の透⽔係数を推定することができる。透⽔係数は、掘削⼯事をドライワー クで⾏うための仮設井⼾による揚⽔計画などに利⽤される。

地盤の平板載荷試験は、地盤の変形及び⽀持⼒特性を調べるための試験である。載荷版の直径は 30 ㎝程度で、試験結果より求まる⽀持⼒特性は載荷板の直径の 15〜20 倍程 度の範囲を代表している。

ボイリングとは、⼭留め掘削背⾯の地下⽔位が⾼い場合に起こる掘削底⾯の地下⽔・⼟ 砂の噴出現象で、砂質⼟地盤で浸透流の回り込みにより⽣じるものである。⽌⽔性のあ る⼭留め壁を難透⽔層まで根⼊れしている場合には浸透流を遮断できるので、この現象 を抑制することができる。

圧密とは、含⽔過多の地盤が地震外⼒で⽀持⼒を失う現象であり、鋭敏粘⼟層などで⽣ じることがある。問題になると判断される場合には、建物を杭基礎⽀持にするなどの対 策が設計時に求められる。

ヒービングとは、掘削底⾯やその直下に難透⽔層がある場合に、⼟砂掘削による除荷で 難透⽔層下部の被圧（被圧⽔の⽔圧）が勝って掘削底⾯が持ち上がる現象を⾔う。

杭基礎の鉛直許容⽀持⼒算定式（下式）について述べた以下の選択肢から、最も不適切 なものを１つ選べ。

掘削⼯事および⼭留め⼯事は、⼊念な事前調査を⾏ってから計画する必要がある。計測管理は施⼯と並⾏して⾏い、計測結果によっては掘削計画の修正を⾏う場合もある。

掘削⼯事を計画する場合、ガス管や⽔道管のような埋設管は敷地境界内にあるものに限 って事前調査を⾏い、掘削が与える影響を考慮して計画する必要がある。

掘削部周辺に安定した法⾯を残して⼭留め壁を設けない「法切りオープンカット⼯法」 は、⽀保⼯などの⽀障物が無いため掘削効率が⾼く、掘削深さに左右されずに採⽤され る経済的な⼯法である。

地下⽔位よりも掘削深度が深い⼯事であったが、遮⽔層となる難透⽔層が⽐較的浅い部 分に確認できたため、経済的な親杭横⽮板⼯法による遮⽔⼯法を採⽤した

SM W ⼯法は、地中の⼟砂と注⼊したセメントスラリーを原位置攪拌することにより遮 ⽔壁を構築する連続地中壁⼯法の⼀種である。

シートパイル⼯法は、鋼製⽮板を地中に圧⼊することにより遮⽔壁を構築するもので、 SM W よりも⼭留め剛性は⾼いが遮⽔性能は劣る。

遮⽔⼯法による掘削では掘削域への地下⽔流⼊を防⽌できるため、ディープウェルなど の地下⽔排⽔設備は不要である。

⽔平切梁⼯法では、切梁両端にかかる⼭留め反⼒がある程度釣り合っている必要があり、 切梁に発⽣する応⼒（軸⼒）を管理するために、⼟圧計が設置される。

グラウンドアンカー⼯法は、傾斜地など⽔平切梁が架設できない場合に採⽤される⼭留 め⽀保⼯⼯法で、アンカー１ヵ所の設置完了毎にアンカー引張り試験を全数に対して⾏ う。

ディープウェルで汲み上げた地下⽔は、下⽔道の場合は直接放流できる。

コンクリートの適切な「かぶり（鉄筋の被覆しろ）」を確保することは、⽕災時の鉄筋の 急激な強度低下を防ぐとともに、コンクリートの中性化による鉄筋の発錆を遅らせるた めにも必要である。

⼀般的な現場打ち RC 造の施⼯⼿順は、柱の配筋･型枠の後に梁や床の⽀保⼯と型枠を 先⾏する。その後に、梁配筋・スラブ配筋を⾏い、設備配管を⾏ってコンクリートを打 設する。

超⾼層集合住宅は、柱型や梁型がなく室内空間をすっきりと有効に設計できる RC 壁式 構造で設計されることが多い。

異形鉄筋には材料の材質区分と製造メーカーの明⽰を⾏うために印がついている。この 印を圧延マーク（ロールマーク）と呼び、材料搬⼊時の材質確認などに使⽤されている。

SD 295 の D 16 の鉄筋相互のあきについては、使⽤するコンクリートの粗⾻材の最⼤⼨ 法が 20mm の場合、24mm 以上とした。

鉄筋からコンクリートの表⾯までの最短距離を「かぶり厚さ」と呼び、建築基準法で規 定された最⼩⼨法（最⼩かぶり厚さ）ではなく、さらに施⼯誤差を⾒込んだ数値（設計 かぶり厚さ）にて施⼯管理を⾏う。

基礎梁の下端における鉄筋に対するコンクリートのかぶり厚さを確保するために、モル タル製のサイコロ型スペーサーを使⽤した。

鉄筋の定着⻑さは、鉄筋の材種やコンクリート強度によって変わる。鉄筋の材料強度が ⾼い、またはコンクリート強度が⼤きいほど、定着⻑さは短くすることができる。また、 鉄筋端部にフック加⼯を⾏うことでも定着⻑さを短くすることができる。

D 22 主筋のガス圧接継⼿の外観検査において、鉄筋中⼼軸の偏⼼量の合格基準値を 5 ㎜ とした。

⼤梁主筋の圧接継⼿について、上筋は梁両端部を、下筋は梁中央部を避けた所定の⼨法 位置にて⾏った。

深さ 15 ㎜の打継ぎ⽬地を設けたので、壁厚は構造⼨法に増打ち 20 ㎜を加えた⼨法と して型枠を加⼯した。

鋼製デッキ型枠は、許容⻑さ以下で使⽤する場合にパイプサポート⽀柱が不要となる。

パイプサポートを⽀柱に⽤いる型枠⽀保⼯において、⾼さが 3.5ｍを超えるものについ ては、⾼さを 3.5ｍ以内ごとに⽔平つなぎを⼆⽅向に設け、かつ、⽔平つなぎの変位を 防⽌することとした。

型枠の強度計算は、資材や打設するコンクリートの⾃重に耐えられるように計算すれば よい。

⽀保⼯の⾼さが 3.5ｍ以上の場合には「機械等設置届」を、作業開始の 30 ⽇前までに労 働基準監督署へ提出しなければならない。

壁の型枠設計⽤コンクリートの側圧は、柱の側圧より⼩さくすることができる。

型枠の存置期間とは、コンクリートの打設から型枠を撤去するまでの期間をいう。梁 の側⾯の「せき板」の存置期間は、「⽀保⼯（⽀柱）」の存置期間よりも⼀般的に⻑ い。型枠の存置期間とは、コンクリートの打設から型枠を撤去するまでの期間をいう。梁 の側⾯の「せき板」の存置期間は、「⽀保⼯（⽀柱）」の存置期間よりも⼀般的に⻑ い。

計画供⽤期間の級が短期および標準の場合における普通ポルトランドセメントを⽤い たコンクリートにおいて、せき板の存置期間の平均気温が 12℃の場合、材齢が 4 ⽇に 達すれば、圧縮強度試験を⾏わずに柱及び壁のせき板を取り外すことができる。

スラブ下の⽀保⼯は、コンクリートの圧縮強度が設計基準強度（21N / mm2）に達して いなかったが、構造計算により安全が確認されたので圧縮強度試験結果が 18N / mm2 で 取り外した。

調合内容が同じコンクリートの場合、材齢が同じであれば、構造体コンクリートの発現 強度は季節に関わらずほぼ同じになる。

コンクリートの「品質基準強度」とは、「設計基準強度」と「耐久設計基準強度」のうち、 ⼤きいほうの値のことをいう。また、「設計基準強度」とは構造設計時に考慮されるコ ンクリートの圧縮強度であり、「耐久設計基準強度」とは構造物の計画供⽤期間の級に よって定められるコンクリートの耐久性に関わる圧縮強度である。

調合設計の考え⽅において、ある同じ「調合管理強度」に対する「調合強度」は、良く 管理された⽣コンプラントの⽅がそれほどではない⽣コンプラントよりも、⼩さな値を とる。

⽔セメント⽐とは、セメントの質量に対する⽔の質量の百分率である。⼀般的な特徴と して、⽔セメント⽐の⼤きなコンクリートほど、発現する圧縮強度は⼤きくなる。

標準養⽣とは、20 ± 3℃にコントロールされた⽔中で⾏うコンクリート供試体（テスト ピース）の養⽣⽅法をいう。

コンクリートコア採取による圧縮強度試験は、構造体コンクリートの強度を確認するた めの最も正確かつ⼀般的な⽅法である。

スランプとは⾼さ 30 ㎝のスランプコーンにコンクリートを 3 層に分けて詰め、スラン プコーンを引き上げたときにできる、コンクリートの盛り上がりの⾼さの数値をいう。 したがって、コンクリートが柔らかければスランプ値は⼩さくなる。

コンクリートポンプ⾞によるコンクリートの圧送にあたり、コンクリートの圧送に先⽴ って圧送する先送りモルタルについては、富調合にすることで、型枠内へ打ち込むこと とした。

流動化コンクリートの打ち込みに当たって、先に打ち込んだコンクリート上⾯（傾斜⾯） に沿って、新しいコンクリートを横流しする計画とした。

構造体コンクリートの強度確認試験を⾏う場合、供試体（テストピース）の養⽣を標準 養⽣で⾏う場合は、品質基準強度に構造体強度補正値Ｓを加算した強度に対して合否判 定を⾏う。

⼀般に、鋼材の成分で炭素の含有量が多くなると、鋼材の強度は上がり、溶接性は悪く なる。

シャルピー衝撃試験とは、鋼材の靭性を評価するための脆性破壊試験である。

SN 材は建築構造専⽤に制定された構造規格であり、溶接性の確保や地震エネルギーの 吸収を期待した化学成分の調整や降伏⽐の規定が⾏われている。⾼層建築物などではさ らにパネルゾーンの耐ラメラティア性能に期待して、ダイアフラムに SN -C 材がしばし ば使⽤される。

建築⽤構造鋼材のうち B CR 材および B C P 材とは、冷却⼯程を導⼊することで圧延中 の温度を管理し（制御圧延）強度を増加させた調質鋼のことをいう。

溶接接合におけるシールドガスの役割は、溶接中の溶融⾦属と周りの空気が反応しない ように接触を断つことである。したがって、シールドガスには⼀般に C O 2 や Ar などの 不活性ガスが使⽤される

曲げ応⼒の発⽣する部位なので、隅⾁溶接を採⽤した。

⾼⼒ボルト摩擦接合の場合、ボルト締め付け時の導⼊緊張⼒を管理するとともに、摩擦 接合⾯のすべり係数を確保することも⼤切なので、摩擦接合⾯には錆⽌め塗装を⾏わな いことにしている。

トルシア型⾼⼒ボルトを使⽤する場合、⼀般的には締め付け時のナットの回転⾓を管理 する「ナット回転⾓法」で導⼊緊張⼒の管理を⾏う。

耐⽕性能は耐⽕時間で表され、建物の上階に⾏くほど要求される耐⽕時間は⻑くなる。

鉄⾻構造では、構造体である鋼材⾃体が不燃材料であるため、そのままの状態で耐⽕構 造とできる。

鉄⾻製作⼯場については、設計図書に加⼯能⼒が「国⼟交通⼤⾂のＨグレード以上の認 定を受けたもの」と指定されていたので、M グレードの鉄⾻製作所を指定した。

鉄⾻の床書き原⼨（現⼨）については、⼯作図の承認をもって原⼨（現⼨）検査に代え ることとしたが、納まりに複雑な箇所があったので、その箇所の原⼨（現⼨）図を作成 した。

溶接技能者に求められる技量付加試験（JIS や A W 検定）の資格は、⼯場溶接と現場溶 接では共通だが、溶接姿勢によって難易度が変わるため、溶接姿勢別（下向き・横向き など）に定められている。

通しダイアフラム形式の柱と梁の溶接において、スカラップに起因する脆性破壊を避 けるために、スカラップを設けないノンスカラップ⼯法を採⽤した。

建て逃げ⼯法で鉄⾻建て⽅を⾏うにあたり、施⼯中の積載荷重・作業荷重が設計で⾒込 んでいる荷重よりも⼩さいことが確認できたので、安全な計画であると判断した

建て逃げ⼯法とは、揚重機が移動しながら敷地の奥から順番に鉄⾻建て⽅を完了して ゆく組み⽴て⽅法であり、⼯区とごとに鉄⾻を最上階まで組み⽴てるので積層⼯法と ⽐べて揚重機が⼤型化しやすい。

溶接部の内部の⽋陥を確認するために浸透探傷検査を⾏った。

コラムステージなどの鉄⾻組⽴⽤作業⾜場は、鉄⾻製作時に取り付け⽤の仮設ピース を⼯場で溶接する。そのため、⼯事が始まる前の計画段階から建て⽅計画を詳細に検討 し、位置を含めてすべての必要な仮設ピースをファブリケーターに指⽰する必要があ る。

溶接時の⼊熱量を管理するために標準積層図が⽤いられる。積層図の溶接ビードのひ とつひとつを「パス」といい、溶接のひと流れを表している。溶接時のビードを⼤きく して「パス数」を減らすことで⼊熱量をより少なくできるので、溶接時の鋼材変形を抑 制することができる。

鉄⾻溶接部の低温割れや靭性低下を防⽌するために、建築鉄⾻の溶接作業は気温が 5℃ 以下の時に⾏ってはならない。

RC造の壁面を石材の温式工法で仕上げる場合 。コンクリート面を平面に仕上げる下地調 整を行った後。高調合の張付けモルタルで丁 寧に石を張り付ける

外壁のタイル後張り工法でタイルの伸縮調整 目地の位置は 躯体 および下地のひび割れ誘発 目地の位置と必ず一致させる必要がある。各 々の位置が異なった場合には 、躯体あるいは 下地におけるひび割れ誘発目地の位置にある タイルにはひび割れが発生する可能性が高くなる。