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理学療法研究法
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  • 問題数 44 • 5/16/2024

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  • 1

    1) 業務指針の目的 ● 理学療法の対象は、社会状況の変化、患者や家族のニーズの変化に伴い多様化しいる。本業務指針の目的は、我が国の理学療法士を取り巻く現状に鑑み、理学療法士が行う業務の範囲と(1)・(2)を簡潔に示し、理学療法士の(3)を図ことにある。

    (1)方法(2)留意点(3)資質の向上

  • 2

    2)質の向上 ● 理学療法士は、理学療法とリハビリテーション医療の知識や技術に関する(1)はもちろん、関連する分野の知識等にも注意を払うなど、常に(2)に励まなけれならない。

    (1)情報収集(2)研鑽

  • 3

    2)質の向上 • 理学療法士は、創造性に富みかつ可変的な(1)と(2)に基づき対象者一人ひとり、および集団に対して理学療法を提供しなければならない。 • 理学療法士は研鑽を通じて、理学療法の(3)させなければならない。

    (1)アート(2)サイエンス(3)質を向上

  • 4

    3)国民の医療・保健・福祉の増進 • 理学療法士は、医療・保健・福祉の増進に寄与するため、患者および対象者には(1)をもって理学療法を行う必要がある。 ・国民の医療・保健・福祉の向上に対する理学療法士の貢献は、関係職種からの(2)と連携・協力のもとに行われる。

    (1)責任(2)理解

  • 5

    4) チーム医療 ● 理学療法は、心身機能・身体構造の回復、改善を目指した治療から、生活(人生)の質(Quality of Life:QOL)を向上させる支援までを範疇とする。支援は(1)のみならず(2)も対象として、他専門職とのチームアプローチによって実施する。

    (1)当事者(2)家族

  • 6

    3)研鑽 • 理学療法士には、バランスのとれた知識と技術が求められる。もって対象者のそれぞれの課題を共有し解決する。また、これに必要とされる技術を(1)し高い技能を身につける責務がある。 • 知識と技術を有効に活用するには、理学療法士と対象者の(2)(ラポート)が基盤となる。理学療法士は対象者の訴えを傾聴し(受け入れ)、適切な言葉を返し(反応)、苦しみや悩みに共感(内面化)する。

    (1)研鑽(2)治療的信頼関係

  • 7

    3. 法令遵守・守秘義務 1)法令遵守について(理学療法士及び作業療法士法、関連法規) • 理学療法士は、「理学療法士及び作業療法士法」(昭和四十年六月二十九日法律第百三十七号)および関連法規(医療法・医師法・薬剤師法・保健師助産師看護師法・義肢装具士法・臨床工学技士法等)の主旨を十分に理解・遵守した上で、その業務にあたる。 ・理学療法士及び作業療法士法第二条第一項「理学療法とは、身体に障がいのある者に対し、主としてその(1)の回復を図るため、(2)その他の運動を行なわせ、及び電気刺激、マツサージ、温熱その他の物理的手段を加えることをいう」とされており、この対象、目的および手段においてこの定義に当てはまるものを理学療法行為とする。

    (1)基本的動作能力(2)治療体操

  • 8

    3. 法令遵守・守秘義務 ・ここにいう身体に障がいのある者とは、永続的であるか一時的であるかを問わず、傷病ないしは先天的な異常によって心身機能になんらかの障がいを現に有する者はすべてこれに含まれる。 • 理学療法の業務は多岐にわたるが、うち医行為は(1)の指示または管理のもとこれを行うことを遵守する。 • 対象者の拡大およびチーム医療の構成員として、その役割の拡大に伴い、理学療法士の業務範囲は拡がっている。理学療法士はそれぞれの省令等に従いその業務範囲を更新する(例:予防領域での理学療法士の名称の使用等について厚生労働省医政 局医事課長通知医政医発 1127第3号)。

    (1)医師

  • 9

    リハビリテーション(Rehabilitation)とは、それぞれの環境と相互に作用しながら、最適な(最善の)機能に到達する、あるいは、機能を維持するために、障がいを持った、あるいは、障がいに陥りやすい個々人を手助け(援助)するための一連の手段である。(1)リハビリテーション、(2)リハビリテーション(特殊教育、障がい児教育)、(3)リハビリテーション、(4)リハビリテーションの4大分野に分けられる。しかし、これら4大分野が有機的に結びついていなければ目標達成は不可能である。 (5)は、先天的に、あるいは、人生の初期に障がいを持った個々人の機能を最大限発達するために手助け(援助)することを目的とする一連の手段である。

    (1)医学的(2)教育的(3)職業的(4)社会的(5)ハビリテーション

  • 10

    1)管理運営 • 理学療法士の数は増加の一途をたどり、職域は拡大し、就労先も医療機関、介護保険サービス、予防事業など多様になってきている。それに伴い、理学療法士の業務も日常の臨床業務の他に、(1)、他部門との調整、物品の保守点検等の管理・運営業務があり、近年それぞれの(2)に応じた管理・運営面での能力が必要とされている。 ・理学療法士の年齢構成、経験年数の構成から、中間管理職や管理職の役割を早い段階で担わなければならないことも多く、対象者への臨床実践能力を高めることとともに、(3)での管理・運営能力向上も重要である。

    (1)人事(2)勤務環境(3)組織内

  • 11

    1)管理運営 ・管理職ではない理学療法士は、管理職である理学療法士及び管理職的業務を遂行する理学療法士と(1)しながら全体としての理学療法業務の円滑な遂行を図らなければならない。 • 近年、(2)及び(3)的視点はますます重要となってきており、対象者への理学療法サービスの低下をきたさないように管理・運営的視点で日常業務の点検と確認することが必要となる。

    (1)協力、連携(2)人事管理(3)経営管理

  • 12

    理学療法士が専門的に行う領域は何があるか

    健康増進 予防 治療 介入 リハビリテーション ハビリテーション

  • 13

    6) 記録管理 • 理学療法士は、リハビリテーション・医療において(1)より指示された対象者毎に記録を作成し、法令に則って適切に保存しなければならない。また、理学療法上必要な記録を整備保存することが必要である。 その際(2)、(3)、(4)、(5)は必ず残すこと。

    (1)医師(2)日付(3)時間(4)単位(5)サイン

  • 14

    理学療法士が医師の指示(処方)から専門的に実施すべき事項(フローチャート)を書け

    自分で書いてね

  • 15

    「理学療法介入」の推奨グレード分類としてAの内容は次のうちどれか

    行うように勧められる強い科学的根拠がある

  • 16

    「理学療法介入」の推奨グレード分類としてBの内容は次のうちどれか

    行うように勧められる科学的根拠がある

  • 17

    「理学療法介入」の推奨グレード分類としてC1の内容は次のうちどれか

    行うように勧められる科学的根拠がない

  • 18

    「理学療法介入」の推奨グレード分類としてC2の内容は次のうちどれか

    行わないように勧められる科学的根拠がない

  • 19

    「理学療法介入」の推奨グレード分類としてDの内容は次のうちどれか

    無効性や害を示す科学的根拠がある

  • 20

    「理学療法介入」のエビデンスレベル分類におけるレベル1の内容はどれか

    システマティック・レビュー/RCT のメタアナリシス

  • 21

    「理学療法介入」のエビデンスレベル分類におけるレベル2の内容はどれか

    1つ以上のランダム化比較試験による

  • 22

    「理学療法介入」のエビデンスレベル分類におけるレベル3の内容はどれか

    非ランダム化比較試験による

  • 23

    「理学療法介入」のエビデンスレベル分類におけるレベル4aの内容はどれか

    分析疫学的研究(コホート研究)

  • 24

    「理学療法介入」のエビデンスレベル分類におけるレベル4bの内容はどれか

    分析疫学的研究(症例対照研究、横断研究)

  • 25

    「理学療法介入」のエビデンスレベル分類におけるレベル5の内容はどれか

    記述研究(症例報告やケース・シリーズ)

  • 26

    「理学療法介入」のエビデンスレベル分類におけるレベル6の内容はどれか

    患者データに基づかない、専門委員会や専門家個人の意見

  • 27

    問題解決の科学的方法について ステップ1:問題の開発(その定義と範囲の限定)における (1)ー研究者が操作する(決める)もの (2)ー(1)の影響を受けて生じる効果 をそれぞれ何と言うか

    (1)独立変数(2)従属変数

  • 28

    問題解決の科学的方法 ステップ1:(1) ・独立変数、従属変数 ステップ2:(2) ステップ3:(3) •内的妥当性、外的妥当性 ステップ4:(4)

    (1)問題の開発(2)仮説の設定 (3)データの収集 (4)データの分析と結果の解釈

  • 29

    問題解決の科学的方法について ステップ2:仮説の設定 における仮説とは(1)である。仮説が備えるべき必須条件は「(2)」であること

    (1)期待される結果(2)検証可能

  • 30

    理学療法の質と臨床評価 ・医療業界では(1)による評価指標や治療効果の検証が盛んに行なわれている。 ・理学療法も(2)「根拠に基づいた理学療法」と表現される。 科学的検証を用いて患者の利益が生じることを実証することが求められてる。また、治療効果の検証と並んで臨床評価指標の改良・開発が重要も必然的に重要である。

    (1)EBM(Evidence Based Medicine ) (2)EBPT (Evidenced Based Physical Therapy)

  • 31

    EBMの手順 Step1:目の前の患者についての問題の(1) Step2:定式化した(2)を解決する(3)(検索) Step3:検索して得られた情報の(4) Step4:批判的吟味した情報の患者への(5) Step5:上記1~4のstepの(6)(評価)

    (1)定式化(2)問題(3)情報の収集 (4)批判的吟味(5)適応(6)検証

  • 32

    EBMの手順 Step1:者前の患者についての問題の定式化 患者にとってなにが一番重要か、現在対処しなければいけない課題の中から、どのような情報が必要か問題点を抽出する。このとき、(1)(Patient)に、(2)(Exposure)、(3)(Comparison)、(4)(Outcome)が問題定式化の4要素とされる(5)

    (1)どんな患者(2)何をすると(3)何と比較して(4)どうなるか(5)PECO

  • 33

    尺度化において次の説明に当てはまるのは次のうちどれか。 事象や対象を分類するために与えられた数値による尺度である。「対象Aを1、対象Bを2」 というように数値で代用する場合、個人識別や役割の代用として番号を使用するような場合であり、相互の大小関係や倍数関係を意味しない。 理学療法では性別や転倒歴の有無などがこれにあたる。

    名義尺度

  • 34

    尺度化において次の説明に当てはまるのは次のうちどれか。 大小の優劣などの一定序列をあらわすが、値の等間隔性が保障されない尺度である。脳卒中の運動回復段階であるBRSやMMTがMASが代表的な例である。

    順序尺度

  • 35

    尺度化において次の説明に当てはまるのは次のうちどれか。 値の等間隔性は保障されているが、絶対的原点(0)を持たない尺度である。知能指数や標準テストの得点などが(1)で定義される例である。加減が可能なものである。

    間隔尺度

  • 36

    尺度化において次の説明に当てはまるのは次のうちどれか。 絶対的な原点(0)を持ち、値の等間隔性も保障されている尺度である。身長や体重などは比率尺度である。四則演算が可能なものである。

    比率尺度

  • 37

    (1):同一のものを複数回測定したとき にどれだけばらつきがあるかという指標 (2):評価指標が測定しようとしている ものを実際にできているかについて、その程度をみているもの

    (1)信頼性(2)妥当性

  • 38

    (1): 症状のある人をどこまで陽性として判定できるかという意味であり、感度が高いということは見落としが少ないということを示している。 (2):(1)とは逆に症状の無い人をどこまで正確に陰性(症状なし)と判断できるかを意味し、特異性が高いということは、本来よりものを悪く見積もるような誤診が少ないということになる。

    (1)感度(2)特異度

  • 39

    無作為化比較試験で誤っているのはどれか。

    患者の希望によって治療法を割り付ける。

  • 40

    2群間の差を統計学的に検定する際に、有意差が得られやすくなる要因はどれか。

    群内の標準偏差が小さい。

  • 41

    エビデンスに基づく理学療法を実践する場合に最初に行うのはどれか。

    問題点の定式化

  • 42

    検査の感度を示す説明で正しいのはどれか。

    実際の患者が検査で陽性となる確率

  • 43

    理学療法診療ガイドライン第1版(日本理学療法士協会)における理学療法介入の推奨グレード分類で、「行わないように勧められる科学的根拠がない」に該当する推奨グレードはどれか。

    C2

  • 44

    研究法の説明で正しいのはどれか。

    コホート研究では結果に関連する予測因子を分析する。