問題一覧
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水密コンクリートの調合において、普通ポルトランドセメントを用いる場合の水セメント比を55%とした。
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設計基準強度60N/mmの高強度コンクリートの打込みにおいて、高性能AE減水剤を使用しているので、外気温にかかわらず、練混ぜから打込み終了までの時間の限度を120分とした。
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コンクリートの締固めについては、公称棒径45mmのコンクリート用棒形振動機のほかに、型枠振動機及び木槌を併用したので、棒形振動機の挿入間隔を80cm程度とした。
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4
同一画のコンクリート打込み時における打重ね時間の限度については、外気温が25°Cを超えていたので、150分を目安としていることを確認した。
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5
調合管理強度27N/mm、スランプ21cmと指定された高性能AE減水剤を使用したコンクリートにおいて、現場受入れ時のスランプ試験の結果が19.0cmであったので、合格とした。
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6
構造体コンクリート強度の検査において、標準養生による3個の供試体の材齢 28日における圧縮強度の平均値がコンクリートの設計基準強度以上であったので、合格とした。
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7
コンクリートの打込み日の外気温が25°C以下となることが予想されたので、コンクリートの練混ぜから打込み終了までの時間の限度を150分とした。
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8
軽量コンクリートのポンプ送において、輸送の水平換算距離が150mであったので、呼び寸法125Aの輸送等を使用した。
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9
高炉セメントB種を使用したコンクリートの調合管理強度について、特記がなく、コンクリートの打込みから材齢28日までの期間の予想平均気温が8～10°Cであったので、構造体強度補正値を3N/mm2とした。
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10
プレキャストの柱部材と楽部材の組立て精度の検査については、当該階の全てのプレキャスト部材の仮固定完丁後、接合作業前に行った。
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11
プレキャスト梁部材の長さについては、特記がなかったので、許容差を土10mmとして製品の寸法精度の管理を行った。
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12
プレキャスト耐力壁部材の長さについては、特記がなかったので、許容差を±10mmとして製品の寸法精度の管理を行った。
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13
プレキャスト柱・壁柱部材の長さについては、特記がなかったので、許容差を±10mmとして製品の寸法精度の管理を行った。
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14
プレキャスト屋根・床部材の長さについては、特記がなかったので、許容差を±5mmとして製品の寸法精度の管理を行った。
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15
プレキャスト部材の柱・壁柱、梁、その他の幅、せいについては、特記がなかったので、許容差を±10mmとして製品の寸法精度の管理を行った。
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16
プレキャスト部材の耐力壁、床・屋根、その他の厚さについては、特記がなかったので、許容差を±3mmとして製品の寸法精度の管理を行った。
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17
プレキャスト部材の組立精度の検査は、柱・壁の垂直部材と梁・床の水平部材とも、それぞれ10mmを判定基準として行った
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18
製造工場におけるプレキャスト部材の脱型時のコンクリートの圧縮強度は、部材の製造場所において採取し標準養生を行った試体の圧縮強度の結果により確認した。
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19
プレキャスト部材に用いるコンクリートの空気量については、特記がなく、凍結融解作用を受けるおそれがあるので、目標値を3.0%とした。
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20
プレキャスト部材の製造に当たり、コンクリートの加熱養生において、前養生時間を3時間とし、養生温度の上昇勾配を20°C/hとした。
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21
柱、梁、スラブ及び壁に打ち込むコンクリートの粗骨材については、特記がなかったので、最大寸法25mmの砕石が使用されることを確認した。
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22
プレキャスト部材に用いるコンクリートの空気量は、特記がなく、楽結融解作用を受けるおそれもなかったので、目標値を4.5%とした。
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23
プレキャスト部材の製造に当たり、板状のプレキャスト部材の脱型時所要強度については、脱型時にベッドを70～80度に立て起こしてから吊り上げる計画としたので、コンクリートの圧縮強度を5N/mm2とした。
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24
実効放射（夜間放射）は、地表における長波長放射収支であり、日中を除く夜間の「大気放射と地面放射との差」のことである
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25
コンクリートの乾燥収縮ひすみを抑制するために、所要のワーカビリティーが得られる範囲で、単位粗骨材量をできるだけ大きくした。
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26
軽量コンクリートのポンプ圧送中のスランプロス（スランプ低下）を抑制するために、人工軽量材はあらかじめ十分に吸水したものを使用した。
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27
高強度コンクリートの自己収縮を抑制するために、所要のワーカビリティーが得られる範囲で、単位セメント量をできるだけ大きくした。
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28
高強度コンクリートの自己収縮を抑制するために、所要のワーカビリティーが得られる範囲で、単位セメント量をできるだけ小さくした。
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29
コンクリートの水和熱は、単位セメント量が少なくなるほど、小さくなる。
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コンクリートの乾燥収縮のひずみ度は、部材の体積表面積比（体積/表面積）が大きくなるほど、小さくなる。
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計画供用期間の級が「標準」の建築物における高強度コンクリートの調合において、骨材事情により高性能AE減水剤を用いても良好なワーカビリティーを得るのが困難であったため、単位水量を185kg/m3とした。
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水密コンクリートの調合において、普通ポルトランドセメントを用いる場合の水セメント比を55%とした。
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33
呼び強度60、スランプフロー50cmと指定した高強度コンクリートにおいて、スランプフローが60.0cmであったので、合格とした。
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34
単位水量が180kg/m3と指定されたコンクリートにおいて、打込み中に品質変化が見られたので、単位水量が180kg/m3であることを、レディーミクストコンクリート工場の製造管理記録により確認した。
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普通コンクリートにおける構造体コンクリートの強度の検査において、1回の圧縮強度の試験に用いる供試体については、レディーミクストコンクリートの受入れ検査と併用しないこととなっていたので、工事現場において適切な間隔をあけた3台の運搬車から各1個ずつ、合計3個採取されていることを確認した。
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同一画のコンクリート打込み時における打重ね時間の限度については、外気温が25°Cを超えていたので、150分を目安としていることを確認した。
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37
高炉セメントB種を使用したコンクリート（設計基準強度36N/mm2）の開合管理強度については、特記がなく、コンクリートの打込みから材齢28日までの期間の予想平均気温が13℃未満であったので、構造体強度補正値を6N/mm2した。
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フライアッシュセメントB種を使用したコンクリート（設計基準強度36N/mm2）の開合管理強度については、特記がなく、コンクリートの打込みから材齢28日までの期間の予想平均気温が9℃未満であったので、構造体強度補正値を6N/mm2した。
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低熱ポルトランドセメントを使用したコンクリート（設計基準強度36N/mm2）の開合管理強度については、特記がなく、コンクリートの打込みから材齢28日までの期間の予想平均気温が14℃未満であったので、構造体強度補正値を6N/mm2した。
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中庸熱ポルトランドセメントを使用したコンクリート（設計基準強度36N/mm2）の開合管理強度については、特記がなく、コンクリートの打込みから材齢28日までの期間の予想平均気温が11℃未満であったので、構造体強度補正値を6N/mm2した。
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早強ポルトランドセメントを使用したコンクリート（設計基準強度36N/mm2）の開合管理強度については、特記がなく、コンクリートの打込みから材齢28日までの期間の予想平均気温が5℃未満であったので、構造体強度補正値を6N/mm2した。
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高炉セメントB種を使用したコンクリート（設計基準強度36N/mm2）の開合管理強度については、特記がなく、コンクリートの打込みから材齢28日までの期間の予想平均気温が13℃であったので、構造体強度補正値を3N/mm2した。
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普通ポルトランドセメントを使用したコンクリート（設計基準強度36N/mm2）の開合管理強度については、特記がなく、コンクリートの打込みから材齢28日までの期間の予想平均気温が8℃未満であったので、構造体強度補正値を6N/mm2した。
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構造体コンクリート強度の検査において、標準養生による3個の試体の材齢28日における圧縮強度の平均値がコンクリートの設計基準強度以上であったので、合格とした。
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調合管理強度が27N/mm2の普通コンクリートを使用した流動化コンクリートにおいて、ベースコンクリートのスランプを15cm、流動化コンクリートのスランプを21cmとした。
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