（ ﹏﹏ ）とは、前の層のコンクリートを打ち込んでから、相当長い時間が経過した後で次のコンクリートを打ち継ぐことによって生じる不連続面のことである。

（ ① ）とは、打ち込んだコンクリートの一部にできる空隙の多い不良部品であり、セメントペーストの周りが悪く、（ ② ）が多く集まってできる箇所をいう。

コールドジョイントが発生しないようにコンクリート標準仕様書では、外気温が（ ﹏﹏ ）を超える場合の許容打ち重ね時間で2.0時間以内を標準とするとされている。

良いコンクリートを打設するには、締固めができる範囲で、できるだけ（ ① ）を少なく、最小の（ ② ）にすることが必要である。

固まったコンクリートに対して、柱や壁が立ち上がる場所では打継ぎ目の（ ﹏﹏ ）処理を行う。

床面のコンクリートを打設した際は、沈下によるひび割れを防ぐために（ ﹏﹏ ）が完了した最後の仕上げ段階で、鏝（こて）で押さえることが重要となってくる。（ ﹏﹏ ）はコンクリート打設後、骨材に比べて比重が小さい水が表面に浮き出てくる現象のことである。

コンクリートは（ ﹏﹏ ）により温度が上昇して膨張する。

既設構造物に接してコンクリート打設した場合、膨張したコンクリートが冷えて収縮していくときに、既設構造物に拘束されてひび割れの原因となることがある。この場合、（ ﹏﹏ ）を適切な間隔で設定すれば、（ ﹏﹏ ）以外でのひび割れ発生を抑制することができる。

（ ① ）コンクリート：（ ② ）気温が4℃以下の時のコンクリートであり、硬化前のコンクリートが氷点下にさらされると、容易に凍結・膨張し、初期（ ③ ）を受ける。この対策として、（ ④ ）を用いて凍結時の膨張を緩和するために適正な量の空気を連行することが出来る。

（ ① ）コンクリート：断面寸法が大きい部材に打ち込まれたコンクリートは、硬化に伴い部材の内部と表面に（ ② ）が生じ、ひび割れが入るなどの問題が起こりやすい。

トンネル工法の一つであるNATM工法は（ ① ）を地山の（ ② ）を増大させ、地山の耐荷力を大きくすることにより、安定したトンネルを構築するものである。

トンネルの壁を（ ① ）と呼び、トンネル底部の逆アーチで仕上げられたものを（ ② ）と呼ぶ。

覆工を施行するにあたり、トンネル用の型枠を（ ﹏﹏ ）の呼ばれ、トンネル1区間分全体を移動しながら作業するのでスライディングフォームとも呼ばれる。

（ ① ）工法はカッタヘッドにより掘削し、メイングリッパを岩盤等に押し付け（ ② ）を得て掘進する工法である。

シールド工法は、鋼製の筒体により崩れ落ちてくる地盤を防護し、掘進に伴い（ ① ）を（ ② ）を用いて組み立て、それを反力にシールドジャッキを伸ばして前進する工法である。

（ ﹏﹏ ）の崩壊を防ぐ方式により汚泥式や土圧式に分類される。

工程管理を行うための工程表には種類に応じた特徴があり、（ ﹏﹏ ）は作業の流れが左から右へ移行しているので漠然と作業間の関連は分かるが、工期に影響する作業がどれであるかはつかみにくい。

（ ﹏﹏ ）は管理している場所が1点であり、しかも一定の方向にしか進行しない工種で用いられる工程表である。

（ ﹏﹏ ）は各工種の開始日から終了日までの所要日数、各工種間の関連が把握できるといった点が挙げられる。

工程表を作成するためには、施行箇所をどのように分割するか、どのような施行方法にするかなどの基本方針を決める必要があり、これが（ ﹏﹏ ）である。

また、それぞれの工種について、作業数量と1日あたりの施行数量から、（ ﹏﹏ ）を算出する必要がある。

建設工事において、請負代金の額が4000万円以上（建築一式工事では6000万円以上）となる下請契約を締結して施行しようとする場合は、（ ﹏﹏ ）をおく必要がある。

工事現場での施工管理者の仕事は、施行計画の立案や4大管理である工程管理、（ ① ）、（ ② ）、（ ③ ）が挙げられる。

（ 安全管理 ）は建設工事における災害の根絶を目的とし、建設工事現場内の設備や環境、作業方法などを整備し、働く人々の生命や心身の健康を維持するための管理であり、（ ﹏﹏ ）を十分に行い管理していく。

工事現場の入口には（ 監理技術者 ）の氏名の書かれた（ ﹏﹏ ）や業務上の負傷などに対する保険給付に関する「労働災害関係成立票」などを掲示しなければならない。

大気汚染防止法の対象として建設機械などの排出ガスなどにより（ ﹏﹏ ）などが発生することなどが挙げられる。

水質汚濁防止法の対象として浚渫などの水中作業に伴う（ ﹏﹏）の汚濁などが挙げられる。

振動規制法の対象として杭打機などを用いる際に関連することがあり、使用機械の規格により（ ﹏﹏ ）として取り扱われることもある。

建設現場からの発生する廃棄物の管理責任は排出事業者となる（ ① ）にある。そのため、排出事業者が発行する（ ② ）制度が建設廃棄物の不法投棄をなくすためにある。