問題一覧
1
イラク戦争
2003
2
地租改正
1873
3
国会開設の直諭
1881
4
自衛隊発足
1954
5
日清修好条規
1871
6
ベルリンの壁崩壊
1989
7
東西ドイツ統一
1990
8
湾岸戦争
1990
9
第五福竜丸
1954
10
甲午農民戦争
1894
11
日中平和友好条約
1978
12
石油危機
1973
13
日中共同声明
1972
14
男女雇用機会均等法
1985
15
消費税導入
1989
16
ソ連解体
1991
17
国際平和維持活動
1992
18
環境基本法
1993
19
EU発足
1993
20
阪神・淡路大震災
1995
21
消費税が5%に
1997
22
アメリカ同時多発テロ
2001
23
桜田門外の変
1860
24
アメリカ南北戦争
1861
25
版籍奉還
1869
26
五箇条の御誓文
1868
27
戊辰戦争
1868
28
学制発布
1872
29
岩倉使節団
1871
30
内閣制度
1885
31
国会期成同盟
1880
32
下関条約
1895
33
韓国統監府の設置
1907
34
三国協商(ロシア・イギリス・フランス)
1907
35
朝鮮総督府の設置
1910
36
辛亥革命
1911
37
五・一五事件
1932
38
アメリカニューディール政策
1933
39
日中戦争
1937
40
大政翼賛会
1940
41
大西洋憲章
1941
42
ソビエト社会主義共和国連邦の設立
1922
43
三・一独立 運動
1919
44
五・四運動
1919
45
独ソ不可侵条約
1939
46
日独伊三国同盟
1940
47
テレビ放送開始
1953
48
日ソ共同宣言
1956
49
国際連合加盟
1956
50
日米安全保障条約
1951
51
教育基本法
1947
52
農地改革
1946
53
財閥解体
1945
54
国際連合発足
1945
55
日韓基本条約
1965
56
ベトナム戦争激化
1965
57
義和団事件
1600
58
金融恐慌
1927
59
インド大反乱
1857
60
教育勅語
1890
61
地方自治法
1947
62
生麦事件
1862
63
薩英戦争
1863
64
薩長同盟
1866
65
大政奉還
1867
66
徴兵令
1873
67
秩父事件
1884
68
教育勅語
1890
69
八幡製鉄所
1901
70
護憲運動
1912
71
原敬の政党内閣
1918
72
ロンドン海軍軍縮会議
1930