様々な分野の世界共通ルールのこと。

企業などが、顧客や社会などが求めている品質を備えた製品やサービスを常に届けるための仕組みについて定めた、世界共通の規格のこと。

企業などの活動が環境に及ぼす影響を最小限にとどめることを目的に定められた、環境に関する国際的な標準規格のこと。

日本医療機能評価機構が行う一事業で、病院の質改善活動を支援するツール。組織全体の運営管理及び提供される医療について、国際基準に適合した第三者評価を実施し、一定の水準に達したと認められた病院に対して認定証を発行すること。

米国の医療施設を対象とした第三者評価認証機関であるThe Joint Commissionの国際部門として設立された非営利組織のこと。

1966年にAvedis Donabedianが提唱した医療の質をモニタリングする客観的評価モデルで、構造、過程、結果の3つの視点から医療の質を評価する。

がんの進行により積極的な治療が行えない患者に提供される対症療法主体の医療のこと。

個々の患者のケアに関わる意思を決定するために、最新かつ最良の根拠に一貫性をもって、明示的に、思慮深く用いられることがあり、個々の臨床的専門技能、系統的研究から得られる最良のエビデンス、および患者の意思や価値観を統合すること。

根拠に基づく理学療法であり、EBMの流れから理学療法分野に当てはめたもの。

1960年代に米国で開発された分析方法で、組織が現状について分析したり、目的に対する適切な戦略を形成したりするためのツールのこと。

研究が適切に行われることを確保するため研究がどの程度進捗しているか、並びにこの方針及び研究計画書に従って行っているかについて、研究責任者が指定した者に行わせる調査のこと。

現在診療を受けている医療機関とは別の医療機関に診断や治療法について意見やアドバイスを求めること。

Plan(計画)、Do(実行)、Check(評価)、Act(改善)の4段階を繰り返すことによって、業務を断続的に改善すること。

Plan(計画)、Do(実行)、Check(再評価)、Act(改善)、Evaluation(評価)の5段階を繰り返すことによって業務を断続的に改善すること。

1990年代より米国を中心に広まってきた質に基づく支払いのこと。

不注意でしでかす思わぬ過ちのこと。医療の過程において、医療従事者が当然払うべき業務上の注意義務を怠り、患者に傷害を及ぼした場合のこと。

本人の意図に反して起こること。

重大な事故や事件にはならなかった、もしくは事故や事件であっても影響が小さかった出来事のこと。

すでに障害や大きな影響が出てしまっている出来事のこと。

「1:29:300の法則」、300回の無傷害事故の背後には数千の不安全行動や不安全状態があることを指している。

「1:10:30:600の法則」、重症または廃疾を伴う災害の起こる割合が1、軽い障害を伴う災害の起こる割合が10、物損のみの事故の割合が30、傷害も物損もない事故の割合が600であることを指している。

Team Strategies and Enhance and Patient Safety、医療のパフォーマンスと患者の安全を高めるためにチームで取り組む戦略と方法のこと。

感染症の有無にかかわらず、全ての患者に際して普遍的に適用する予防策で、最も重要で基本な感染対策のこと。

医療事故が発生した医療機関において院内調査を行い、その調査報告を民間の第3者機関(医療事故調査・支援センター)が収集・分析することで再発防止に繋げるための医療事故に係わる調査の仕組みのこと。

理学療法義務の遂行に伴う賠償事故から公益社団法人理学療法士協会の会員を保護する目的で創設された制度のこと。

感染源を取り除く、感染経路を遮断する、抵抗力を高めるという3原則があり、特に感染源を持ち込まない、持ち出さない、拡げないことを意識すること。

医療機関が行った診察や検査、治療などの医療行為の対価として公的医療保険から支払われる報酬。

処方を文章化したもので、薬剤師に対して、医師の指示通りの医薬品を整えることを要求する指示書のこと。

医師から外部の専門家に向けて必要な治療の支持を伝える役割の書籍のこと。

診療の過程で患者の身体状況、病状、治療等について医療従事者が知り得た情報を伝えること。

法律上の義務、実臨床で必要になる、保険請求の根拠・医学教育の資料となるの3つに分けられている。

診療者の氏名・性別・年齢・住所、病名や主な症状、治療方法(処方や処置)、診療の年月は最低限記載する。

「記録」としてのカルテの有用性を最大限に引き出すための書き方・考え方の代表例の1つ。

基礎データ、問題リスト、初期計画、経過記録(SOAP)＋退院時などに全体的にまとめて考察した要約記録で構成。

リハビリテーションを提供した際の診療報酬を算定するために必要な書類のこと。

対象者をシームレスに支援するためには「情報の共有」が重要であり、連携施設との交流として用いられる。

患者の症状や治療経過等の多様な診療情報を電子的に保存し更新するとともに、保存された情報の検査、分析、閲覧等の機能を有するシステム。

社会生活で人の守るべき道理。人が行動する際、規範となるもの。

complianceを指し、社会遵守という意味もある。

患者が医療従事者から診断内容の十分な説明を受けること。患者が自らの自由意志に基づいて合意、選択、同意、否定し、最終的な判断を決定していくプロセスのこと。

判断能力が十分でないため保護者または家族へのインフォームド・コンセントだけでなく患者が理解できるよう、わかりやすく治療に関する説明を行い、同意を得ること。

高度情報社会に当たって、守秘義務と合わせて、プライバシー保護の観点から個人に関する情報が公となることを防がなければならない等。

嫌がらせを指し、種類はたくさんあるが、相手の尊厳を気付つける、不利益を与える、又は相手を不快にさせたり、脅威を与えたりする行為であることが共通点で、たとえ悪意がなかったとしても、された本人が嫌な行為はハラスメントとみなされることがある。

(公社)理学療法士協会倫理規定を基本精神とし、この職業ガイドラインに記載する事項を遵守すべき範として、患者及び対象者には公平に接し、かつその権利を尊重しつつ理性ある判断の上、責任もって理学療法行為を行わなければならない。

社会福祉の専門職としての価値観であり、行動指針として大切にしているもの。

患者の権利に関する宣言のこと。

世界医師会(WMA)によって作成された「人間を対象とする医学研究の倫理的原則」のこと。

一般に経歴、経験、発展、関連した職務の連鎖等と表現され、時間的持続性ないし継続性を持った概念。

仕事の能力や専門性を磨いて、社会的に市場価値の高い経験を重ねること。

キャリアの概念を前提として、個人が職業能力を作り上げていくこと、すなわち、関連していた職務経験の連鎖を通して職業能力を形成していくこと。

「Career(職歴)」と「Path(道)」を組み合わせた言葉、仕事における道筋。

「Career(職歴)」と「Ladder(はしご)」を組み合わせた言葉、段階的にキャリアアップを目指すこと。

自身の知識や技術を深めるために自主的に学び続ける行為。

On the Job Training、職場で実際に仕事をしながら、上司や先輩から仕事に必要な知識や技術を習得していくこと。

OFF the Job Training、職場を離れて外部の研修などに参加し、必要な知識や技術を獲得すること。

「して見せて(Show)、言って聞かせて(Tell)、させてみて(Do)、ほめてやらねば(Check)」のこと。

ある一定期間、新人職員(プリセプティー)1人に対して教育係として3～4年目の先輩職員(プリセプター)1人が担当するマンツーマン教育制度のこと。

学習成果物から保存・貯蓄、整理・分析を行い、一覧にすることで把握がしやすくなることで、学習や指導の改善に役立つこと。

資料や書籍、実際に経験したことをもとに具体的な振り返りを実施し、なぜ失敗したのか、あるいは成功したのかを分析し、考えて次に活かすこと。

自分自身の状況を客観的に認識できる能力のこと。

個々の人間としての患者に最適な理学療法を選択できる能力を育成すること、臨床における問題点を把握し解決していく能力を向上させること、理学療法に関する知識・技術自体の向上を推進すること。

Volume(量)、Variety(種類)、Velocity(速度、高頻度)の3VとValue(付加価値)の4Vで特徴付けされるデータ。

大規模なデータから価値・意味のある情報を選別する手法。

2004年に委員会発足、2010年に教育ガイドライン(1版)作成。

2021年度までの制度、理学療法士教会へ入会後、最短1年間のうち15単位(13単位)を取得すること。

より専門性の高い臨床技能を有する「スペシャリスト」、いわば個性の教育プログラムのこと。

1947年に制定された、労働者に適用される労働条件に関する最低基準を定めた法律。

1972年に制定された、職場における労働者の安全と健康の確保や快適な職場環境の形成促進を目的とする法律。

労働基準法改正により、長時間労働(休日労働は含まず)の上限は原則として月45時間・年360時間となり、臨時的な特別の事情がなければ、これを超えることはできなくなった。臨時的な特別な事情があって労使が合意する場合でも、時間外労働は年720時間以内、時間外労働＋休日労働は月100時間未満、2~6か月平均80時間以内とされている。原則の月45時間を超えることができるのは年6か月まで。

「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」、育児や介護を行う人を支援して、仕事と家庭を両立することを目的にした法律。

自分のストレスについて、セルフケア・コントロールなど対処しながら上手に付き合っていくこと。

組織内での対立をポジティブにとらえ、問題解決を図ること。競争的、受容的、回避的、協力的、妥協的の5つのスタイルがある。

企業で定めた基準に基づき社員の実績や業務態度、能力を評価する制度。

各疾患別に定められている。

実施単位数は従事者1人につき1日18単位を標準とし、1日24単位、週108単位までという診療報酬上の算定ルールがある。また患者1人につき1日6単位が上限となっている。ただし厚生労働大臣が定める患者には1日9単位が上限となる。

1950年代、マネジメントの役割とビジネススキルの関係性を明示されたモデル。

「指導力・統率力」などと表現され、ある一定の目標達成のために個人やチームに対して行動を促す力のこと。

部下に答えを与える形で指導して、上司が身につけている仕事の知識や技術を提供する方法。

部下から答えを引き出す質問を投げかけたり、共感や傾聴の姿勢から気づきを与えたりする方法。

物語(narrative)に着目した問題解決に関するアプローチのこと

物事の視点・枠組み(Frame)を組みなおす(Re-Frame)、ある出来事の枠組み(フレーム)を変えることで、出来事に別の視点を持たせること。

その人に対して信頼できる、信頼して損はないという感情のこと、誠実性、一貫性、忠誠心、開放性が根底にある要因。

上司や経営者トップ、他部門や他企業、利用者や消費者といった利害関係者に対して新しい事業に対するビジョンや戦略、新しい商品のアイデアやコンセプトなどを作成、提案する力

他人の納得度をあげたり、他人の現実認識を高めるためたりするに必要、Paradigmatic Mode(論理-科学的様式)とNarrative Mode(物語様式)の2つのモードがある。

意見の相違を前提とした話し合い

他人への要求を通そうとするときに用いる基本的手段であり、共通する利害と対立があるときに、合意に達するために行う相互コミュニケーションである。

交渉で、相手の話を傾聴し、相手を理解し、創造的な問題解決能力のこと。

あるテーマや課題について情報やデータ、意見を伝えるためにおこなわれているコミュニケーション手段の一つ

明らかな課題が存在する状況において必要とされる力、決められたひとつの変数に対して最適解を導き出す

主に物事が滞りなく進んでいる状況に対して必要とされる力、不確かな変数に対して多くの人が問題だと認識できる状態。