CADとはコンピューターを用いて設計を行うこと。または、そのシステムを指すことである

日本ではCADの規格上の定義はなく主にCADベンダーがそれぞれその定義を定めている

CADはそれまで紙と鉛筆で行われていた設計作業をコンピューターによって支援し、設定画面の正確さや作業の効率化を図り、その生産性を高めるという目的で誕生した

CADは「製品の形状、その他の属性データからなるモデルをコンピュータ内部に作製し、 解析•処理することによって進める設計」と JIS B3401(日本工業規格)に記載されている。

建築業界は、cadの導入にによる生産性の向上という点では、製造業に先駆け普及が進んだ。

BIMモデルをIFC形式で保存をすると異なるBIMソフトウェアでBIMモデル作成編集作業の続きができる。

BIM技術の種類は世間的に確立された 職能•職種であり、各国共通の名称で呼ばれている。

（一社)日本建設業連合会はBIMスタートアップガイドとして「施工BIMのすすめ」という 冊子を上記Webサイトで公開しており、 そのなかに施工段階でのBIM活用方法について 具体例を挙げて解説している。

設計者や施工元請け会社と専門工事会社が 2D CADを介して情報を共有し連携することで BIMを使用するより、打ち合わせ回数や制作図の作成工数の減少などを図ることが可能となる

BIMモデルに入力した属性情報を元に数量集計を行うには、BIMソフトウェアから属性情報を 外部ファイルに書き出し、表計算ソフトウェアで集計する必要がある

建築確認に関する記述のうち最も不適切なものはどれか。

本におけるBIMの取り組みに関する記述の上、最も適切なものはどれか。

BIMがCADと異なる点の記述として、最も不適切なものはどれか

日本におけるBIMの取り組み関する記述として、最も適切なものはどれか

BIMモデルを利用した概算•積算に関して、現在の状況の記述として、最も不適切なものはどれか。

建築の施工段階で設計者、施工者や多数の専門工事会社などの関係者間で合意のプロセスがうまく行かない場合に発生する損失に関する記述として、最も不適切なものはどれか。

BIMモデルを利用しての概算•積算に関して、現在の状況の記述として、最も不適切なものはどれか。

発注者が建築を伴う事業計画を行う場合のBIM利用の可能性に関する記述として、最も不適切なものはどれか。

BIMモデルを構成するBIMオブジェクト(部品)に関する記述として、最も適切なものはどれか。

CDEについての記述として最も適切なものはどれか。

BIM元年は何年ですか。

BIMの正式名称はなに。

( 1 )〜( 4 )の( )内に当てはまる語句を選べ。 2015年には(一財)建築保全センターを事務局として( 1 )(2019年8月から国土交通省認可「BIMライブラリ技術研究組合」として組織再編)が設立され、メーカを特定しない( 2 )なBIMオブジェクトの作成や、共通の( 3 )の取り決めなどを行っている。従来より設備機器に関しては、業界で2D CAD用の標準ライブラリを作る動きがあり、(一財)建設業振興基金の設計製造情報化評議会(C-CADEC)がStem(設備機器ライブラリ標準)と( 4 )(部材属性を伴ったCADデータ交換仕様)を運用して、設備機器の標準ライブラリ化を進めてきた。

( 1 )〜( 4 )の( )に当てはまる語句を選べ。 基本設計や実施設計の段階においてBIMの利用では、設計している建物のモデルと共にその時点で決定している( 1 )を含めてBIMモデルとして入力する。そのBIMモデルを用いて、室内の空気の流れや( 2 )の解析を行ったり、敷地周辺の3次元モデルと統合して景観シミュレーションを行ったり、入力されているコストに関する属性情報を用いて( 3 )を行ったりすることが可能である。また、意匠•構造•設備それぞれのBIMデータを( 4 )し、その形状情報から干渉チェックも実施できる

( 1 )〜( 4 )の( )内に当てはまる語句を選べ。 運営•維持管理段階でのBIMを利用するのは、設計者や施工者といった建物の生産者ではなく、建物の所有者や( 1 )が主体となる。ところが、これらのBIM利用の主体者は、通常、専門的な( 2 )ソフトウェアを使用することが難しい。また、建物の生産のための詳細な情報が詰まったBIMモデルは( 3 )に使うには情報が過剰で重たいモデルになるため、( 4 )で使用したBIMデータそのものを使用するためには行かない。

BIMは建物のライフサイクル全般で、必要なときに必要なだけ効率よく取り出せるツールとして注目されている

BIMの時代は、CADの時代と比べ扱う情報量が多くなったため、新たに建物のライフサイクル全般で利用できる統一されたデータの使用や、情報交換のための仕組みが必要じゃなくなってきた。

BIMモデルやデータに関する共通のルールや仕様が整備されればこれまで難しかった各業務段階における建物の設計データや維持管理データの円滑な情報交換が実現し、建設業の生産性を著しく向上させることになるだろう

IFCは建物の3次元モデルデータと属性情報を合わせて定義できる中立でオープンなBIMモデル仕様としてbuilding SMART(日本を含む18の国際支部からなる国際的な非営利組織)が開発を行っている。

BIMの時代は、CADの時代と比べ扱う情報量が多くなったため、新たに建物のライフサイクル全般で利用できる統一されたデータの使用や、情報交換のための仕組みが必要となってきた。

IFCは異なるBIMソフトウェア間でのデータ交換などに利用する目的で使用が想定されている。

IFCのデータフォーマットは、単なる線分の集合を定義したものである

IFCのデータフォーマットはオブジェクトモデルとして定義されている。

IFCは仕様が公開されており、 IFCファイルもその中身はテキストデータ(文字情報のみ)で記述されているためテキストエディタを使って、簡単にその内容を確認することができる。

CADソフトウェア間のデータ交換用フォーマットとして現在でもよく使われている中間ファイルフォーマットと呼ばれている形式はなにか。

最近のDXF形式は2次元だけではなく3次元モデルデータも扱うことができる。

IFCもDFXも、ファイルの中身はオブジェクト形式であり、主に異なるCADソフトウェア間でのデータ交換に使用されるなど利用目的や利用方法は似ている。

IFCもDXFもファイルの中身はテキスト形式である。

IFCとDXFは主に異なるCADソフトウェア間でのデータ交換に利用されるなど、その利用目的や利用方法は似ている。なぜですか。

IFCは、建物を構成するオブジェクトのシステム的な表現方法の仕様を定義したものである。

DXFの描画要素は直線、円弧、折線などの単純な形状情報しかもたない。

IFCの描画要素は直線、円弧、折線などの単純な形状情報しか持たない。

IFCは形状情報に加え、属性情報を合わせ持つことによって、BIMソフトウェア間でのデータ交換フォーマットとして機能する。

IFCは構成するオブジェクトを表現するための幾何的なルールとそのパラメーターおよび、その幾何形状が意味するオブジェクト各部の仕様を属性情報として併せ持っている。そのオブジェクトをオブジェクトとして認識するためのシステム上の概念は何ですか。

IFCを使ってデータを共有することによって、企画•設計、積算、設備設計、構造設計、施工、施設管理など建物サイクル全体でBIMモデルを活用することが可能となる。

ソフトウェアによってサポートするIFCのバージョンが異なっていたり、データ交換時に属性情報の一部が欠落したりするなど、100%のデータ互換が保証されない場合がある

IFCに準拠したBIMソフトウェアを利用することにより、電子情報による図面、レポートおよび仕様書などのデータを、その建物に関わる多くのステークホルダ(関係者)で共有することが可能となり、建物のライフサイクル全般においてBIMモデルの一貫性と整合性が保証される。

IFCは、1997年に発表されたIFC Release1.0からバージョン改訂を重ね、2013年に発表されたIFC3から国際規格化された。

IFCは1997年に発表されたIFC1.0からバージョン改訂を重ね、2013年に発表されたIFC4から、ISO16739:2013として国際規格化された。

日本でもIFCの企画管理を行う (一社)buildingSMARTjapanによってBIMソフトウェアのIFCソフトウェアのIFC検定が行われている

IFCビューアーはCADソフトウェアのようなモデリング機能は持たないが、モデル内のデータ構造をツリー表示で視覚化し、オブジェクト形状の定義過程を正確に図示する機能を有するため、BIMソフトウェア間のデータ交換時や、BIMモデルの確認作業に有用である。

IFCはソフトウェアによってサポートするIFCのバージョンが異なっていたりデータ交換時に属性情報の一部が欠落していたりと100%のデータ互換が保証されない場合がある。そこで、IFCのデータ構造やオブジェクトの形状およびその定義過程を視覚化するために凡用性の高いIFCビューアーが必要となる。

日本では、異なる組織やシステム間で情報を連携し、共有するための仕組みやルールが整備されていないのが現状である。

BIMの普及期である現在も、モデルデータの 詳細度(LOD)や確定度(LOD)が議論され、国土交通省や関連諸団体から、矢継ぎ早に各種ガイドラインや指針が発表されている。

BIMデータには、CADの時代には必要とされなかった多くの属性情報が付加され、その結果BIMデータはデータ量の増大だけではなく、データ自体の資産価値も大きく向上することとなった。

3D CADには、2D CAD時代には必要とされなかった多くの属性情報が付加され、その結果データ量の増大だけではなく、データ自体の資産価値も大きく向上することとなった。

( 1 )〜( 4 )の( )内に当てはまる語句を選べ。 ( 1 )は、建設分野のライフサイクルにわたるすべての構造物を一つの体系で網羅しようとする規格である。( 1 )は、( 2 )と( 3 )の二つのパートに分かれており、このうち( 2 )は情報をツリー状に分類しテーブルを用いて階層化していくための企画として建物の設計から解体までのライフサイクル全体で扱われる情報の分類の枠組みを示している。( 3 )は、オブジェクト指向の考え方を用いて分類するための規格で、IFD:IFCの( 4 )に準拠した構造を持つ。

ISO12006 は、建設分野のライフサイクルにわたるすべての工程と構造物を一つの体系で網羅しようとする規格である。

建設業界では、建物の建設および運営•維持管理情報の企画化と設計図書の整備、そして情報分類のコード化やコードの仕様統一が急務であることを認識し始めた。このような状況の中、建築情報の国際標準分類体系を整理したISO規格として、ISO12006が登場する。

( 1 )〜( 3 )の( )内に当てはまる語句を選べ。 近年、建設プロジェクトのグローバル化が進展する中で、国際的に受け入れられる( 1 )の規格化や設計図書の標準化は、日本の業界発展に不可欠なものである。こうした中、ISO12006シリーズは、ISOの( 2 )(TC:TechnicalCommittee)の一つである( 3 ) (ビルディングコンストラクション)でオーソライズされたものとして、米国や英国の分類マネジメントシステムをはじめ、各国の建築情報分類システムの策定に大きな影響を与え、その策定基軸として採用されている。

米国で策定されたUniclass(ユニクラス)と英国発祥のOmniClass(オムニクラス)は、BIMを考慮した分類体系の二大勢力と言われているが、その基礎となる情報分類体系はISO12006-3に準拠している

米国で策定されたOmniClass(オムニクラス)と英国発祥のUniclass(ユニクラス)は、BIMを考慮した分類体系の二大勢力といわれているが、 その基礎となる情報分類体系はISO12006-2に準拠している。

古くから建築情報分類体系構築の試みがあった。1986年発行の建設省住宅局住宅生産課•住宅建設課が監修した「建築工事標準分類(UBCI10)は、OA機器への対応の必要や「市場に氾濫している材料群を網羅できる分類手法が普及していない等」といった問題意識から、建築工事の工事種別分類の構築を試みたが、ここでの成果は建築情報分類体系の策定に活かされず普及には至っていない。

( 1 )〜( 3 )の( )内に当てはまる語句を選べ。 (一社)日本建築学会では、1993年度に当時の建設省住宅局建築指導課より委託特別研究 「共通建築( 1 )に関する調査研究委員会」が設けられ、2002年2月発行の最終報告書で「( 2 ) 基本コード」が発表された。( 2 )基本コードは、( 3 )なつくりであったがその複雑さゆえに普及に至らなかったという事情がある。

BIMのオブジェクトモデルはCADの制作パーツと比較にならない情報量をもつため、これを一から自作していては、設計の効率は著しく低下してしまうであろう

部材パーツに付随する属性情報を各メーカに依存しない形で付加したBIMモデルパーツの標準化を進め、これをBIMユーザに供給することでBIM活用の効率化を図ろうという目的で、BIMライブラリーコンソーシアム(BLC)という団体が2015年に設立された。

BIMライブラリーコンソーシアムは2019年8月から国土交通大臣認定のBIMライブラリー技術研究組合として組織再編され、BIMライブラリの本格的な整備と普及が図られることとなった。

BIMライブラリ技術研究組合では、プロジェクトや企業の枠組みを超えてBIMオブジェクトを活用し、BIM活用の効率化によって建設生産性の向上を図るために、BIMオブジェクトのカテゴリや命名規則、パラメータなどの定義を行っており、建物の空間と設備に関するライフサイクルの情報保持についても検討している。

建築生産プロセスにおける情報流通とは、建物のライフサイクルに従い、企画→設計→施工→運営•維持管理→解体という工程に沿って情報を伝達する手法であるといえる。

建築生産プロセスにおける情報流通とは、建物のライフサイクルに従い、設計→企画→施工→運営•維持管理→竣工という工程に沿って情報を伝達する手法であるといえる。

( 1 )に当てはまる語句を選べ。 建築生産プロセスにおける情報流通とは、建物のライフサイクルに従い、企画→設計→施工→運営•維持管理→解体という工程に沿って情報を伝達する手法であるといえる。 これは「川上から川下への工程」と呼ばれ、 建設業界では、古来より( 1 )を採用してきた。

( 1 )〜( 4 )の( )内に当てはまる語句を選べ 国土交通省総合政策局不動産業課では、来るストック社会を見据え、2007年8月より「( 1 )」を発足させ、国内の建築物、特に既存住宅を中心とする不動産流通市場の活性化に資する制度インフラの構築に向けた考え方をとりまとめて来た。この研究会では、次の3つの項目について中間報告書を取りまとめ、公表している。 ①( 2 ) ②( 3 ) ③( 4 )

不動産価値の適正化は、不動産業界において長らく議論の対象となってきた。日本においては、不動産の価値の大部分は立地で決まるといわれている。その立地を考えるうえでの指標に 「立地適正化計画」がある。

中小企業は大企業に比べて経営管理にリソースを割くことが難しいため、情報化対応などについても、多くの制約のなかで遅れがちとなっている

マンパワーに頼りきりだった建築プロセスの管理では、他の業界に比べて情報化推進が遅れている。

建築プロセスの管理では、他の業界に比べて情報化推進が進んでいる。

膨大な管理業務へのICTの活用が、1990年代以降に大手•中堅総合建設会社を中心に開始された。

一般的な設計事務所や建設現場では1980年代半ばから、PCを使った図面制作に際し、処理速度の向上のためCADの導入が始まった。

一般的な設計事務所や建設現場では1980年代半ばから、PCを使った図面制作に際し、処理速度の向上のためBIMの導入が始まった。

国土交通省は1996年、時代にふさわしい電子情報システムの構築を目指して「建設CALS整備基本構想」を立案した。この取り組みは、現在は「CALS/EC(公共事業支援総合情報システム)」と呼ばれ、公共土木工事を主体に活動が続けられているが、建築工事では凡用的な仕組みとして普及しなかった。

CALS/ECが建築業界で普及していない主な理由は、データ構造や概念定義の厳格化のみが追求され、設計者や施工者に従来に比べて過大な負担を強いられたことであると考えられる。

設計者とは別のオペレーターがCAD化作業を担っている場合が多く、設計者自体がCAD化に多様なメリットを見出すことができなかった。

BIMは、建物を図面上に線と文字で構築するのではなく、ドアと窓という建物を形成する「部品」やその「仕上げ」などの各部材(オブジェクト)の組み合わせにより構築するデータを有する。

BIMモデルには、さらに多くの情報を追加することができるため、3D BIMに時間軸を加え4D BIMとすると、建築生産活動にかかる工程管理の次元が加わり、資材や重機などの搬入経路確認、施工手順のシミュレーションなど、様々な検討を行うことで、資材調達や施工などの精度を向上させることが可能である。

BIMを使った建築教育では図面のテクニックだけにとらわれることなく、建築物そのものの構造や仕組みを理解することに注力しやすくなる。

BIMの属性情報を確認すれば、構成部材の仕様や性能を即座に確認することも可能で、建築初心者の学生が平面図に書いた"四角"が、はたして柱なのか家具なのか、後でわからなくなるようなこともない。

近い将来設計案の設計案の変更作業自体は、コンピュテーショナルデザインやジュネレーティブデザイン手法によって加速され、多数の設計案が生まれるが、それにともなって、設計案を評価する数値も大量に発生することになるだろう。

設計段階だけではなく、建物の運用段階においても建物のエネルギー管理や、スマートビルディングなどで使用されるIoTデバイスから、大量の数値データが発生し、これがビッグデータとなる。

BIMと地図情報を連結させることで、災害時の迅速な復旧計画に役立てたり、建物だけではなく、BIMをランドスケープデザインに応用する取組みも行われている。

ジュネレーティブデザインとは、BIMや3D CADなどのソフトウェアをプログラミングなどでカスタマイズするとこにより膨大な数の建物モデル形状の自動生成およびシミュレーションとその評価を自動的に繰り返しながら、最適な設計解を求めていく新しい設計手法である。

ジュネレーティブデザインは、遺伝的アルゴリズム(算法)などを使ってこうした最適解探索作業の一部を自動化するものである。

ジュネレーティブデザイン導入のメリットは、①設計時間の短縮 ②コンピュータが生み出したジュネレーティブデザインがヒントとなり、設計者が斬新で優れたデザインを生み出す可能性が増えることである。

ジュネレーティブデザインは、建築設計だけで利用される手法ではなく、自動車や航空機、家電製品などのデザインにも多く取り入れられており、むしろ建築物よりも工業製品での活用事例が多い。

ジュネレーティブデザインは、今後製造業や建築設計の現場で多く使われることになるであろう。

建物を施工するには、工事を始める前に施工計画を立てる必要がある。施工計画の中でも最初に検討する必要があるのが既存構造物の重ね合わせである

建物を施工するには、工事を始める前に施工計画を立てる必要がある。施工計画の中でも最初に検討する必要があるのが仮設計画である。

位置に関するデータに関する情報を持ったデータ(空間データ)を視覚的に表示し、分析する技術はGISまたは地理情報システムと呼ばれている。

GISを利用したソリューションは、特に土木分野で先行している。土木分野の情報化は、従来CIMと呼ばれていたが、2018年5月からはBIM/SIMと名称が変更された。

BIMのBはbuilding(ビルディング)のBであるが、その用途は建物ばかりにとどまらない。建築設定とは切っても切れない外溝設計にも、BIMが活用され始めた。