スプリンクラー設備の非常電源は、燃料電池設備とした。

排煙設備の非常電源は、燃料電池設備とした。

消防用設備等とその非常電源との組合せとして、最も不適当なものは、茨のうちどれか。

防災設備と非常電源（非常電源専用受電設備を除く）の容量との組合せとして、最も不適当なものは、のうちどれか。

「防災設備」と「非常電源（非常電源専用受電設備を除く。）が当該設備を有効に作動させる時間」との組合せとして、最も不適当なものは、次のうちどれか。

3階建て、延べ面積600m2の事務所ビルにおいて、事務室から地上に通ずる廊下、階段その他の通路のうち、採光上有効に直接外気に開放された通路については、非常用の照明装置を設けなくてもよい。

照明器具に白熱灯を用いる場合の照度は、床面における水平面照度で（　）lx以上を確保する必要がある。

電池内蔵形の非常用の照明装置と一般照明用の分電盤との間の配線は、一般配線としてもよい。

非常用の照明装置は、プラスチックカバーで覆われた光天井内に設置することはできない。

地区音響装置は、各階ごとに、その階の各部分から一の地区音響装置までの水平距離が（　）m以下となるように設ける。

感知器回路（電源回路を除く）と大地との間の絶縁抵抗は、一の戒区域ごとに直流250Vの絶縁抵抗計で計った値が（　）MΩ以上とする。

延べ面積1,000m2以上の特定防火対象物には、非常電源専用受電設備を非常電源として使用することはできない。

防火対象物の主要な出入口から見通しの効く床面積1,000m2以下の事務室は、一の警戒区域とすることができる。

延べ面積50,000m2以上の事務所ビルには、自動火災報知設備の監視、操作等を行うことができる総合操作盤を設ける。

一の戒区域の面積は、原則として、600m2以下とする

P型1級受情機の主音響装置の定格電圧における音圧は、無響室で音響装置の中心から前方1m離れた地点で測定した値が、（　）dB以上とする。

地区音響装置は、各階ごとに、その階の各部分から一の地区音響装置までの水平距離が（　）m以下となるように設ける。

自動火災報知設備の配線に使用する電線とその他の60V以下の弱電流回路に使用する電線とは、同一の管の中に施設した。

アナログ式感知器を設けるに当たり、受信機から感知機までの配線には、耐熱配線を用いた。

ツイストペアケーブルは、単純なペアケーブルに比べて、ノイズの影響を受けにくい。

ツイストペアケーブルを用いたLANのパッチパネル・配線・ハブ等のデータ用モジュラジャックには、RJ-45が用いられる。

OSI（開放形システム間相互接続）参照モデルにおいて、最下層である第1層は、物理層である。

統合情報配線システムは、LAN用の10~100 Mbpsの回線に対応が可能であり、電話回線とデータ回線を同一のケーブルで配線することができる。

無線LANには、2.4GHz帯、5GHz帯等の電波を利用するもの、赤外線を利用するもの等がある。

IPネットワークのルーティングプロトコルであるRIPは、大規模なネットワークには不向きである。

業務用放送設備の増幅器の定格出力は、スピーカーの入力の合計値以上とする。

マイクロホンの種類には、ダイナミック形、コンデンサ形等がある。

非常放送設備のスピーカーには、ハイインピーダンス伝送が用いられる。

相互式インターホン設備は、どの機からでも任意の他機を自由に呼び出して通話できるが、通話できるのは一組のみである。

駐車場管制設備の検知器に使われるループコイルは、鉄筋等の金属物と十分な間隔を確保するように設置する。

UHF帯用のアンテナの利得は、素子数が多いほど大きくなり、素子数が同じ場合には、受備帯域が広くなるほど小さくなる。

駐車場管制設備のループコイル方式は、車両が発する赤外線を感知して、車両を検出するものである。

複合式インターホン設備は、親子式と相互式を組み合わせたものである。

ライティングダクト工事において、使用電圧は、300V以下とする。

合成脂管工事において、CD管は、露出場所に露出して施設することができる

バスダクト工事において、使用電圧が300V以下の場合、ダクトにD種接地工事を施す。

金属ダクト工事において、電動機に供給する幹線用の絶縁電線を一つの金属ダクト内に収める場合、該電線の断面積（絶縁被覆の断面積を含む。）の総和は、金属ダクトの内部断面積の（　）%以下となるようにする。

幹線の電気方式は、単相3線式、三相3線式、三相4線式、直流2線式等に分類される。

フロアダクト配線は、露出場所で乾燥した場所に施設することができない。

幹線の導体の断面積が大きくなるほど、表皮効果等によって、直流抵抗より交流抵抗のほうが（　）なる。

幹線の配線方式には、単独配線方式、分岐配線方式、ダブルエンド方式等があり、頼性や経済性を考慮して選定する。

金属ダクト工事に使用する金属ダクトは、幅が5cmを超え、厚さが1.2mm以上の鉄板で内面に突起のないものとし、内外面に防さび処理を施した。

低圧配線にケーブルを用いたので、ケーブルとガス管との離隔距離は、5cm以上とした。

住宅における使用電圧が100Vの電灯及び小形電気機械器具の負荷容量の想定に当たっては、標準負荷を単位床面積当たり10VAとした。

金属管工事に使用する絶縁電線は、1m以上の長さの金属管に収めるに当たり、直径（　）mm以下の単線とした。

電気使用場所におけるケーブルラックには、直接、絶縁電線を支持しないようにした。

合成脂管工事において、CD管は、専用の不燃性の管に収めて施設した。

屋外の移動電線には、3種ゴムキャブタイヤケーブルを使用した。

使用電圧400Vの送風機の電源線には、ビニルキャブタイヤケーブルを使用した。

低圧幹線との分岐点から電線の長さが3m以下の箇所に、過電流遮断器を施設した。

フロアダクト工事において、絶縁電線を用い、ダクトの終端部を閉塞し、D種接地工事を施した。

金属管工事において、長さ8mの金属管を乾燥した場所に施設するに当たり、対地電圧が120Vであったので、D種接地工事は省略した。

ケーブル工事において、アクセスフロア内にキャブタイヤケーブルを使用するに当たり、ケーブルに張力が加わらないことを確認し、ころがしとした。

BSアンテナで受信した12GHz帯の電波は、当該アンテナに付属しているコンバータ部で1GHz帯に変換してから同軸ケーブルで伝送する。

監視カメラ設備は、「同軸ケーブルで接続する方式」より「LAN方式」のほうが、拡張性に富んでいる。

駐車場管制設備のループコイル方式は、車路に埋設したコイルのインダクタンスが車の通過によって変化することを検出して、車を検知するものである。

マイクロホンの形式には、コーン型、ホーン型等がある。

LAN機器の接続形態には、バス型、リング型、スター型等がある。

駐車場管制設備の車両の検出方式には、赤外線ビーム方式、ループコイル方式、超音波式等がある。

侵入者を検出するために扉・窓等に取り付ける開閉検出用の機器には、マグネットスイッチ、リミットスイッチ、振動スイッチ等がある。

入退室管理設備のIDカードには、非接触ICカード、接触ICカード、磁気カード等がある。

駐車場管制設備の車両の検出方式には、赤外線ビーム方式、ループコイル方式、超音波式等がある。

（　）の形式には、コーン型、ホーン型、ドーム型等がある。

IPアドレスの数は、IPv4が2の32乗個、IPv6が2の128乗個である。

無線LANの規格において、IEEE802.11nは、IEEE802.11bに比べて、最大伝送速度が（　）。

無線LANの規格において、IEEE802.11nには、IEEE802.11a、IEEE802.11b及びIEEE802.11gとの互換性がある。

（　）とは、内部と外部のネットワーク間で出入りするパケットを監視し、管理者が意図しない通信を行えないようにする機能のことである。

UTPケーブルは、ノイズへの耐性を向上させるために、シールドをしたものである。

無線LANの暗号化方式は、WPA2方式よりWEP方式のほうが、暗号化強度に優れている。

PoEの方式は、1ポート当たりの供給可能な電力によって、Type 1、Type2等に分けられている。

カテゴリ 5eのUTPケーブルは、伝送速度が最大（　）Gbpsである。

光ファイバーケープルは、それ自体がノイズの発生源にはならない。

UTPケーブルのこう長は、カテゴリー5e・6Aともに、（　）m以内とする。

無線LANの暗号化方式は、WPA2方式よりWEP方式のほうが、暗号化強度が強い。

ファイアウォールとは、内部と外部のネットワーク間で出入りするパケットを監視し、管理者が意図しない通信を行えないようにする機能のことである。

（　）は、混合された異なる周波数帯域の借号を選別して取り出すための機器である。

同軸ケーブルの減衰量は、宿号の周波数が高くなるほど（　）。

地上デジタルテレビ放送で使用されるUHF帯の周波数は、（　）MHzである。

テレビ受像機の画質の評価基準における評点2は、「障害があり我慢できない」に該当する。

地上デジタルテレビ放送の信号レベルは、テレビ端子で57～81dBを確保する。

（　）は、幹線から信号を取り出すものである。

増幅器は、伝送路、分配器等の号レベルの損失を補償するとともに、ノイズを除去するものである。

CATVの伝送方式には、周波数分割多重方式が用いられ、双方向サービスの場合は、上り回線と下り回線に異なる周波数を利用して、同軸ケーブルにより両方向の伝送を行っている。

衛星からのテレビ電波は、アンテナにコンバータを付属させ、比較的低い周波数に変換してから同軸ケーブルで伝送する。

同軸ケーブルの減衰量は、信号の周波数が高くなるほど（　）。

（　）は、伝送路、分配器等の号レベルの損失を補償する機器である。

（　）は、入力号を分配するとともに、インピーダンスの整合を行う機器である。

分岐器は、混合された異なる周波数帯域の宿号を選別して取り出すための機器である。

CATVの伝送方式には、周波数分割多重方式が用いられ、双方向サービスの場合は、上り回線と下り回線に異なる周波数を利用して、同軸ケーブル等により両方向の伝送を行っている。

BSデジタル放送と110度CSデジタル放送は、受信機及び受アンテナを共用することができる。

地上デジタル放送、BSデジタル放送及び110度CSデジタル放送の信号は、1本の同軸ケーブルで伝送することができる。

受雷部システムの設計に当たっては、回転球体法、保護角法、メッシュ法のいずれかを個別に又は組み合わせて使用することができる。

被保護物から独立しない雷保護システムにおいて、壁が不燃性材料からなる場合、引下げ導線は、壁の表面又は内部に施設することができる。

被保護物から独立しない雷保護システムにおいて、一般建築物等の被保護物の水平投影面積が（　）m2以下の場合、引下げ導線は、1条とすることができる。

引下げ導線を施設する場合、雷撃点から大地までの雷電流の経路として、複数の電流経路を並列しないように施設する。

A型接地極は、放射状接地極、垂直接地極又は板状接地極によって構成し、接地極の数を2以上としなければならない。

独立しない雷保護システムにおける引下げ導線は、地表面近く及び垂直方向最大20m間隔ごとに、水平環状導体等で、相互に接続しなければならない。

雷保護システムの保護効率は、保護レベルIより保護レベルIVのほうが（　）。

建築物等の屋根構造材の金属製部分（トラス、相互接続した鉄筋等）は“構造体利用”受雷部構成部材であるとみることができる。

接地極は、単独の長い接地導体を施設するよりも、数条の導体を適切に配置するほうが望ましい。