火を使用する設備は、全て屋内の不燃区画された場所に設けること。

必要な点検及び設備を消防設備士に行わせ、火災予防上有効に保持する。

引火性又は爆発性の物品を取り扱う場合は、工場用シートで遮蔽する。

可燃物付近においてやむを得なく作業する場合は、防水シート（防炎性能なし）により遮蔽する。

臨時に火気を使用する場合は、原則として、使用後に必ず防火管理者に報告する。

建築物、火気使用設備器具等の自主検査の結果は、1年に1回、所轄の消防署長に報告しなければならない。

石油類を貯蔵する場所においては、作業時間外であれば火気を使用することができる。

避難器具の設置の有無

通報は、消防機関に火災の状況等を詳しく説明するため、火災を発生させた者が行うようにしなければならない。

必ず事業所内又は関係者に対する通報連絡を優先して行い、その後通報する。

地下の変電室から火災が発生したので、屋内消火栓で消火活動を行なった。

トランス等の電気火災では、感電の恐れがあるのでゴム長靴などを着用し、あまり接近しない位置でストレート(棒状)注水により速やかに消火する。

火災初期においては特別避難階段、屋内避難階段及び屋外避難階段等の避難施設や救助袋、緩降機等の避難器具などのあらゆる手段で避難誘導する。

誘導員が最終的に退避する時は、消防隊の消火活動のことを考え防火戸は開放状態にしておく。

電源が遮断され閉じ込められる危険があるから

排煙設備が設置されている場合は、避難をする方向にある排煙口を開放する。

空気のとおり道が塞がれるおそれがあるため

骨折の固定は、骨折していることがはっきりしている場合が対象である。

素手で傷口を直接圧迫した。