建築基礎知識
建築の基礎知識
問題一覧
1
住宅資金・教育資金・老後資金
2
√（底辺^2+高さ^2）
3
142,857
4
売買価格×3%+6万円
5
30.3mm
6
303mm
7
455mm
8
6尺
9
1820mm
10
910mm
11
0.5坪
12
3.31
13
33.1㎡
14
99.3㎡
15
無垢材
16
集成材
17
アルミニウム55% 亜鉛43.4% シリコン1.6%
18
ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス
19
エネルギー収支をゼロまたはプラスにする住まいのこと
20
①外皮平均熱貫流率 UA値0.60W/㎡K以下 ②夏の平均日射熱取得率 ηA値2.8以下 ③一次消費エネルギーを「平成25年省エネ基準」より20%削減
21
外皮平均熱貫流率
22
外壁・屋根・床の熱損失量÷外皮等面積
23
熱貫流率
24
相当隙間面積
25
家全体の隙間の合計÷建物の延床面積
26
熱損失系数
27
構造材の仕口加工などを機械化した工場で行うこと
28
柱・梁・筋交などの木材の軸を組み立てて建物を支える日本の伝統的な工法のこと。
29
①立地や敷地条件に対して間取り、外壁材料、屋根形状など設計の自由度が高い ②開口部が大きく取れて、増改築も容易。 ③2000年の建築基準法改正で耐震性能も向上した ④コストも比較的安い
30
①構造的な指針が不明確なため、工務店や大工さんによって仕上がりや耐久性に差が出る ②接合部の施工がよくないと、将来に不具合がでる心配がある ③柱のない大空間などに対する設計の自由度が低い ④床下や屋根裏の湿気やシロアリ対策が大切になる
31
木造建築の工法で「木造枠組壁工法」のひとつ。角材と合板を接合して、柱や梁の代わりに壁、床、天井、屋根部分を構成し、それらを組み合わせて箱状の空間をつくっていくわけですが、既製サイズの角材に合板をあわせて組み立てていくという単純な工法であるため、高度な技術は必要ないという特徴があります。
32
①在来工法と比べて、1.5~2倍程度の耐震性能がある ②合理的に標準化された工法なので、施工者の技量に営業されず品質が安定する ③高気密、高断熱にしやすい
33
①構造体が壁のため在来工法よりも構造の制約がある ②壁に大きな開口部を設けにくい ③増改築の自由度も在来工法より低い ④在来工法と同様にシロアリ対策が必要になる
34
木造軸組工法の素材を木材ではなく鉄骨でまかなったもの。柱や梁などの構造体を厚さ6mm以下の鋼材で構成。工業製品で大量生産を可能にした工法。
35
①工業化することで品質が安定し、大量に供給ができる ②耐震性も高い ③鉄骨は規格がハッキリしていれば品質は規格どおりの能力を発揮します。つまり性能が安定している。
36
①規格化されているので、自由なデザインの家づくりができない ②リフォームが困難 ③結露がしやすい ④防音・断熱性能に劣る面がある
37
高層ビルにも採用されている構造。 鉄の持ち味であるしなやかな粘り強さが高い耐震性を発揮する構造。 厚さが6mmを超える鉄骨を使用。間取りの自由度が増し、大空間をつくる事が可能。 耐震性や耐久性が高く、集合住宅など中間層の建物に採用されることも多い。
38
①狭い敷地でも施工が可能で、密集市街地で有効な工法がある ②設計の自由度が高く、柔軟な間取りがある ③地震に強い
39
①建物が重くなるので、基礎部分を強固にする必要がある ②コストが割高になる ③増改築が困難
40
コンクリートと鉄筋とが一体となった構造で、RC造とも呼ばれる。 コンクリートは圧縮に強く、引っ張りには弱い材料ですが、鉄筋は圧縮には弱く、引っ張りには強いという性質を持っている。 鉄筋を組み、型枠で囲ってコンクリートを流し込み、柱、梁、壁、床をつくる。コンクリートと鉄の長所を生かした強固な構造。
41
①耐久性、耐震性に優れた構造になる ②どんな形でもつくれるので、自由なデザインの住まいができる ③品質の一貫性
42
①鉄筋や型枠工事がともない、価格が高くなる ②現場でコンクリートを施工するため、品質管理が難しく施工品質にバラツキがある可能性がある ③コンクリートは熱を通しやすく、ためる量も多いので、夏は暑く冬は寒くなりがち（解決するのには、外断熱工法にする）
43
①ホールダウン金物 ②アンカーボルト
44
間柱
45
筋交
46
鼻隠し
47
柱や梁を隠さずにそのまま見せる工法
48
小分けのパネル（モエンパネル）を張り合わせ、その張り合わせを弾力のある専用のパテ材で補修をする事により全くつなぎ目の無い大きな一枚の壁に見立てていく工法
49
①側板 ②踏板 ③蹴込み板
50
①廻り縁 ②窓枠 ③幅木
51
①シーリング ②ニッチ収納
52
都市計画の内容及びその決定手続、都市計画制限、都市計画事業その他都市計画に関し必要な事項を定めることにより、都市の健在な発展と秩序ある整備を図り、もって国土の均衡ある発展と公共の福祉の増進に寄与することを目的とする。 都市計画法は計画的に都市づくりを進めるエリアを都市計画区域と定め、そしてそれ以外のエリアを都市計画区域外として分けている。また都市計画区域外でそのまま自由勝手に開発・建設が行われると、将来、都市として整備するときに支障が生じる恐れがあると認められる区域を準都市計画区域として定めている。
53
市街化区域 市街化調整区域 非線引区域
54
121,000
55
113,000
56
132,000
57
90,000
58
99,000
59
166,000
60
117,400
61
111,000
62
243,400
63
117,400
64
132,000
65
110,000
66
187,000
67
111,000
68
121,000
69
144,100
70
70,800
71
150,700
72
第一種低層住居専用地域 第二種低層住居専用地域 第一種中高層住居専用地域 第二種中高層住居専用地域 第一種住居地域 第二種住居地域 田園住居地域 準住居地域 近隣商業地域 商業地域 準工業地域 工業地域 工業専用地域
73
住居地 商業地 工業地
74
工業専用地域
75
防火地域 準防火地域
76
建築基準法
77
100㎡
78
400㎡
79
建物に対して道路から見て斜めに一定部分の高さまで、という制限があり前面道路の反対側の境界線を起点として1:1.25(1.5)の勾配の斜線を引いてその内側に建物を収める
80
隣地斜線制限
81
北側斜線制限
82
居室の採光
83
1/7
84
60日前
85
建築物の敷地は幅員4m以上の道路に2m以上接しなければならない
86
4m以上の道路法による道路
87
都市計画法、土地区画整理法などにより築造された道路
88
建築法の適用及び、都市計画区域に指定される以前から存在した4m以上の道
89
都市計画法などにより新設、または変更される道路であっても、工事前、または工事の最中であるときは道路法の道路には該当しない。
90
都市計画法による開発許可で築造される道路ではなく、政令に定める基準に適合した道で、特定行政庁から位置の指定を受けたもの
91
建築物が建ち並んでいる幅員4m未満の道で、特定行政庁の指定したものは道路とみなし、その中心線からの水平距離2mの後退線をその道路の境界線とみなされる。
92
不動産登記法により登記官が土地を判別し認定した土地の用途
93
宅地 雑種地 農地 採草放牧地
94
3-4週間
95
耐震性2等級 省エネルギー性4等級 維持管理等級3等級相当 劣化対策等級3等級相当 住戸面積75㎡ 維持保全管理として10年ごとの点検
96
住宅ローン控除の引き上げ 4500→5000万円 所有権の移動登記、保存登記の登録免許税が軽減される 不動産取得税が1200万→1300万 固定資産税1/2が3年→5年 地域型住宅グリーン化事業の補助金最大140万 住宅金利が安くなる（F35金利最大10年間0.25%） 子育てエコホーム支援事業の補助金が受けられる（最大100万円） 地震保険料が安くなる
97
住宅ローン控除の引き上げ 4500→5000万円 所有権の移動登記、保存登記の登録免許税が軽減される 不動産取得税が1200万→1300万 固定資産税1/2が3年→5年 地域型住宅グリーン化事業の補助金最大140万 住宅金利が安くなる（F35金利最大10年間0.25%） 子育てエコホーム支援事業の補助金が受けられる（最大100万円） 地震保険料が安くなる
問題一覧
1
住宅資金・教育資金・老後資金
2
√（底辺^2+高さ^2）
3
142,857
4
売買価格×3%+6万円
5
30.3mm
6
303mm
7
455mm
8
6尺
9
1820mm
10
910mm
11
0.5坪
12
3.31
13
33.1㎡
14
99.3㎡
15
無垢材
16
集成材
17
アルミニウム55% 亜鉛43.4% シリコン1.6%
18
ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス
19
エネルギー収支をゼロまたはプラスにする住まいのこと
20
①外皮平均熱貫流率 UA値0.60W/㎡K以下 ②夏の平均日射熱取得率 ηA値2.8以下 ③一次消費エネルギーを「平成25年省エネ基準」より20%削減
21
外皮平均熱貫流率
22
外壁・屋根・床の熱損失量÷外皮等面積
23
熱貫流率
24
相当隙間面積
25
家全体の隙間の合計÷建物の延床面積
26
熱損失系数
27
構造材の仕口加工などを機械化した工場で行うこと
28
柱・梁・筋交などの木材の軸を組み立てて建物を支える日本の伝統的な工法のこと。
29
①立地や敷地条件に対して間取り、外壁材料、屋根形状など設計の自由度が高い ②開口部が大きく取れて、増改築も容易。 ③2000年の建築基準法改正で耐震性能も向上した ④コストも比較的安い
30
①構造的な指針が不明確なため、工務店や大工さんによって仕上がりや耐久性に差が出る ②接合部の施工がよくないと、将来に不具合がでる心配がある ③柱のない大空間などに対する設計の自由度が低い ④床下や屋根裏の湿気やシロアリ対策が大切になる
31
木造建築の工法で「木造枠組壁工法」のひとつ。角材と合板を接合して、柱や梁の代わりに壁、床、天井、屋根部分を構成し、それらを組み合わせて箱状の空間をつくっていくわけですが、既製サイズの角材に合板をあわせて組み立てていくという単純な工法であるため、高度な技術は必要ないという特徴があります。
32
①在来工法と比べて、1.5~2倍程度の耐震性能がある ②合理的に標準化された工法なので、施工者の技量に営業されず品質が安定する ③高気密、高断熱にしやすい
33
①構造体が壁のため在来工法よりも構造の制約がある ②壁に大きな開口部を設けにくい ③増改築の自由度も在来工法より低い ④在来工法と同様にシロアリ対策が必要になる
34
木造軸組工法の素材を木材ではなく鉄骨でまかなったもの。柱や梁などの構造体を厚さ6mm以下の鋼材で構成。工業製品で大量生産を可能にした工法。
35
①工業化することで品質が安定し、大量に供給ができる ②耐震性も高い ③鉄骨は規格がハッキリしていれば品質は規格どおりの能力を発揮します。つまり性能が安定している。
36
①規格化されているので、自由なデザインの家づくりができない ②リフォームが困難 ③結露がしやすい ④防音・断熱性能に劣る面がある
37
高層ビルにも採用されている構造。 鉄の持ち味であるしなやかな粘り強さが高い耐震性を発揮する構造。 厚さが6mmを超える鉄骨を使用。間取りの自由度が増し、大空間をつくる事が可能。 耐震性や耐久性が高く、集合住宅など中間層の建物に採用されることも多い。
38
①狭い敷地でも施工が可能で、密集市街地で有効な工法がある ②設計の自由度が高く、柔軟な間取りがある ③地震に強い
39
①建物が重くなるので、基礎部分を強固にする必要がある ②コストが割高になる ③増改築が困難
40
コンクリートと鉄筋とが一体となった構造で、RC造とも呼ばれる。 コンクリートは圧縮に強く、引っ張りには弱い材料ですが、鉄筋は圧縮には弱く、引っ張りには強いという性質を持っている。 鉄筋を組み、型枠で囲ってコンクリートを流し込み、柱、梁、壁、床をつくる。コンクリートと鉄の長所を生かした強固な構造。
41
①耐久性、耐震性に優れた構造になる ②どんな形でもつくれるので、自由なデザインの住まいができる ③品質の一貫性
42
①鉄筋や型枠工事がともない、価格が高くなる ②現場でコンクリートを施工するため、品質管理が難しく施工品質にバラツキがある可能性がある ③コンクリートは熱を通しやすく、ためる量も多いので、夏は暑く冬は寒くなりがち（解決するのには、外断熱工法にする）
43
①ホールダウン金物 ②アンカーボルト
44
間柱
45
筋交
46
鼻隠し
47
柱や梁を隠さずにそのまま見せる工法
48
小分けのパネル（モエンパネル）を張り合わせ、その張り合わせを弾力のある専用のパテ材で補修をする事により全くつなぎ目の無い大きな一枚の壁に見立てていく工法
49
①側板 ②踏板 ③蹴込み板
50
①廻り縁 ②窓枠 ③幅木
51
①シーリング ②ニッチ収納
52
都市計画の内容及びその決定手続、都市計画制限、都市計画事業その他都市計画に関し必要な事項を定めることにより、都市の健在な発展と秩序ある整備を図り、もって国土の均衡ある発展と公共の福祉の増進に寄与することを目的とする。 都市計画法は計画的に都市づくりを進めるエリアを都市計画区域と定め、そしてそれ以外のエリアを都市計画区域外として分けている。また都市計画区域外でそのまま自由勝手に開発・建設が行われると、将来、都市として整備するときに支障が生じる恐れがあると認められる区域を準都市計画区域として定めている。
53
市街化区域 市街化調整区域 非線引区域
54
121,000
55
113,000
56
132,000
57
90,000
58
99,000
59
166,000
60
117,400
61
111,000
62
243,400
63
117,400
64
132,000
65
110,000
66
187,000
67
111,000
68
121,000
69
144,100
70
70,800
71
150,700
72
第一種低層住居専用地域 第二種低層住居専用地域 第一種中高層住居専用地域 第二種中高層住居専用地域 第一種住居地域 第二種住居地域 田園住居地域 準住居地域 近隣商業地域 商業地域 準工業地域 工業地域 工業専用地域
73
住居地 商業地 工業地
74
工業専用地域
75
防火地域 準防火地域
76
建築基準法
77
100㎡
78
400㎡
79
建物に対して道路から見て斜めに一定部分の高さまで、という制限があり前面道路の反対側の境界線を起点として1:1.25(1.5)の勾配の斜線を引いてその内側に建物を収める
80
隣地斜線制限
81
北側斜線制限
82
居室の採光
83
1/7
84
60日前
85
建築物の敷地は幅員4m以上の道路に2m以上接しなければならない
86
4m以上の道路法による道路
87
都市計画法、土地区画整理法などにより築造された道路
88
建築法の適用及び、都市計画区域に指定される以前から存在した4m以上の道
89
都市計画法などにより新設、または変更される道路であっても、工事前、または工事の最中であるときは道路法の道路には該当しない。
90
都市計画法による開発許可で築造される道路ではなく、政令に定める基準に適合した道で、特定行政庁から位置の指定を受けたもの
91
建築物が建ち並んでいる幅員4m未満の道で、特定行政庁の指定したものは道路とみなし、その中心線からの水平距離2mの後退線をその道路の境界線とみなされる。
92
不動産登記法により登記官が土地を判別し認定した土地の用途
93
宅地 雑種地 農地 採草放牧地
94
3-4週間
95
耐震性2等級 省エネルギー性4等級 維持管理等級3等級相当 劣化対策等級3等級相当 住戸面積75㎡ 維持保全管理として10年ごとの点検
96
住宅ローン控除の引き上げ 4500→5000万円 所有権の移動登記、保存登記の登録免許税が軽減される 不動産取得税が1200万→1300万 固定資産税1/2が3年→5年 地域型住宅グリーン化事業の補助金最大140万 住宅金利が安くなる（F35金利最大10年間0.25%） 子育てエコホーム支援事業の補助金が受けられる（最大100万円） 地震保険料が安くなる
97
住宅ローン控除の引き上げ 4500→5000万円 所有権の移動登記、保存登記の登録免許税が軽減される 不動産取得税が1200万→1300万 固定資産税1/2が3年→5年 地域型住宅グリーン化事業の補助金最大140万 住宅金利が安くなる（F35金利最大10年間0.25%） 子育てエコホーム支援事業の補助金が受けられる（最大100万円） 地震保険料が安くなる