機能の定義の目的のひとつに「機能を評価する」というのがある。

機能の定義の留意点として、名詞は定量化しやすい表現を、動詞は抽象化した表現を使うことである。

機能の定義で抽象化があるが、これは分かりづらい言葉を使って、今までとは違ったアイデアを出させようとするものである。

アイデアを発想していく場合は、広義の機能が前提となる。

機能分野とは、ある特定の機能を目的とした場合の下位機能のまとまりをいう。

機能の関連付けは、機能系統図を作成していく上で重要であるが、目的機能の追求では何のために？という質問をして追求していく。

機能を整理する過程で機能を再確認し、必要に応じて機能を追加、修正をしてもい。

機能の評価の目的のひとつに「特定の機能を達成するために費やすコスト目標を設定する」がある。

機能評価は、価値改善をするための「動機づけ」に不可欠である。

機能系統図の上位レベルからアイデアを発想したほうが抜本的な改善案が得やすい。

アイデア発想技法のひとつにブレーンストーミング法があり、四つの規則があるがその一つがアイデアの質を求むである。

アイデア発想は、あくまで機能本位に行うべきであるが、発想の途中でアイデアが出なくなった場合はモノ本位の思考になるのもやむを得ない。

詳細評価の中で、コスト面から見て評価することを経済的可能性という。

概略評価では、活動の効率化を考えて実現可能性の低いアイデアは不採用にすべきである。

具体化の着手順位は数あるアイデアの中で、一番ユニークな、他社にないものを選ぶべきである。

詳細評価は技術性と経済性の評価で見る。

詳細評価において、経済性の評価はVE投資倍率の大きさで優先順位を決める。

VEを活用し成果を上げるためには、なんらかのかたちでVEを推進する部署や責任者が必要になる。

VE実践活動の統制とは、VEの実施状況の把握と実施状況の評価と是正処置である。

特定の対象テーマへのVE適用の管理では、代替案の提案までが管理の対象となる。

製品や製造工程のVEによって、必要な流動資産（主に仕掛品や在庫の費用）の低減をはかることができる。

価値向上の形態の中には、コストを下げる形態はあるが、コストを上げる形態なはい。

VE実施手順の詳細ステップの4番目は機能の評価である。

VEを適用して価値の向上をはかるためには、どの段階のどんな対象についてVEを適用するのかを事前に決める必要かある。

代替案作成の段階ではより価値の高いアイデアを発想、具体化するため特有情報の収集に期待がかけられる。

WSSの日程計画では、基準となる日程を確保することが重要で、参加者の自主的な活動のための日程まで確保する必要はない。

チームと個人のかかわり方の理想なタイプは、接触型である。

機能定義段階で必要となる情報は、特有情報である。

一般情報が十分でなくても、チーム全員のやる気さえあれば価値ある代替案は作成することはできる。

機能表現に当たっては、出来るだけ具体的な言葉を使い、機能を具体的に表現しなくてはならない。

二次機能とは、基本機能を達成するための手段かつ補助的な機能で、基本機能以外の機能は二次機能である。

アイデアを評価したり代替案を評価する場合は、狭義の機能が前提となる。

基本機能とは、その機能を取り去ってもその対象の存在価値の無くならない機能のことである。

機能の整理では機能の相互関係を目的と手段でとらえ、機能系統図を作成する。

機能系統図の確認は「どのようにして？」という質問により、手段となる機能を追求していく。

機能評価段階でのVE質問「そのコストはいくらか」のそのコストとは、特定の機能の達成にかけている現行のコストである。

機能評価は、時間の経過とともに変わるものではない。

変更に着手する価値の低い機能分野の順位づけは、F/Cの比率の大きさで決まる。

アイデアの発想では上位の機能レベルからアイデア発想した場合、実現性の高いアイデアが出やすくなる。

アイデア発想のステップでは、機能定義で明確にした制約条件を満足するアイデアのみを発想するように心がける。

アイデアの略図化はアイデアの表現にできるだけ忠実に描くのがよい。

概略評価の経済的可能性は、現行方法のコストより安くなるかどうかを評価する

概略評価の技術的可能性の評価は機能の制約条件を満足できる可能性があるかを検討して評価する。

具体化の着手順位は技術的及び経済的な可能性を考慮して優先順位をつけることが必要である。

詳細評価の目的は最後に残ったひとつの代替案の、技術性と経済性の両面の評価をすることである。

詳細評価の経済性の評価で代替案のコストを見積もるときは、現時点のコストというより、代替案の実施時点のコストを想定して見積もるほうが良い。

提案には最善案（第一案）だけではなく副次案（第二案）も用意する必要がある。

VE推進組織が果たすべき役割は、計画、統制、報告に大別できる。

VE適用成果の評価とは、活動実績についての評価と目標達成度の評価である。

時間を有効に活用した成果というのは、高い投資倍率（節約効果/投資費用）を上げるという意味である。