問題一覧
1
自己資本の内訳を答えよ 純資産-()-()-非支配株主持分
株式引受権, 新株予約権
2
配当性向の式を答えよ ①一株当たり(1) / 一株当たり(2)×100(%) ②配当金総額 / (3) ×100(%)
配当額, 当期純利益, 親会社株主に帰属する当期純利益
3
以下の式を答えよ 資本集約率: (1) / 従業員数 (円) 労働装備率: (2)合計 /従業員数(円)
総資産, 有形固定資産
4
流動比率の計算式を完成させよ (1) / (2) ×100 (%)
流動資産, 流動負債
5
正味運転資本の計算式を完成させよ (1)-(2)
流動資産, 流動負債
6
当座資産の内訳を答えよ 現金および預金+()+()
売上債権, 有価証券
7
当座資産の内訳を答えよ 流動資産-()-()
棚卸資産, その他の流動資産
8
次のうち有価証券報告書に記載する必要のないものを選べ
連結業績予想
9
以下の式の名称を答えよ ・売上高 / 投下資本 (回)
資本回転率
10
キャッシュ・コンバージョン・サイクルの内訳を答えよ。なお足算の回答順は貸借対照表の表示順とする。 ① (1)+(2)-(3) 回 ②[(4)+(5)-(6) ］/ 売上高 × 365 (日)
売上債権回転期間, 棚卸資産回転期間, 仕入債務回転期間, 売上債権, 棚卸資産, 仕入債務
11
以下の式を完成させよ。 ①固定比率: (1) +(2) / (3) (%) ②固定長期適合率:(1)+(2) /(3)+(4) または (5)-(6)(%) ③負債比率:(7) / (3) %
固定資産, 繰延資産, 純資産, 固定負債, 資産合計(総資産), 流動負債, 負債合計
12
インタレスト・カバレッジ・レシオの構成を答えよ ・(1) / (2)+社債利息等 (倍)
事業利益, 支払利息
13
以下のうち、事業利益を構成する科目を全て答えよ
営業利益, 受取利息, 有価証券利息, 受取配当金, 持分法による投資利益
14
手元流動性の内訳を答えよ ()+()
有価証券, 現金および預金
15
手元流動性比率の式を完成させよ 手元流動性×12 / () (月)
売上高
16
自己資本利益率(自己資本当期純利益率)は 売上高当期純利益率、総資本回転率、財務レバレッジの3要素に分解することが出来る。 それを踏まえて次の式で4番に該当する項目を選択せよ。 自己資本当期純利益率 = (1) / (2) × (2) / (3) × (3) / (4)
自己資本
17
ネットキャッシュの式を完成させよ。 ・(1)- (2)
手元流動性, 有利子負債
18
当座資産の内訳を答えよ ()+()
手元流動性, 売上債権
19
PERの式を答えよ PER = (1) / (2) 円
株価, 1株当たり当期純利益
20
PBRの式を答えよ PBR=(1) / (2) 円
株価, 1株当たり純資産
21
PERの式を答えよ PER = (1)×(2) / (3) 円
株価, 発行済株式数, 親会社株主に帰属する当期純利益
22
PBRの式を答えよ PBR=(1)×(2) / (3) 円
株価, 発行済株式数, 自己資本
23
経営資本の内訳を答えよ 総資本(総資産)-()-()-()
投資その他の資産, 建設仮勘定, 繰延資産
24
配当利回りの式を答えよ (1)/(2)×100(%)
1株当たり配当額, 株価
25
株式益回りの式を答えよ (1)/(2)×100(%)
1株当たり当期純利益, 株価
26
以下の問題に答えよ
4
27
以下の問題に答えよ
d, e, b, c, a
28
n年間の株主総利回り(%)を答えよ (分子) (1)+分析対象1年度からn-1年度の1株当たり配当額合計+(2) (分母) (3)
n年度末の株価, 当期の1株当たり配当額, 分析対象1年度の前年度末の株価
29
営業キャッシュ・フロー・マージンの式を答えよ 営業キャッシュ・フロー / ()( %)
売上高
30
当座比率を答えよ (1) / (2) %
当座資産, 流動負債
31
負債比率(D/Eレシオ)を答えよ (1) / (2) %
負債合計, 純資産
32
ROEは何を指しているか答えよ
自己資本当期純利益率
33
設備投資額は以下のどれか答えよ
有形固定資産の支出 - 有形固定資産の売却による収入
34
以下の問いに答えよ 損益分岐点は (1) / (2) 円で求められる。 また、損益分岐点比率は 損益分岐点 / (3) %を指し、1- 損益分岐点比率で安全余裕率(経営安全率)を算出できる。
固定費, 貢献利益(限界利益)率, 売上高
35
株主資本(自己資本)配当率を答えよ (1) / (2) % または (3) / 自己資本 %
1株当たり配当額, 1株当たり純資産, 配当総額
36
時価総額を求める時には、 1株当たり株価に発行済株式数をかけるが、この時発行済株式数には自己株式の数も含まれる。
正
37
以下のうち、その他の包括利益に含まれる科目を全て選べ
その他有価証券評価差額金, 繰延ヘッジ損益, 土地再評価差額金, 為替換算調整勘定, 退職給付に係る調整累計額, 持分法適用会社に対する持分相当額
38
以下の財務レバレッジの伸び率の分母を答えよ 2年度財務レバレッジ - 1年度財務レバレッジ / ()
1年度財務レバレッジ
39
決算短信は、()の規程によって作成が要求される書類である
金融商品取引所
40
次の問いに答えよ
1
41
株主資本配当率は、配当利回りと自己資本当期純利益率(ROE)に分解することが出来る
誤
42
コマーシャル・ペーパーは有利子負債に含まれる
正
43
次のうち、内容の誤っている番号を全て答えよ
1, 2, 3, 5
44
次のうち発行市場に開示する必要のある書類を選べ
有価証券届出書, 目論見書
45
金融商品取引法における附属明細表のうち、連結財務諸表に作成が求められるものを選べ
社債明細表, 借入金等明細表, 資産除去債務明細表
46
PERは何を指しているか答えよ
株価収益率
47
PBRは何を指しているか答えよ
株価純資産倍率
48
連単倍率を計算する場合、連結財務諸表の金額は分子になる
正
49
株主資本配当率は()と自己資本利益率に分解することが出来る
配当性向
50
次のうち、会社法上の連結計算書類に該当するもの(作成義務のあるもの)を答えよ
連結損益計算書, 連結貸借対照表, 連結株主資本等変動計算書, 連結個別注記表
51
連結包括利益計算書の計算起点の科目を答えよ
当期純利益
52
以下の科目のうち営業外費用に該当する科目を答えよ
手形売却損, 売上割引, コマーシャル・ペーパー利息, 支払利息, 社債発行費利息, 有価証券売却損, 持分法による投資損失, 為替差損, 有価証券評価損
53
以下のうち、連結財務諸表固有の科目を全て選べ
為替換算調整勘定, 退職給付に係る調整累計額, 持分法適用会社に対する持分相当額, 持分法による投資損益, 非支配株主に帰属する当期純利益, 非支配株主持分, 税金等調整前当期純利益
54
次のうち、数値や比率が大きい方が良好・安全だと考えられる指標を全て選べ
流動比率, 当座比率, インタレスト・カバレッジ・レシオ, 自己資本比率, 営業キャッシュ・フロー・マージン, 1株当たり当期純利益(EPS), 1株当たり純資産(BPS), 資本集約率, 資本回転率, 経営安全率(安全余裕率), 自己資本当期純利益率(ROE), 労働装備率, 営業キャッシュ・フロー対有利子負債比率
55
以下の文章で正しいものを選べ
イ, ウ
56
以下のうち、キャッシュ・フロー計算書の現金に該当するものを選べ
当座預金, 通知預金
57
間接法による連結キャッシュ・フロー計算書の計算起点の科目を答えよ
税金等調整前当期純利益
58
総資本回転期間の式を完成させよ。 ・(1) ➗ (2) / 総資本 (月) ・(1) × 総資本 / (2) (月) ・(1) / (3) (月)
12, 売上高, 総資本回転率
59
財務レバレッジの説明について正しいものを全て選べ
財務レバレッジを高めると自己資本回転率は低くなる, 財務レバレッジが低い場合と高い場合で比較すると、低い場合の方が長期的な安全性は高いといえる
60
連結株主資本等変動計算書の内容として正しいものを選べ
②変動額については、株主資本に属する科目は変動事由ごとにその金額を表示し、株主資本以外は当期変動額を純額で表示する。, ③資本剰余金の科目には資本準備金、その他資本剰余金、利益剰余金には利益準備金とその他利益剰余金があり、更にその他利益剰余金は任意積立金と繰越利益剰余金に分けられる。, ⑥自己株式を取得した場合、マイナス金額で表示する。
61
会社法で保護を図るのは誰か
株主, 債権者
62
金融商品取引法で保護を図るのは誰か
投資者
63
次のうち、負債の部に表示される科目を選べ
大規模な修繕が必要とされる有形固定資産の、修繕に備えるために計上される引当金, 企業が資金調達のために国内で発行する無担保、短期の約束手形(コマーシャル・ペーパー)
64
次のうち、財務活動によるキャッシュ・フロー項目に表示されるものを選べ
非支配株主への配当金支払額, 連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の取得による支出, 自己株式の取得による支出
65
次の資料に基づき、連結損益計算書上の法人税等の金額を答えよ ・前期未払法人税等 15,000 ・今期未払法人税等 12,000 ・前期法人税等支払額 39,000 ・今期法人税等支払額 38,000
35,000
66
次のうち投資その他の資産に含まれるものを選べ
長期前払費用, 子会社株式, 長期貸付金, 退職給付に係る資産, 繰延税金資産
67
次のうち繰延資産としても良いものを選べ
創業費, 研究開発費で毎期発生しているわけではないもの, 開業費, 株式交付費, 社債発行費