D35以上の鉄筋は原則として重ね継手を設けてはならない。

径の異なる鉄筋の重ね継手の場合の継ぎ手長さ40dは、系の太い方に対する長さとする。

柱・梁ともに引っ張り応力の大きいところで継ぐ

D35以上の異形鉄筋は、原則として重ね継ぎ手とする

継手箇所は一箇所に集中させず、ずらして設ける。

ガス圧接箇所は、鉄筋の直線部分とする。

鉄筋差または呼び名の差が7mmを超える場合にはガス圧接とする。

梁の圧縮鉄筋は、長期荷重によるクリープたわみの抑制の地震時における靭性の確保に有効である

あばら筋は、一般に、せん断ひび割れの発生を抑制することを主な目的として設ける

梁の引っ張り鉄筋比が、釣り合い鉄筋比以上の場合、梁の許容曲げモーメントは、引っ張り鉄筋の断面積にほぼ比例する。

耐震壁の上下に配置する大梁の主筋には、地震時における耐震壁のせん断ひび割れの広がりを抑制する補強筋としての役割があるので、スラブを除く大梁のコンクリート全断面積に対する主筋全断面積の割合を0.8%以上とする。

梁に貫通孔を設ける場合、柱には近接しない方が良い

有効長さの短い大梁において、せん断破壊よりも曲げ降伏の方が先行するように、梁せいを大きくした。

梁においては、クリープによって、コンクリートの圧縮縁応力は減少し圧縮鉄筋の応力は増大する。

梁のあばら筋比を0.2%とした。

梁とスラブを一体に打ち込む場合、梁の剛性については、一般に、梁のスパン長さ等に応じたスラブの有効幅を考慮したT型梁として計算する。

長方形梁の許容曲げモーメントは、圧縮縁がコンクリートの許容圧縮応力度に適したとき、又は引張鉄筋の許容引張応力度に達したときに対して算出される値のうち、大きい方の数値とした。

普通コンクリートを用いた柱の小径は、一般に、その構造耐力上主要な支点間の距離の1/15以上とする。

袖壁付きの柱のせん断補強筋比は、原則として、0.3%以上とする。

帯筋は、一般に、せん断ひび割れの発生を抑制することを主な目的として設ける。

柱の帯筋の間隔は、一般に、柱の上下端付近より中央部を密にする。

柱は一般に、負担している軸方向力が大きくなると、靱性が小さくなる。

柱梁結合部において、その接合部に隣接する柱の帯筋間隔が10cmあったので、接合部内の帯筋の間隔を15cm、帯筋比を0.2%とした。

端部に135°フックを有する帯筋は、柱の靭性を増す上で、スパイラル筋よりも効果が大きい。

耐震壁の開口に近接する柱（開口端から柱端まで300mm未満）のせん断補強筋は、0.4%以上とする

柱においては、一般に、負担している軸方向力が大きくなると、靱性が大きくなる。

軽量コンクリートを用いた柱の小径を、その構造耐力上主要な支点間の距離の1/10とした。

太くて短い柱は、地震時に、曲げ破壊より先に、せん断破壊が起こる場合がある

柱のコンクリート全断面積に対する主筋全断面積の割合を0.4%とした