高齢化率は、総人口に対する75歳以上の割合である。

わが国の人口は増加傾向にある。

少子化問題は改善されつつある。

わが国では、西欧諸国よりも急速に高齢化が進んでいる。

現在のわが国の人口ピラミッドは、つぼ型となっている。

日本人の3大死因は、悪性新生物、心疾患、老衰である。

悪性新生物の年齢調整死亡率は、減少傾向にある。

0歳児の平均余命を、平均寿命という。

平均寿命と健康寿命との差は、男性、女性ともに5年以下である。

2019年では、2010年に比較し、健康寿命は短縮している。

エネルギー摂取量は、戦後所得水準の伸びとともに増加した。

20歳男性のたんぱく質平均摂取量は、60歳代男性より多い。

炭水化物エネルギー比率は、70年前の半分以下になっている。

成人女性のうち、脂肪エネルギー比率が30%以上の者は漸増している。

果実摂取量は、最近10年間で増加している。

わが国の食料需給率は農林水産省がFAOの食料需給法の手引きに準拠して、5年ごとに作成しているものである。

食料需給表は、世界各国のビタミン類の供給量が示されている。

わが国のカロリーベース食料自給率は、近年、40%を下回っているが、他の主要先進国とほぼ同等である。

食料需給法により求められる食料の自給率は、国内生産量と輸入量から算出された数字である。

食料需給法により、世界各国の食料供給量を比較することができる。

WHO は body mass index（BMI）が25kg/m2以上を「肥満」と定義している。

WHOでは、2025年までに非感染性疾患（NCDs）による早期死亡を25%低減することや、野菜・果物の摂取量を30%増加させるなどの目標を含むグローバルターゲットを作成した。

ビタミンA欠乏症は失明の最大の原因である。

stuntingとは，年齢の割に体重が少ない状態である。

ヨード欠乏症の典型的な症状は甲状腺腫であり、脳の発達にも影響する。

underweightとは急性栄養不良のことである。

開発途上国では小児の過体重・肥満はほとんどみられない。

開発途上国では各国が独自に栄養政策を策定している。

食物ベースの食生活指針は各国で入手可能な食物をベースとして開発されている。

scaling up nutrition が最優先としている1,000 daysは、妊娠開始から2歳までのことである.

double burden of malnutrition に対して、国レベルの対策は必要ではない。

保健・医療・福祉システムとのかかわりの中で、公衆栄養活動は展開される。

公衆栄養活動を行う主体には、民間企業は含まれない。

すべての公衆栄養活動は、法律に基づく公的な制度によって行われる。

栄養政策にかかわる法律は、複数の省庁により所管されている

栄養士の免許を取得するためには、栄養士養成施設において2年以上栄養士として必要な知識および技能を修得しなければならない。

管理栄養士の免許は、管理栄養士国家試験に合格した者に与えられる。

免許は管理栄養士・栄養士ともに栄養士免許である。

免許取得後は、卒後研修を受けなくても十分栄養士業務に対応できる。

国民健康・栄養調査は、健康増進法の規定に基づいて実施される。

国民健康・栄養調査の結果は、21世紀における国民健康づくり運動（健康日本21）の評価に使われる。

国民健康・栄養調査における食物摂取状況調査の調査日数は、現在は連続3日間である。

国民健康・栄養調査では、対象者における身体の状況を客観的に把握するため、身体計測、血圧測定，血液検査も行っている。

国民健康・栄養調査の調査世帯は、厚生労働大臣が定める

「健康づくりのための身体活動基準2013」で推奨されている、強度が3メッツ以上の身体活動23メッツ・時/週に相当する歩数は、平成22年度から令和元年度にかけての国民の歩数の平均値よりかなり少ない。

同じ強度の身体活動であれば、60分継続して行っても、10分を6回断続的に行っても生活習慣病等の発症予防効果は等しい。

3メッツ未満の強度の運動は、健康づくりに有効ではない。

世界の栄養士の質を続一するため、国際栄養士連盟（ICDA）は、栄養士教育・養成の基準として栄養士は学士資格であること、最低500時間の臨地実習を実施することを義務づけた

米国の栄養士制度もわが国と同様、資格の更新制度はない。

罹患率が高い場合，その病気にかかりやすい、と考えられる。

有病率が高い場合、その病気は慢性化しやすい、と考えられる。

要因Aの疾患Bに対する相対危険が高い場合、要因Aを持っていると、疾患Bになるリスクが高いと考えられる。

要因Aが疾患Bの防御因子である場合、相対危険は負の値を示す。

寄与危険により、要因Aが疾患Bの発生に与える影響の大きさがわかる

バイアスが起こりにくい研究方法は、エビデンスのレベルが高い

すべての要因について、ランダム化比較試験を行うべきである。

生態学的研究で、因果関係を明らかにする

症例対照研究で、相対危険を求める

コホート研究で、寄与危険を求める。

BMIは体重（kg）を身長（m）の二乗で除して算出され、成人の肥満の判定に利用されている。

血糖の状態を反映する指標には血糖値とへモグロビン A1cがあるが、いずれも採血直前の血糖の状態を反映する。

ビタミンDの体内レベルの評価には、血清1,25-ジヒドロキシビタミンDが用いられている。

血清のアルブミンやトランスフェリン、レチノール結合たんぱく質は、たんぱく質の摂取を反映する指標であり、体内半減期の短い（代謝回転が速い）指標は、短期間の食事摂取の状況，体内半減期の長い指標は長期間の食事摂取状況を表している

食事摂取量を反映する身体計測値は、現在の食事摂取状況を反映する。

栄養素密度とは、ある特定の栄養素摂取量を総エネルギー摂取量で割ったものである。

栄養素密度法は、栄養疫学において総エネルギー摂取量の影響を完全に取り除くために用いられる。

総エネルギー摂取量の影響を取り除いて、ある特定の栄養素と疾病罹患リスクとの関連を疫学的に検討する場合には、残差法がよく用いられる

残差法による総エネルギー調整栄養素摂取量は、同じ集団内での比較に用いられる

身体が大きく、身体活動が多く、代謝効率の低い人は、総エネルギー摂取量は多い傾向があるが，エネルギー源でない栄養素の摂取量が多くなることはない

次のデータとデータの尺度の組み合わせについて、正しいものに，誤っているものに✕をつけよ。

特定保健用食品の保健の用途の表示を許可するのは消費者庁長官である。

特定保健用食品の表示内容はヒトにおける有効性と安全性が明らかにされている必要がある。

機能性表示食品は保健機能食品の1つである。

特別用途食品の特別用途表示の許可については、食品表示法に定められている。

栄養成分表示で表示が義務づけられている5項目は、エネルギー、たんぱく質、炭水化物，ナトリウム、カルシウムである。