一級建築士　構造|暗記メーカー

No.1

屋根における積雪荷重は、屋根に雪止めを設けない場合、その勾配が15度以下であっても、勾配に応じて低減することができる。

No.2

多雪区域における地震時に生ずる力を計算する場合には、積雪荷重によって生ずる力を加える場合と加えない場合のそれぞれについて想定する。

No.3

設計用水平荷重は、建築物の形状によっては、地震荷重に比べて風荷重の方が大きいことがある。

No.4

布基礎の底盤の厚さは、所定の構造計算を行わない場合、何cm以上とする。

No.5

荷重継続時間を3ヶ月程度と想定した積雪荷重を検討する場合、木材の繊維方向の許容応力度は、通常の長期許容応力度の何倍とする。

No.6

荷重継続時間を3日程度と想定した積雪荷重を検討する場合、木材の繊維方向の許容応力度は、通常の短期許容応力度の何倍とする。

No.7

荷重継続時間を3ヶ月程度と想定した積雪荷重を検討する場合、木材の繊維方向の許容応力度は、通常の長期許容応力度の何倍とする。

No.8

RC造において、曲げ降伏する柱部材の曲げ降伏後のせん断破壊を防止するために、曲げ強度に対するせん断強度の比を小さくした。

No.9

RC造において、副あばら筋は曲げ降伏後の靱性を高めるために必要な梁に配置される配筋である。

No.10

RC造において、耐震計算ルート1においては、柱及び梁の各部材における設計用せん断力による付着割裂破壊の検討を省略した。

No.11

RC造において、耐震計算ルート2−1、2−2において柱及び梁の設計用せん断力の算定に用いる地震によるせん断力は、通常の一次設計用地震力によるせん断力の何倍の値を用いる。

No.12

RC造において、耐震計算ルート1において柱及び梁の設計用せん断力の算定に用いる地震によるせん断力は、通常の一次設計用地震力によるせん断力の何倍の値を用いる。

No.13

RC造において、耐震計算ルート3において、耐力壁のせん断破壊の防止の検討を行う場合の設計用せん断力は、保有水平体力時に生じるせん断力の何倍の値を用いる。

No.14

S造において、弱軸まわりに曲げを受ける材の許容曲げ応力度は、幅厚比の制限に従う場合、許容引張応力度と同じ値とすることができる。

No.15

通常の梁のたわみは、スパンの何分の何以下とする。

No.16

高力ボルト摩擦接合部の許容応力度は、締め付けられる鋼材間の摩擦力と高力ボルトのせん断力との和として計算した。

No.17

鉄骨造の設計用一次固有周期はいくつ？

No.18

鉄筋コンクリート造の設計用一次固有周期はいくつ？

No.19

高さ30mの鉄骨造の設計用一次固有周期は0.9秒とするとこができる。

No.20

飽和砂質土層では、細粒分含有率が低ければ液状化の可能性は高い

No.21

地表に設置された高さ4mを超える広告塔に作用する地震力については、水平震度を0.5Z（地震地域係数）以上として計算する。

No.22

耐力壁が偏った配置であり、重心と剛心が離れている場合、床の面内剛性が高い場合においては床面が変形しやすく、床の面内剛性が低い場合においては、床面が剛心を中心に回転しやすい。

No.23

RC造において、柱のせん断耐力は、帯筋に降伏強度の高い高強度鉄筋を使用すると大きくなる。

No.24

曲げ降伏する柱部材の曲げ降伏後のせん断破壊を防止するために、せん断強度に対する曲げ強度の比を大きくした。

No.25

鉄骨部材の許容圧縮応力度は、材種及び座屈長さが同じ場合、座屈軸周りの断面二次半径が小さくなるほど大きくなる。

No.26

露出柱脚の降伏せん断耐力は「ベースプレート下面とコンクリートとの間に生じる摩擦耐力」もしくは「アンカーボルトの降伏せん断耐力」のいずれか大きい方の値とした。

No.27

露出形式柱脚において、所定の構造計算を行わなかったので、アンカーボルトの基礎に対する定着長さをアンカーボルトの径の20倍とし直線定着とした

No.28

隅肉溶接継目ののど断面に対する短期許容応力度は、接合される鋼材の溶接部の基準強度Fを√3で除した値とした。

No.29

隅肉溶接部の有効面積は，「溶接の有効長さ」×「有効のど厚」によりサイズの2倍を減じたものとする。

No.30

土の含水比は、粘性土より砂質土の方が小さい。

No.31

圧密試験は、砂質土地盤の沈下量や沈下速度の解析に用いられる。

No.32

限界耐力計算により建築物の構造計算を行う場合、部材の塑性変形能力が高いほど、建築物全体の減衰性は大きい

No.33

鉄骨構造の耐震計算ルート1−2では、偏心率が0.3以下であることを確認する。

No.34

普通コンクリートのポアソン比は0.3程度である。

No.35

鋼材のポアソン比は0.3程度とする。

No.36

ステンレス鋼材SUS304Aのヤング係数は、板厚が40mm以下の鋼材SN400Bと同じである。

No.37

板厚12mm未満の鋼材SN490Bは、引張強さの下限値が490N/mm2であり、降伏点又は耐力については下限値のみが定められている。

No.38

高力ボルトM22を用いた摩擦接合はボルト径をいくつまで大きくできる。

No.39

高力ボルトM27を用いた摩擦接合はボルト径をいくつまで大きくできる。

No.40

ボルトの径が20mm以上の場合、ボルト孔の径をいくつまで大きくできる。

No.41

ボルトの径が20mm未満の場合、ボルト孔の径をいくつまで大きくできる。

No.42

高力ボルトF10Tの（　　　　　）の下限値は、1000N/mm2である。

No.43

鉄筋コンクリート構造の引張鉄筋をSD345からSD390に変更したが、長期許容曲げモーメントは変わらなかった。

No.44

木像建築物の布基礎において、基礎の根入れ深さはいくつ以上とする。

No.45

木像建築物のべた基礎において、基礎の根入れ深さはいくつ以上とする。

No.46

擁壁の設計に用いる土圧は何とする。

No.47

直接基礎及び杭基礎の長期許容支持力Raは，基礎の材料の許容応力度以下の範囲で，地盤の破壊に基づく極限支持力Ruの何以下とする

No.48

直接基礎及び杭基礎の短期許容支持力Raは，基礎の材料の許容応力度以下の範囲で，地盤の破壊に基づく極限支持力Ruの何以下とする

No.49

速度圧qは，基準風速Voの二乗に比例し，建築物の屋根の高さhの比例する