タンポポの蜜をアゲハチョウが吸い、アゲハチョウを(a）が食べ、（a）をカエルが食べ、カエルを（ b ）が食べる。このような生物の間の「食う一食われる」のひとつながりの関係を（© ）という。 アゲハチョウは、（a）以外にもクモやヤンマ類に食べられ、（a）は、カエル以外にも鳥などに食べられる。生物の間の「食う一食われる」のこのような複雑な関係の全体を( d )という。

採食資源や営業に適した場所等を独占的に利用するため、動物が同種の他個体の個入を抑除し防御しようとする絶囲を「a）」という。鳥類、魚類等でしばしば見られることが知られている。 これに対して動物が単に日常的に動き回る範囲を「（b)」という。（b）については、( a )の場合と異なり、同種の他個体の侵入を排除し防御しようとする行動は、積極的には行われない。

生物は他の種と様々な関係を持ちながら生きています。野外でしばしば、植物の茎に群がるアプラムシにアリ が集まっているところを見ることがあります。このアブラムシとアリの関係として、一般的に言われているものは、1 ～5のうちのどれですか。

成熱した森林の土壌断面にはいくつもの層が見られることが多い。（a)層は、最も地 表側にある層であり、（ b ）がたまってできる。そのすぐ下のA層では（b）の( c） が進み、有機物と無機物が混ざり合っている。

火山が噴火し、溶岩が流れ出した後、しばらくして地衣類が定着し、やがては草原が成立し、そして( a)、さらに( b)の森へと変化していくことを選移という。選移の最終段階を( © )という。

ある植物が、根などから化学物質を出すことにより、その植物の周囲で他の植物が生育することを明するなどの影響を与える現象のことを（a）という。（a）物質を出す植物の例として外来種の（b）がよく知られる。ただ( b）が、周囲の他の植物の生育を阻害するのは、光をめぐる競争で優位に立つからとも言われている。 ( a )には、他の植物に対して阻害的な作用を及ぼすもののほかに、促進的な作用を及ぼすものも含まれる。

トラフカミキリは、カミキリムシの仲間であるが、翅（はね）に黄色と黒色の縞模様があり、羽音も毒針を持つ( a ）の仲間によく似ている。これを( b ）といい、自らを危険な生物だと思わせ、鳥などの捕食者から身を守る生存戦路の一つと考えられている。

恒温動物では、同種の個体間や近縁の種間で、寒冷な地方にすむものの方が温暖な地方にすむものよりも、体熱の発散を防ぐため、体が（a）傾向が見られる。これを(b）の法則という。 同様の理由で、寒冷な地方にすむ種または個体の体では、耳や足、尾などの突出部が( © )なる傾向が見られる。これを（d）の法則という。

答えよ

正しいものを選びなさい a. ビオトープとは、本来、希少動植物の生息・生育空間を指す。 b. 採草地・放牧地も、ビオトープといえる。 c. 砂丘は、野生生物の生息・生育が困難なので、ビオトープとはいえない。 d. 海底の藻場も、ビオトープといえる。

答えよ

間違ってるものは？ 1.森林と草原の間や、水域と域の間など、異なる環境の推移帯をエコトーンという。 2. 森林と草原の間では、クズやアケビなどのつる植物が繁茂した群落が見られる。 3. 河屋などの水域と隣域の間では、水域ではガマやスイレンの仲間、隆域ではヤナギ類や ハンノキ類などが生育している。 4. 海から座にかけて連続的に変化する環境では、コウボウムギやハマヒルガオなどの海浜 植物が生育している。 5. 異なる環境の推移帯では、特異な環境条件が形成される。このため、隣接するそれぞれの生態系と比べて、観察される生物種の数は、少ないとされる。

農村を構成する環境要素に（a)、(b)、( c )、（ d ）などがあり、多くの生物が、複数の環境要素を使って生きている。例えばカスミサンショウウオ、トウキョウサンショウウオは(a）などで卵と幼生の時代を過ごし、その後、（b）などに移助して生活している。フクロウは大木のある（ © ）などで巣をつくり、（ b )や( d ）などでネズミ、モグラ、鳥などを捕ってヒナに与える。いずれの環境要素も近年、各地で著しく減少しているが、農村におけるこうした入り組んだ多様な環境要素は、特有の生物相の形成にとって欠かせない。

遡河回遊魚 一生の大部分を海で生活。川で産卵 (a) など 降河回遊魚 一生の大部分を川で生活。海で産卵 ( b ) など 両側回遊魚 生活も産卵も川。ある時期に海に降りる (c) など

日本で観察される鳥類には、例えば、南方から日本に渡ってきて繁殖し、その後、南方に帰るといった移動をする（a）がある。日本より北方で繁殖した後、日本に渡来し、季節が変わるとた方の感殖地に帰っていくといった移動をする（b）がある。地域設定にもよるが、本州を範囲とした場合、（a）の例としてサンバやアオバズク、(b）の例としてツグミやジョウビ タキがあげられる。ビオトープの保全・再生に当たっては、こうした国際的に移動する生物の生息地・中継地を適切に確保するという観点も重要である。

環境省が行っている自然環境調査の一つに「（a)」がある。日本列島が有する様々な生態系、具体的には高山帯、森林・草原、里地里山、湖沼、湿原、浴岸・浅海域、小島像の動向を把握し、異変があればいち早く把握し、保全施策につなげることを目的としている。 この調査のうち里地里山を対象とした2005〜2017年度の調査結果では、在来鳥類及び( b )について、種数は減少していないが、個体数が減少している可能性のあることが示唆された。具体的にこの間の個体数変化率に着目すると、（b）の半数以上の種が減少傾向にあり、本調査の調査地における傾向に限ってみると、4割の種は絶滅危機種の判定基準にある減少率に相当するほど急速に減少している可能性が示唆された。そのうち環境省レッドリストに掲載されている種はごく一部で、大多数はいわゆる普通種とされている種であった。

答えよ

環境省が令和2年（2020年）3月に公表したレッドリストでは、3.716種が絶滅危摂板として提載された。野生生物が減少した場合、その個体数を回復させることは、しばしば登用面からも 容易でないが、絶滅してしまった場合は取り返しがつかない。 野生生物の絶滅には様々な要因が考えられ、特定の事象との因果関係を、科学的確実さをもって証明することは簡単でない。ある事象によって、野生生物の絶滅など重大な損失が引き起こされるおそれがある場合には、科学的不確実さを、対策を延期する理由として使ってはならないという( )の考え方に立つ必要がある。

生態系から人間が得ている様々な恩恵を「生態系サービス」という。生態系サービスは、その内容によりいくつかに分類される。自然災害やヒートアイランド現象の緩和などのサービスは( a ）、レクリエーションや観光の場の提供などのサービスは( B ）と呼ばれている。

答えよ

訪問容の著しい増加が市民生活や自然環境等に負の影響をもたらす「オーバーツーリズム」 の問題が報道で取り上げられている。優れた自然を有する地域においても、訪問客を受け入れながら、持続的な利用を図るための対策が必要である。 自然公園では、利用者の増加によって、生物多様性の保全に支障が生じている地域が見られていることを踏まえて、立入り人数の制限を行える（ a)の制度が設けられている。世界 自然遺産への登録後に利用者が大幅に増加したことがある(b)国立公園などにおいて導入されている。

「絶滅のおそれのある野生動植物の種の保存に関する法律」では、種の保存を図るために( a )を指定し、その生きている個体の捕獲・採取や、個体の譲渡し・譲受け（b）いる。令和2年（2020年）2月現在、356種が指定されている。 ( a )には特定第二種（a)として指定されているものもある。これは、特に二次的 自然に分布する種の指定を想定して創設された制度であり、販売・領布等を目的とした捕獲・譲渡し等のみが規制され、調査研究や環境教育等に伴う捕獲等は規制対象から除外されている。

適切なものを選びなさい 1. 看板が立てられている場所が、「鳥による農林水産業等に係る彼害の防止のための特別 措置に関する法律」に基づく鳥戦保護区になっていることを示している。 2. 看板が立てられている場所が、農林水産大臣が東京都内に指定した鳥保護区になっていることを示している。 3. 看板が立てられている場所では、狩猟が禁止となっていることを示している。 4. 看板が立てられている場所では、建築物その他の工作物の新築、水面の埋め立てなどが 禁止となっていることを示している。 5. 看板が立てられている場所では、水鳥の鉛中毒防止のため、散弾銃を使用した狩類が 禁止となっていることを示している。

水質の保全を目的とした法律について述べた次の文のうち、誤っているものはどれですか。 1. 水質汚濁防止法は、「特定施設」と呼ばれる排水の水質の規制が必要な施設を有する事業場から排出される水について、排水基準以下の濃度で排水することを義務づけてい 2水質汚濁防止法に基づき、人の健康に関する環境基準（健康項目）として例えばBOD、CODについて、生活環境の保全に関する環境基準（生活環境項目）として例えばカドミウム、全シアンについて、排水規制が行われている。 3. 生活環境項目の排水基準は、公共用水域における水生生物及びその生息・生育環境 の保全の観点を踏まえて設定されているものもある。 4. 湖沼は、内湾や内海と同様に汚濁物質が停滞しやすい。湖沼水質保全特別措置法に基づき、琵琶湖など11湖沼が指定湖沼に定められ、主にそれらの集水域を対象として、水質保全のための対策が進められている。 5. 指定湖沼の水質の保全を図るため、都道府県知事は、湖沼の水辺地のうちヨシ等の植物が生育している地区を湖辺環境保護地区として指定し、植物の採取等を規制することができる。

「特定外来生物による生態系等に係る彼害の防止に関する法律」（外来生物法）に基づき特定外来生物に指定されているオオクチバスの取り扱いについて述べた次の文のうち、誤っているものはどれですか。 1. 釣ったオオクチバスをその場でその湖沼に戻すいわゆる「キャッチ＆リリース」は、外来生物法で規制されない。ただし、地方自治体が独自に「キャッチ＆リリース」を条例等に基づき規制している場合がある。 2. 釣り大会で釣ったオオクチバスを、大会終了後リリースせず、水槽内で飼うことは、外来 生物法に違反する行為となる。 3. 釣り大会で釣ったオオクチバスを、検量のために大会主催者に引き渡し、また、釣り人本人が会場を離れた後に、大会主催者の方でそれを同じ湖沼にリリースしてもらうことは、外来生物法で規制されない。 4. 釣ったオオクチバスを、釣った湖沼以外の湖沼に生きた状態で放つことは、外来生物法 に違反する行為となる。 5. 釣ったオオクチバスをその場で料理し食べる行為は、外来生物法で規制されない。

応えろ

( a )は、我が国にとって学術上価値が高い動物（生息地、繁殖地及び渡来地を含む。）、植物（自生地を含む。）及び地質鉱物（特異な自然の現象の生じている土地を含む。） のうち重要なものを、（b)に基づき(c ）に指定することができる。指定例に、北海道の「天売島海鳥繁殖地」、静岡県の「御前崎のウミガメ及びその産卵地」、徳島県の「美郷のホタルおよびその発生地」、佐賀県の「伊万里湾カブトガニ繁殖地」がある。 ( © )に指定されたものについては、現状を人為的に悪化させる行為を排除するために、現状変更行為に規制がかけられている。

環境影響評価法において、環境影響評価を必ず行わなければならない一定規模以上の事業を（ a ）事業という。（a）事業に準ずる規模を有する事業は(b）事業といい、これについては、個別の事業や地域の違いを踏まえ、環境影響評価の実施の必要性を個別に判定することとされている。この仕組みを（ ©）という。

「特に水鳥の生息地として国際的に重要な湿地に関する条約」について述べた次の文のうち、誤っているものはどれですか。 1. イランのラムサールという都市で開催された会議で条約が採択されたことから、一般に「ラムサール条約」と呼ばれている。 2. 条約が保全・再生の対象とする「湿地」は、湿原、湖沼などの天然のものに限られ、水田のような人工のものは含まれない。 3. 日本では釧路湿原をはじめ、現在 52ヶ所の湿地が、国際的に重要な湿地として条約事務局が保管する登録簿に掲載されている。 4. 条約は、地域の人々の生業や生活とバランスのとれた保全を進めるため、湿地の生態系を維持しつつ、そこから得られる恵みを持続的に活用する「ワイズュース（賢明な利用）」を提唱している。 5. 条約は締約国に対し、登録簿に掲載されている湿地であるかどうかにかかわらず、自国内のすべての湿地について、自然保護区の設置などを通じて保全を推進することを求めている。

昆虫類調査手法の一つで、捕虫ネットを強く振り、草や木の枝の先端、花をなぎ払うようにしてすくいとる。樹林地、低木林、草原など目的とする植生等の環境を決め、その中を移動しながら行う。

応えろ

農林水産大臣が5年ごとに立てる計画で、森林の整備・保全の目標 等について定めている。 （a）全国森林計画に即して、都道府県知事が民有林について森林計画区（全国で158 計画区）別に5年ごとに立てる計画で、地域的な特性に応じた森林整備・保全の目標等を明らかにしている。（b)の策定に当たっての指針となる。 （b） ( a )の対象となる民有林が所在する( © )が 5 年ごとに立てる計画で、地域の森林づくりのマスタープランとなる。計画の内容に適合した施業が実際に行われるよう、森林法では、森林所有者等が立木の成校に当たって、使採とその後の造林の計画の届出を事前に行うことを義務づける制度などを定めている。

都道府県は、一体の都市として総合的な整備・保全等を行う必要がある区城を都市計画区域として指定する。 都市計画区域では、都市が無秩序に拡大するスプロール化を防ぐために、（a）区域と( b )区域を区分する区城区分を定めることができる。（ b)区域における開発行為 は、法令に定められた内容のものに該当しなければ、することができない。 旅市計画区城では、利用目的によって土地を区分する、地域地区を定めることもできる。地域地区には、住居・商業・工業など市街地の大枠としての土地利用を定める「（c)」のほか、良好な景観の形成を図る「景観地区」、風致を維持する「風致地区」等があり、それぞれについて建築等の規制が定められている。

都市緑地法に基づき市町村は、緑地の保全や緑化の推進に関して、その将来像、目標、施策などを定める基本計画として「（ a )」を定めることができる。 ( a )の策定または改定に当たっては、特に生物多様性の確保の観点から、動植物の生息地又は生育地としての緑地の規機や連統性等を評価して、（b)、（c)、回廊 地区、緩衝地区の緑地を配置し、適正に管理することで、これらの緑地によるエュロジカル・ネットワークの形成を図ることが望ましい。国土交通省都市局では、これについて解説した参考 資料、手引きを作成している。

生態系の構造は非常に複雑で、生態系における全ての要因の関係を解明した上で開発事 楽による影響を予測することは、現実的には不可能である。このため、開発事業による生態系 への影響の予測に当たっては、複雑な生態系を代表する生物に着目するのがよいと考えられている。具体的には、( a )性、( b )性及び( c ）性の3つの観点から複数の生物種等を選定し、それらの生物種等への影響を注視する手法が有効と考えられている。 里地里山・田園地域を対象とした面的開発事業の場合、地域によって選定候補種は異なるが、(a）性の観点ではオオタカなど、( b）性の観点でヤマガラなど、（©）性の観点ではホトケドジョウなどを例として挙げることができる。

応えろ

国士の約4割を占める里地里山では、農林業活動などにより適度に人の手が加わることにより、特有の生物相が形成されてきた。しかし、現在では、里地里山を取り巻く社会的経旅的な状況が大きく変化している。すべての里地里山をかつてのように人手をかけて維持管理していく( a )。マクロな考え方として、（b）に近い地域で手入れをしなくても自然林に移行するような里山林については、選移に委ねることを基本とすることが適当との考え方がある。景 境省の調査・分析によれば、本州北部などの( c）や南日本などのシイ・カシ萌芽林などがこのタイプの里山林に該当する。

森林を伐探した後、植栽を行わず、前生種樹や理士種子、周辺樹林から散布される種子を通じて、森林の再生を図る方法がある。天然更新と呼ばれる方法であり、適正な管理が見込めない人工林を省力的に広葉樹林化する方法として注目されているが、不確実性も高い。 例えば、（ a )の生息密度が高い地域や、ササ類が密生している場所では、稚樹の生 育が妨げられる可能性が高い。埋士種子の有無は( b )の影響を受ける。広葉樹林から人工林への種子散布を想定した場合、種子が散布されるのは広葉樹林から（c）以内に多く、実生の発生が期待できる目安として考えられる。広樹林から（d）以上の距離では、あまり期待できない。 天然更新では、これらの要因についての検討が必要であり、どのような人工林でも実施できるものではないことを念頭に置く必要がある。

食草・食樹（例） （a）カタバミ科のカタバミ （b）イラクサ科のカラムシ （c）ミカン科のカラタチ、カラスザンショウ

外来種対策の考え方について述べた次の文のうち、誤っているものはどれですか。 1. 外来種には意図的に導入されるものと、非意図的に導入されてしまうものとがあるが、いずれも外来種袚害予防三原則「入れない・捨てない・拡げない」に基づいた対応が求められる。 2.外来種の防除においては、生息状況や彼害状況に関して、防除の取組を直接行う能囲 よりも広い範囲を対象に情報収集を行う必要がある。 3. 外来種の中でも、地域の自然環境に大きな悪影響を与え、生物多様性を脅かす侵路的な外来種は、防除において、基本、根絶を目指すことが望ましい。 4. 防除の対象となる外来種の定着段階を考慮した戦路が重要であり、既にまん延している場合は、低密度化を実施したうえで、その状態を継続していく対策も考えられる。 5. 地域に複数の外来種が定着し、外来種同士で捕食-彼食関係が存在している場合、捕食者に当たる種から先に防除するのが、より効果的である。

適切なものの組み合わせを選びなさい a. 学校ビオトープづくりの主役は、児童・生徒である。植栽する植物の種類は、問題があると分かっていても、専門家の意見より児童・生徒たちの意見を優先する。 b. 学校ビオトープを自然環境学習の題材として効果的に生かすために、計画段階から児童・生徒やPTAに参加してもらうようにする。 c. 造成工事は危険なので、専門業者にすべて任せ、児童・生徒には関わらせないようにする。 d. 学校ビオトープづくりを担当した数論が異助しても、適切な管理及び活用が雑続するように、学校全体で体制を構築する。

ミティゲーションとは、開発事業による自然環境への悪影響を（a）する措置から、検討 を重ねてもどうしても残る悪影響を(b)する措置までを含む幅広い概念である。 ミティゲーションの検討および実施に際しては、まず、自然環境への悪影響の（a）、次いで( c )を十分に検討することが重要である。希少な動植物の生息・生育に及ぼす影響を( a )するなどの可能性を検討することなく、（b）を実施すればよいというように、( b )を優先する考え方は、認められない。

この考え方はなんですか？ ビオトープ再生のため、まず、再生の具体的目標を設定し、その目標を達成すべく計画を立案し、それに沿って施工を行う。しかし、生物や生態系に関する知見には限界があることなどから、予定通りビオトープが再生していかないことがある。 ビオトープ再生の取組に当たっては、再生目標を達成しているかどうかをモニタリングにより検証し、必要な場合、モニタリング結果をもとに、関係者間で話し合い、当初立案した計画や施工の方法などを見直すという柔軟な考えが必要とされる。

現状・課題から対策を検討し、現在の傾向の延長のような形で改善策を様み上げていく考え方を「( a )」という。これに対して、目標となる将来の状態を想定して、そこを起点にして取るべき対策を検討する発想を「（B）」という。 ( a ）では、今できることを積み上げていくため、当面の対策の確実性は比較的高くなるが、できそうにない対策は採用されにくい。一方、（ b）は、できるかどうかではなく、設定した目標に向けてどうやるかを考えるため、これまでとは異なる発想・アイデアが生まれやすくなる。 ただし、実現性が薄いことを無責任に打ち出した場合は、取組が進まなくなる。（a）が適する状況・段階も少なくない。状況に応じて2つを使い分けるという考えが重要となる。

国土交通省が河川の災害復旧におけるガイドラインとして公表している「美しい山河を守る災害復旧基本方針」では、多自然川づくりの考え方に基づいて復旧することを揚げています。そのポイントについて述べた次の文のうち、誤っているものはどれですか。 1． 川づくりに当たっては、単に自然のものや自然に近いものを多く寄せ集めるだけでなく。 可能な限り自然の特性やメカニズムを活用する。 2．生物の生息・生育・繁殖環境を保全・創出することはもちろん、地域の暮らしや歴史・文化と結びついた川づくりとする。 3.調査、計画、設計、施工、経済性、維持管理等の河川管理全般を視野に入れた川く りとする。 4.護岸については、水理特性、背後地の地形・地質・土地利用等を十分踏まえたうえで、必要最小限の設置区間とする。 5.瀬・湯・河畔樹林等の現存する良好な環境資源を保全し、ワンドは極力除去する。

市民参加型でビオトープを整備・維持管理するイベントを実施する場合の熱中症対策について述べた次の文のうち、誤っているものはどれですか。 1. すべてのスタッフに対して、事前に、熱中症の予防、初期症状、早期発見、初期対応に関する教育を行う。 2. 参加予定者に対して、作業当日は、通気性が良く、また、吸温性や速乾性の高い衣服を身に着け、帽子を用意するように、事前に連絡する。 3. 参加者に熱中症の兆候があったときは、すぐにクーラーが効いた部屋か風通しのよい日か げに移動し安静にし、衣服をゆるめて体の熱を放出させるなどの応急処置を行う。呼びかけに対する反応がおかしい場合は、医療機関に連れていく。 4. イベント当日は、たとえ予定していた作業のすべてを終えることができなくても、参加者に休憩・水分補給を促すなど、天使を踏まえ、臨機応変にイベントを選営する。 5 .梅雨の合間で気温が急上界する日などに開催されるイベントで、熱中症と同様の症状がでることがあるが、その時期は音さに身体がまだ慣れていないだけであり、熱中症を疑う必要はない。

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ビオトープ管理士の行動規について述べた次の文のうち、誤っているものは1～5のうちのどれですか。 1.日常生活において、また事業活動に際して、その行動が自然生態系の破壊につながらないよう十分に気を付ける。 2.自然生態系や生物多様性の重要性についての社会の関心と理解を深めるため、普及 広報に努める。 3.地域の自然生態系、日本の自然生態系、世界の自然生態系を大切にする活動に進んで参加する。 4.自己の専門的知識、技術、経験を最大限に活用し、ビオトープの保護・保全、復元・創出に努める。 5.専門書に紹介のある事例は、専門家が優良事例と評価したものであるので、自身で吟味することなく、地元の環境保全団体にそれを活動の模範とするように推奨する。