問題一覧
1
オタワ憲章は、(ヘルスプロモーション・プライマリヘルスケア)の考えを提唱したものである。
ヘルスプロモーション
2
国民健康・栄養調査に関する記述である。 男性の20歳以上の肥満者の割合は、直近10年間で(有意に増加・横ばいで推移)している。
有意に増加
3
国民健康・栄養調査に関する記述である。 20歳以上の野菜摂取量の平均値は、直近10年間で有意に(増加・減少)している。
減少
4
国民健康・栄養調査に関する記述である。 20歳以上の歩数の平均値は、直近10年間で男女とも有意に(増加・減少)している。
減少
5
国民健康・栄養調査に関する記述である。 現在習慣的に喫煙している者の割合は、直近10年間で男女とも有意に(増加・減少)している。
減少
6
国民健康・栄養調査に関する記述である。 家庭、職場、学校、飲食店、遊技場、行政機関、医療機関、公共交通機関、路上及び子供が利用する屋外の空間における受動喫煙の機会を有する者の割合は、有意に(増加・減少)している。
減少
7
国民健康・栄養調査に関する記述である。 野菜摂取量は、男女ともに600万以上の世帯員と比較して、200万の世帯員で有意に(多い・少ない)。
少ない
8
国民健康・栄養調査に関する記述である。 現在習慣的に喫煙している者の割合は、男女ともに600万以上の世帯員と比較して、200万の世帯員で有意に(高い・低い)。
高い
9
国民健康・栄養調査に関する記述である。 女性の肥満者の割合は、600万以上の世帯員と比較して、200万の世帯員で有意に(高い・低い)。
高い
10
国民健康・栄養調査(国民栄養調査)結果の栄養素等摂取量の年次推移を図に示した。図のa~dに該当する組合せとして、最も適当なのはどれか。 1 つ選べ。
a.脂質 b.動物性たんぱく質 c.エネルギー d.炭水化物
11
国民健康・栄養調査に関する記述である。 前身である国民栄養調査は、(GHQの指令に基づく調査・関東大震災の発生)を機に始まった。
GHQの指令に基づく調査
12
国民健康・栄養調査に関する記述である。 調査対象地区は、(厚生労働大臣・都道府県知事)が定める。
厚生労働大臣
13
国民健康・栄養調査に関する記述である。 腹囲の計測の対象は、(20歳・40歳)以上である。
20歳
14
国民健康・栄養調査に関する記述である。 栄養摂取状況調査は、 (1日・3日)間実施する。
1日
15
国民健康・栄養調査に関する記述である。 個人の摂取量は、(世帯全体の摂取量を世帯員数で除して・世帯全体の摂取量に世帯員ごとの摂取割合を乗じて)算出する。
世帯全体の摂取量に世帯員ごとの摂取割合を乗じて
16
国勢調査は(3年・5年)ごとに実施される。
5年
17
家計調査は(毎月・毎年)実施される。
毎月
18
人口動態調査は(毎年・5年ごとに)実施される。
毎年
19
国民健康・栄養調査は(毎年・3年ごとに)実施される。
毎年
20
衛生行政報告例は(毎月・毎年)実施される。
毎年
21
食中毒統計調査は(毎月・毎年)実施される。
毎年
22
国民生活基礎調査は(毎年・5年ごとに)実施される。
毎年
23
患者調査は(3年・5年)ごとに実施される。
3年
24
乳幼児栄養調査は(5年・10年)ごとに実施される。
10年
25
乳幼児身体発育調査は(5年・10年)ごとに実施される。
10年
26
学校保健統計調査は、(毎年・2年ごとに)実施される。
毎年
27
食中毒発生件数は、(患者調査・食中毒統計調査)で把握することができる。
食中毒統計調査
28
死因別死亡率は、(国勢調査・人口動態調査)で把握することができる。
人口動態調査
29
通院者率は、(国民生活基礎調査・患者調査)で把握することができる。
国民生活基礎調査
30
糖尿病の医療費は、(国民医療費・国民生活基礎調査)で把握することができる。
国民医療費
31
有訴者率は、(患者調査・国民生活基礎調査)で把握することができる。
国民生活基礎調査
32
世帯の食材料費は、(家計調査・食料需給表)で把握することができる。
家計調査
33
健診・人間ドッグの受診状況は、(国民生活基礎調査・国民医療費)で把握することができる。
国民生活基礎調査
34
幼児の食事の状況は、(学校保健統計調査・乳幼児栄養調査)で把握することができる。
乳幼児栄養調査
35
通院患者の平均在日日数は、(患者調査・国民生活基礎調査)で把握することができる。
患者調査
36
介護が必要な者の状況は、(国民医療費・国民生活基礎調査)で把握することができる。
国民生活基礎調査
37
乳幼児の身体の発育の状態は、(乳幼児栄養調査・乳幼児身体発育調査)で把握することができる。
乳幼児身体発育調査
38
世帯における食品ロスの実態は、(家計調査・食品ロス統計調査)で把握することができる。
食品ロス統計調査
39
人口構造の変化は、(国勢調査・人口動態調査)で把握することができる。
国勢調査
40
平均余命は、(人口動態調査・生命表)で把握することができる。
生命表
41
学校給食実施率は、(学校保健統計調査・学校給食実施状況等調査)で把握することができる。
学校給食実施状況等調査
42
国民健康・栄養調査に関する記述である。(健康増進法・地域保健法)に基づき実施される。
健康増進法
43
国民健康・栄養調査の実施に関する記述である。 血糖値は、早朝時採血により評価している。
×
44
国民健康・栄養調査の実施に関する記述である。 未成年者の喫煙状況を調査している。
×
45
国民健康・栄養調査の実施に関する記述である。 栄養摂取状況調査では、食物摂取頻度調査法を用いている。
×
46
国民健康・栄養調査の実施に関する記述である。 歩数は、1日分を測定している。
○
47
国民健康・栄養調査に関する記述である。 調査の構成は、身体状況調査と栄養摂取状況調査、生活習慣調査の3つである。
○
48
国民健康・栄養調査に関する記述である。 調査員は、(厚生労働大臣・都道府県知事)が任命する。
都道府県知事
49
国民健康・栄養調査の方法に関する記述である。 調査の企画立案は、(厚生労働大臣・各都道府県)が行う。
厚生労働大臣
50
国民健康・栄養調査に関する記述である。 朝食の欠食は、問診により把握する。
×
51
国民健康・栄養調査に関する記述である。 栄養摂取状況調査は、(個人・集団)の習慣的な摂取量を把握する。
集団
52
国民健康・栄養調査に関する記述である。 栄養素等摂取量は、調理による変化を考慮している。
○
53
国民健康・栄養調査に関する記述である。 栄養摂取状況調査の対象者は、(1・20)歳以上である。
1
54
国民健康・栄養調査に関する記述である。 生活習慣調査は、自記式調査により実施する。
○