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企業診断
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  • 問題数 41 • 7/23/2024

    問題一覧

  • 1

    企業活動というものは将来にわたって継続していくものであるという前提のこと

    ゴーイングコンサーン

  • 2

    企業活動を行っていくにあたって用いる資源全般を○○といい、具体的には○、○、○、○といったものに分類される。

    経営資源, ヒト, モノ, カネ, 情報

  • 3

    経営者もしくは企業が表明するその企業の行動指針、企業の抽象的・理念的な目的、規範、理想、価値観などを意味する。

    経営理念

  • 4

    企業が長期間にわたって持続的な成長を維持していくための基本的な構想のこと。

    企業戦略

  • 5

    競争企業に対して競争優位性を確立していくための基本的な構想である。

    事業戦略

  • 6

    購買、生産、営業、研究開発、財務、人事、情報システムなどの各機能の生産性を高めることに焦点をあてた戦略である。

    機能戦略

  • 7

    企業の直面する外部環境について、機会(Opportunity)となる要因と、脅威(Threat)となる要因とを識別することである。

    外部環境分析

  • 8

    企業の経営資源について、強み(Strength)と弱み(Weakness)を識別することである。

    内部環境分析

  • 9

    事業領域のことであり、現在から将来にわたって、企業の事業がいかにあるべきかを明示した生存領域である。

    ドメイン

  • 10

    管理活動のためのフレームワークとして、何があるか。

    PDCAサイクル

  • 11

    中・長期計画の内容を定期的に見なおし、部分的に修正を加えていく技法のことである。

    ローリングプラン

  • 12

    企業の業績に対する影響の大きい不測事象をあらかじめ想定し、その適応行動を事前に策定しておき、その内容を具体化したものである。状況対応計画、あるいはシャドープランともいわれる。

    コンティンジェンシープラン

  • 13

    企業が自然災害、大火災、テロ攻撃などの緊急事態に遭遇した場合において、事業資産の損害を最小限にとどめつつ、中核となる事業の継続あるいは早期復旧を可能とするために、平常時に行うべき活動や緊急時における事業継続のための方法、手段などを取り決めておく計画のことである。

    BCP(事業継続計画)

  • 14

    企業の規模や生産量が増大するに従い、平均費用(製品1個あたりの生産コスト)が逓減していく現象をいう。

    規模の経済性

  • 15

    製品の累積生産量が増加するに従い、製品1単位あたりの生産コストが一定の割合で減少するという生産量とコストの関係を示す経験則である。

    経験曲線効果

  • 16

    スピードを上げることによって得られる経済的便益の総称

    速度の経済性

  • 17

    VRIO分析とは、以下の4つの点から経営資源を分析する手法である。

    資源の価値(value), 資源の希少性(rarity), 資源の模倣困難性(inimitability), 組織(organizations)

  • 18

    製品=市場マトリックスは誰が考えた

    アンゾフ

  • 19

    既存市場に既存製品を投入する戦略

    市場浸透戦略

  • 20

    新規市場に既存製品を投入する戦略

    新市場開拓戦略

  • 21

    既存市場に新製品を投入する戦略

    新製品開発戦略

  • 22

    新規市場に新製品を投入する戦略

    多角化戦略

  • 23

    シナジーと似た概念であり、企業が複数の事業活動を行うことにより、それぞれの事業を独立して行っているときよりも、より経済的な事業運営が可能になることをいう

    範囲の経済性

  • 24

    組織の秩序を維持するために、職位(職務の遂行に必要な権限と責任を割り当てられた組織上の地位)の上下関係においては、各組織構成員はつねに特定の1人の上司からだけ命令を受けるようにしなければならないというものである。

    命令統一性の原則

  • 25

    横断型組織あるいは格子型組織のことで、職能別組織と(製品別)事業部制組織のもつ利点を同時に狙った組織形態である。

    マトリックス組織

  • 26

    マトリックス組織の最大の狙いは何の追求か

    範囲の経済性

  • 27

    IT技術などを活用して、各組織構成員が保有している各種の暗黙知を形式知化して結びつけることで、新しい価値を創造し、組織的に共有していく取り組みのことである。

    ナレッジマネジメント

  • 28

    実際に仕事を行いながら、上司などが部下の指導を実施し、業務を行う際に必要な知識や能力を部下に獲得させる教育訓練方法

    OJT(On the Job Training)

  • 29

    実際の業務から離れて、特別に時間と場を設けて行われる教育訓練

    Off-JT(Off the Job Training)

  • 30

    従業員が自分の意思で能力開発を行うものである

    自己啓発

  • 31

    新製品開発などのための資金をオンライン上の不特定多数の消費者から調達することである。

    クラウド・ファンディング

  • 32

    対社内のマーケティング

    インターナルマーケティング

  • 33

    価格が1%変化した際に需要量が何%変化するかという指標である。

    需要の価格弾力性

  • 34

    ある財の価格変化に対する別の財の需要変化を表す弾力性

    交差弾力性

  • 35

    新製品の価格を低価格に設定して大量の顧客に製品購入を促し、圧倒的な市場シェアを早期に獲得する、という政策である。3つの言い方全て答えよ

    初期低価格政策, 市場浸透価格政策, ペネとレーションプライス政策

  • 36

    新製品の導入時に高い価格を設定しておき、成長期に移行するとともに価格を徐々に低下させる政策である。3つの言い方全て答えよ

    初期高価格政策, 上澄吸収価格政策, スキミングプライス政策

  • 37

    製造原価に、一定のマージン(粗利益)を加算することにより、販売価格を設定する方法である。

    コスト志向的価格設定法

  • 38

    コストよりもむしろ需要に重点をおいて価格を設定する方法であり、消費者が知覚する商品価値を基準に価格を設定したり、価格に対して抱く心理を活用して価格を設定したりする方法

    需要志向的価格設定法

  • 39

    アミューズメントパークなど、市場をいくつかのセグメントに分けることが可能であり、セグメントごとに需要の強度が異なっている場合に、同一商品もしくは原価がほとんど変わらないほぼ同一な商品に異なった価格を設定する方法を差別価格法と呼ぶが、別名はなに。

    ダイナミック・プライシング

  • 40

    小売店で特売用の目玉商品を選んで、その商品に商品原価を下回るほどの安値を設定し、それをチラシなどで大きく打ち出すことにより、顧客を誘引するものである。2つの言い方答えよ

    ロスリーダー政策, おとり価格政策

  • 41

    原材料の調達から輸送、さらに最終消費者への販売に至るまでの一連のプロセス(サプライチェーン)を、企業の枠を超えて総合的にマネジメントするシステムである。これは「○」ではなく「○」をめざす

    サプライチェーンマネジメント(SCM), 部分最適, 全体最適