問題一覧
1
8つの下位尺度で構成されているQOL評価はどれか。
SF-36
2
主観的幸福感を評価できるのはどれか。
PGCモラールスケール改訂版
3
評価法の説明で正しいのはどれか。2つ選べ。
PGCモラール・スケールは2件法である。, SF-36は健康関連QOLを測定する評価である。
4
QOLの評価法はどれか。2つ選べ。
PGCモラールスケール, SF-36
5
SF-36で正しいのはどれか。
アウトカムの指標となる。
6
SF-36の下位尺度はどれか。
体の痛み
7
ノーマライゼーションとして誤っているのはどれか。
疾病の治癒
8
ノーマライゼーションとして誤っているのはどれか。
機能再獲得による社会復帰
9
ノーマライゼーションとして誤っているのはどれか。
大規模収容施設の建設
10
ノーマライゼーションで正しいのはどれか。
障害により受ける差別の解消
11
1950年代、北欧での知的障害者の人権改善運動の発端となった取り組みはどれか。
ノーマライゼーション
12
IL(Independent Living)運動で正しいのはどれか。
障害者の自己決定促進の取り組みである。
13
ユニバーサルデザインで正しいのはどれか。2つ選べ。
使用法の自由度が高い。, 建造物にも適用される。
14
ユニバーサルデザインとして誤っているのはどれか。
障がい者用の特別のデザインを一般に利用する。
15
ユニバーサルデザインとして正しいのはどれか。
対象は日常生活品に限らない。
16
デザインの種類と説明の組み合わせで正しいのはどれか。2つ選べ。
アクセシブル･･･異なる特性を持つ人でも使いやすい, バリアフリー･･･心身の障害がない環境
17
高齢者、障害者等の移動等の円滑化の促進に関する法律(バリアフリー新法)の内容に含まれていないのはどれか。
介助犬の待機場所の確保
18
国際生活機能分類「ICF」で活動に含まれる項目はどれか。
歩行
19
国際生活機能分類(ICF)で正しいのはどれか。2つ選べ。
活動と参加の領域は単一のリストとして示されている。, 活動とは課題や行為の個人による遂行のことである。
20
国際生活機能分類(ICF)における環境因子はどれか。
支援と関係
21
国際生活機能分類(ICF)で正しいのはどれか。
環境因子は生活機能に大きく影響する。
22
国際生活機能分類(ICF)で「活動」に含まれる項目はどれか。2つ選べ。
更衣, 入浴
23
国際生活機能分類(ICF)で「活動」に含まれる項目はどれか。2つ選べ。
入浴, 移乗
24
国際生活機能分類(ICF)で「活動」に含まれる項目はどれか。
歩行
25
国際生活機能分類(ICF)の特徴で適切でないのはどれか。
「医学モデル」と「統計モデル」の統合に基づいている。
26
ICFについて正しいのはどれか。
参加とは生活場面への関わりのことである。
27
ICFの脳卒中Brief core setに含まれるのはどれか。
歩行
28
国際疾病分類(ICD-10)について正しいのはどれか。2つ選べ。
作成したのはWHOである。, 我が国の死因統計はこの分類に準拠している。
29
ICFの環境因子で正しいのはどれか。
介護保険制度
30
ICFの環境因子に含まれるのはどれか。
障害者に対する人々の態度
31
ICFで正しいのはどれか。
ICD-10と相互補完的な関係がある。
32
ICFコアセットについて正しいのはどれか。
現在開発されているコアセットの1つに脳卒中用がある。
33
ICFにおける「参加」の評価に最も関連する情報はどれか。
職業適性
34
ICFで正しいのはどれか。
倫理的ガイドラインがある。
35
ICFコード分類で、d「活動・参加」の第1評価点(小数点以下第1位の数値)が示す困難度はどれか。
実行状況
36
国際生活機能分類(ICF)における第1レベルまでの分類で環境因子はどれか。2つ選べ。
態度, 支援と関係
37
国際生活機能分類(ICF)において、活動・参加の第一評価点で示されるのはどれか。
実行状況
38
ICFで身体構造・心身機能の第一評価点(小数点1桁)が示すのはどれか。
障害の程度や大きさ
39
ICFの構成要素である活動と参加に関する説明で適切なのはどれか。
実行状況と能力の2つの評価点によって評価する。
40
脳卒中後の在宅高齢者について、ICFにおける活動の評価に最も関連する情報はどれか。
外出時の交通手段
41
ICFの構成要素である「活動と参加」の第2レベルに分類されるのはどれか。2つ選べ。
日課の遂行, 姿勢の保持
42
ICFで正しいのはどれか。2つ選べ。
すべての人に関する分類である。, 分類された構成要素には評価点を付与できる。
43
ICFの構成要素である「環境因子」の第2レベルに分類されるのはどれか。2つ選べ。
家族の態度, 保健サービス・制度・制作
44
ICFの評価点とその内容の組合せで正しいのはどれか。
身体構造の第二評価点－各身体部位における変化の性質
45
ICFで正しいのはどれか。2つ選べ。
各構成要素は相互に関連している。, 活動と参加の第一評価点は実行状況を表す。
46
ICFの構成要素である「環境因子」の第2レベルに分類されるのはどれか。2つ選べ。
資産, 福祉用具
47
ICFの評価点で正しいのはどれか。
活動と参加の第一評価点は実行状況での困難度を示す。
48
ICFの環境因子はどれか。
利用可能な保健サービス
49
情報収集項目とICFの構成要素の組合せで正しいのはどれか。
介護保険サービス－環境因子
50
理学療法士法及び作業療法士法で正しいのはどれか。2つ選べ。
作業療法は社会的適応能力の回復を図るために行われる。, 退職した後も業務上知り得た秘密を漏らしてはいけない。
51
理学療法士の守秘義務を規定するのはどれか。
理学療法士法及び作業療法士法
52
理学療法士及び作業療法士法で正しいのはどれか。2つ選べ。
免許の取り消し理由に大麻中毒がある。, 理学療法士、作業療法士は名称独占である。
53
理学療法士法及び作業療法士法の規定内容について正しいのはどれか。2つ選べ。
業務上知り得た人の秘密を他に漏らしてはならない。, 作業療法は社会的適応能力の回復を図るために行われる。
54
理学療法士及び作業療法士で正しいのはどれか。2つ選べ。
理学療法士名簿への登録者に理学療法士免許が与えられる。, 理学療法士名簿の登録事項に変更が生じた場合は30日以内に訂正を申請する。
55
理学療法士及び作業療法士法で正しいのはどれか。
作業療法士は業務上知り得た人の秘密を他に漏らすと罰金に処せられる。
56
理学療法士及び作業療法士法で正しいのはどれか。
理学療法士名簿への登録者に理学療法士免許が与えられる。
57
理学療法士及び作業療法士法の規定内容について正しいのはどれか。2つ選べ。
業務上知り得た人の秘密を他に漏らしてはならない。, 作業療法は社会的適応能力の回復を図るために行われる。
58
理学療法士及び作業療法士法で正しいのはどれか。2つ選べ。
守秘義務は理学療法士でなくなった後にも適用される。, 麻薬中毒者は理学療法士免許を与えられないことがある。
59
理学療法士及び作業療法士法に規定されている理学療法士に関する内容で正しいのはどれか。2つ選べ。
主たる目的は、基本的動作能力の回復を図ることである。, 医師の具体的支持によって理学療法士としてマッサージを行うことができる。
60
理学療法士及び作業療法士法で正しいのはどれか。
理学療法士の退職後の守秘義務を規定している。
61
理学療法士及び作業療法士法に規定されているのはどれか。2つ選べ。
業務上知り得た秘密を守る義務がある。, 理学療法士でない者が機能療法士と名乗ることはできない。
62
理学療法士及び作業療法士法で誤っているのはどれか。
都道府県知事は免許を取り消すことができる。
63
理学療法士及び作業療法士法に欠格事由として記載されていないのはどれか。
免許証を紛失した者
64
理学療法士及び作業療法士法で正しいのはどれか。2つ選べ。
作業療法は社会的適応能力の回復を図るために行われる。, 正当な理由がある場合は業務上の秘密を他の人に伝えることができる。
65
障害者の日常生活及び社会生活を総合的に支援するための法律(障害者総合支援法)の対象者で平成25年4月より追加されたのはどれか。
難病患者
66
就労した障害者が一般企業での就労を継続する際に、就労後6ヶ月を経てから利用できる障害者の日常生活及び社会生活を総合的に支援するための法律(障害者総合支援法)に基づくサービスはどれか。
就労定着支援
67
障害者の日常生活及び社会生活を総合的に支援するための法律(障害者総合支援法)に規定されるサービス利用方法について正しいのはどれか。
障害区分の認定有無に関係なく訓練等給付に申請できる。
68
障害者の日常生活及び社会生活を総合的に支援するための法律(障害者総合支援法)における補装具費支給制度で18歳未満のみが対象となるのはどれか。
座位保持椅子
69
障害者総合支援法に基づくサービスのうち、介護給付にあたるのはどれか。
ホームヘルプサービス
70
障害者総合支援法について、各市町村で行う地域生活支援事業に含まれるのはどれか。
日常生活用具の給付・貸与
71
障害者の日常生活及び社会生活を総合的に支援するための法律(障害者総合支援法)について正しいのはどれか。
難病は障害者の範囲に含まれる。
72
障害者の日常生活及び社会生活を総合的に支援するための法律（障害者総合支援法）における日常生活用具支給制度の対象となるのはどれか。
T字杖
73
医療法で規定されていないのはどれか。
医療行為に対する診療報酬