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産業・組織心理学

問題数22


No.1

(①)は厚生労働省が行っているメンタルヘルスに関する調査である。常時雇用者を(②)人以上雇用する、全国の(③)事業所を対象に行っている。

No.2

強いストレスを感じる事柄として、主に仕事の(①)、仕事の(②)、仕事の(③)が挙げられる。なお、この順で回答数が多い。

No.3

相談できるひとがいると答えた人は(①)%、うち家族・友人と答えた人は(②)%、上司・同僚と答えた人は(③)%、相談できるひとがいないと答えた人は(④)%である。

No.4

EAPに相談した割合は(①)%で、うち産業医は(②)%、保健師または看護師は(③)%である。公認心理師等の心理職に対しては(④)%である。

No.5

職業ストレスに伴う健康被害として、1日平均(①)時間以上の労働を続けた場合、虚血性心疾患のリスクが低ストレス群の(②〜③)になりやすく、これは喫煙者の数値と同等である。

No.6

うつ病による社会的費用として、入院・外来の医療費が(①)円。自殺による生涯賃金の損失で(②)億円、仕事を休むなど生産性が低下するので(③)億円、あわせて(④)兆円ほどの損失がある。

No.7

労働者の安全と健康を確保し、快適な職場環境の形成を促進するための法律はなに。

No.8

事業主は労働者の(①)、(②)、(③)の安全を保護すべき法的義務がある。

No.9

働き方改革によって見直された(①)では、年(②)日の年次有給休暇の取得を企業に義務付けた。

No.10

職場ストレッサーの分類のうち、企業内の全員に共通するものを全て選びなさい。

No.11

NIOSH職業性ストレスモデルとは、「(①)が急性のストレス反応に影響を与え、急性ストレス反応が(②)することで、疾病を導く。ストレッサー・ストレス反応間の関連を、強めたり弱めたりする要因((③))がある。」という考え方のことである。

No.12

仕事上ストレスフルな出来事を経験する人は、そうでない人に比べて(①)倍事故が発生する危険性が高い。また、職場の支援が低い場合は(②)〜(③)倍にもなる。

No.13

(①)年から従業員(②)人以上の事業所には、(③)と面接指導の実施等を義務化。年1回実施し、労働者のメンタルヘルス不調を未然に防止する取り組みである。

No.14

主なストレス反応尺度には、急性反応をはかる(①)(気分、情動の評価)やSTAI-State(状態不安の評価)、亜急性反応をはかる(②)(抑うつ症状)、亜慢性症状をはかるCMI(心身の異常症状)、(③)、慢性反応をはかる労働者の疲労蓄積度自己診断チェックリスト、MASなどがある。

No.15

職業性のストレスを把握する調査票で、「仕事上のストレス要因」「ストレス反応(心理的反応・身体的愁訴)」「修飾要因」を測定できる多軸的な調査票の名前はなにか。

No.16

大うつ病は何型か。

No.17

大うつ病以外のうつ型をすべて答えなさい。

No.18

うつ病(単極型)はDSM-5において何に分類されているか。

No.19

調査時点で、うつ病の診断基準を満たす人の割合(生涯有病率)は、(①)人に1人である。性差として、男性は人口10万人あたり(②)人、女性は人口10万人あたり(③)人である。

No.20

うつ病の誘因を全て答えなさい。

No.21

企業にとって、うつ病の問題は、一般に治癒が(①)単位になることすなわち(②)の低下、休職の場合そのひとの仕事を(③)ひとが必要になること、退職の場合(④)が仕事を憶えるまで時間・費用がかかることである。

No.22

睡眠不足がもたらすものとして、疲労回復の遅れによる(①)な疲労、(②)の欠如による(③)の増加、(③)の増加による(④)の低下、脳血管障害や心筋梗塞リスクの増加がある。

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