明治政府は欧米諸国と（1）な関係を築くため、富国強兵をめざした。また、四民平等を進めるが、大名と公家を（2）、武士を（3）、百姓や町人を平民とし、平民には（4）を持つことや通婚、職業選択の自由を認めた。

えたや非人と呼ばれ差別されていた人々も（1）が出されて平民とされたが差別は残った上に新たな問題も生じた。さらに政府は国民皆兵の方針のもと、1873（明治6）年に（2）を出して、満20歳以上の男性に兵役につく義務を課して強兵のための軍隊創設を進めた。

政府にとって、（1）した財源の確保は急務であり、（2）を発行して土地所有者に土地の所有権を認めたうえで、1873年より（3）を行って（4）での徴収を行い、財政を安定させた。そして富国強兵を実現するため、国内の産業を育成する殖産興業を進めた。

通貨や金融制度が整備され、（1）らにより全国に銀行が設立され、1882（明治 15）年には中央銀行として（2）が設立された。また、新橋・横浜間に鉄道を敷設し、通信では郵便制度を発足させ、電信や電話も整備し、官営模範工場として代表的なものとして群馬県に（3）が建設された。

政府は北方の開発にも乗り出し、蝦夷地を北海道に改称後、土族を中心とした（1）を置いて北方備とともに開拓にあたらせた。

思想や教育、生活習慣などの面でも、文明開化が進み、思想では、日本語への（1）により自由主義や個人主義の考え方が啓蒙思想として導入され、（2）や雑誌が発行されて人々の間に広まった。

明治の始まりとともに、政府は（1）を出して古来より続いてきた（2）を禁止したが、これは各地で（3）の運動を引き起こした上、欧米より宗数の自由に反すると反発が起き緩められることになった。

教育では、すべての子どもを小学校で学ばせる方針のもとに、1872（明治5）年に（1）が公布され、就学率は最初は低かったがしだいに上昇した。

大都市では、れんが造りの建物が建設され、道には馬車や人力車が走るようになり、ランプやガス灯がともされた。1872年には欧米諸国にあわせて（1）が採用され、1日が24時間、日曜日が休日となったが、農村部などでは（2）に合った旧暦が使われ続けた。

明治政府は廃藩置県により一応は（1）の国家体制を形成したことから、外交上の課題である江戸時代末期に結んだ（2）条約の改正に臨もうとして（3）使節団を派遣して交渉を進めようとした。しかし使節団は、アメリカでの予備交渉に失敗し、以後は欧米諸国のでは視察のみで条約改正に失敗した。

明治政府は発足以来、近隣諸国と新たな国交を結んで（1）を画定させる必要があり、まずは1871（明治4）年に清との間に（2）を結び、たがいに領事裁判権を認めあう対等な関係を築いた。そして江戸時代は（3）に支配されながらも日清両国に両属していた琉球王国については1872（明治5年に琉球藩とした上で1879（明治12）年に （4）とする（5）を行った。

朝鮮は長年、中国の王朝に対して（1）にあり、江戸時代には日本に対しては（2）を送る関係が続いていた。当時鎖国政策であった朝鮮に対しては、開国を求めたが応じてもらえず、国内では強硬な（3）が唱えられるようになった。

欧米から帰国した使節団の岩倉や大久保は内地優先を主張して反対し、結果として使は中止されて留守組政府の者たちが辞任して下野する明治6年の政変が起こった。その後、明治政府は1875（明治8）年に（1）事件が起こったことで朝鮮に開国をせまり、朝鮮に対して不平等な内容となる（2）権を日本に認める（3）を結んだ。

ロシアとは国境が未画定の樺太が問題として残っていたが、1875年に得撫島以北の千島列島を日本領、樺太をロシア領とする（1）条約が平和的に結ばれた。これ以降、明治政府は北海道の開発に力を注いだ。 この他に、南方では（2）諸島の領有を宜言し、1880年東京府に編入した。

明治政府の改革の中で特権を失った土族は不満を持ち、明治六年の政変と呼ばれる政府首脳の意見の対立から留守組で会った政府首脳が下野した後に、ついに反乱を次々と起こした。まずは（1）を首謀者とする佐賀の乱がおき、その後も秋月の乱や萩の乱などが起き、1877（明治10）年に鹿児島で（2）を大将とした（3）が起こり、雑新後最大にして最後の反乱となった。

半年余りの激戦の末にこれを鎮圧したことで（1）された兵による軍隊が機能することが確認されたと言える。そして、武力よりも言論での改革を目指す自由民権運動が高まった。

1874（明治7）年に国会開設を要望する（1）の建白書が（2）らにより政府に提出された。

全国で国会開設の署名を集めたり、各地で憲法の私案（私擬憲法）が作られたりと運動は拡大したが、政府は政府への（1）を許さないために運動を取り締まった。しかし、自由民権運動の高まりのなかで、1881（明治14）年に政府は国会開設の（2）を出し、10年後の国会開設を約束した。

政府に国会を開かせるという目標が一応達成されたため、民権派はその準備として政党の結成に取りかかって（1）による自由党や（2）による立憲改進党が結成された。

政府は1885（明治18）年に立憲政治を始めるにあたり、内閣制度を創設した。初代内閣総理大臣には長州藩出身の（1）が就任した

憲法制定の準備を進めた政府は君主権の強い（1）の憲法を参考にして、1889（明治 22）年に（2）憲法（明治憲法）を制定した。この憲法では、天皇は国の（3）として（4）を行使するとされ、天皇に非常に大きな権限のある天皇主権の憲法であった。議会は天皇に（5）し、内閣は天皇を（6）するものとされた。

特に軍隊の（1）については、議会だけではなく内閣からも独立して天皇に直属していた。

国民は天皇の臣民であり、（1）において言論や教の自由等の権利が認められた

国会は帝国議会と呼ばれ、国民の選挙による議員からなる（1）と、皇族や華族などからなる（2）の二院制となった。

翌年に第一回の議員選挙が行われたが、（1）による・（2）選挙であり、選挙権を持つ国民は少なかった。そして開かれた帝国議会であるが、民権派の政党の議員が過半数を占めたことから（3）の増加を求める政府の予算案に反対して決定ができず、決定できないことが続いたため、次第に政府は（4）を受けた政党に歩み寄らざるを得なくなっていった。

明治政府は（1）政策による近代産業の育成を進め、軽工業においては1883年に（2）会社が設立されて日本でも機械化による綿糸の生産量が拡大した。

一方で製糸業は原材料の蚕も国内で調達できることから、輸入機械を改良した器械製糸を導入した（1）製糸場などが設立されると、日本は世界最大の（2）の輸出国となった。

重工業においても、日清戦争後、北九州に（1）製鉄所が設立されて鉄鋼の国産化をめざした。鉄道も官営の東海道線が全通した。産業発展の一方で、（2）の鉱毒被害や労働問題も発生した。

日本は朝鮮が（1）した国となることを望んでいたが、朝鮮内では国王の父である（2）と国王の妻である（3）が対立し、開国後は実権を握った（3）が日本の支援の下に開化派と結んで開化政策と軍の近代化をはかったが、旧軍の反発による（4）が起こり、清により鎮圧すると（5）により清を頼りとするようになった。

これに反発して開化派の（1）らによる（2）のクーデターが起こったが清の(3）の軍によりわずか3日で鎮圧された。日本も遅れて派兵し清と対立したが（4）条約でいったん両軍は撤兵することになった。

1894（明治27）年、再び朝鮮で（1）戦争がおこると日清両軍は出兵し、ついに日清戦争が発生した。

清は（1）運動で軍の近代化に努めていたが、この戦争は日本が勝利し、翌95年に清の（2）と日本の（3）の間で下関条約が結ばれた。この条約ではまず第一に、清が（4）を認める事、次に遼東半島や（5）を日本に割譲する事、そして（6）を日本に支払う事や、日本に開市・開港を認める欧米と同様の不平等条約を結んだ。

日本の中国進出に対してロシアが（1）と（2）を誘い、清が日本に割譲した遼東半島を清に返還することを要求した。日本はこれを拒めず、国内ではロシアに対する敵対心が強まった。

19世紀中頃から、欧米諸国は（1）や電力を新しい動力源とする第2次産業革命が進行するようになり、技術の革新によって重工業部門を発展させた。

巨大な（1）を必要とするため、銀行との関係を深めた巨大企業が誕生し、独占資本が形成されていき、より大きな利益を得ようとする中で（2）や商品の（3）としての植民地の重要性が高まり、欧米列強は新たな植民地を求めて、アジア・アフリカなどへの進出を強化し、世界各地を自国の植民地勢力圏として獲得する（4）の動きを強めていき、その過程で、列強間の関係も再編され、20世紀初頭には、（5）と（6）の2つのグループに分かれて対立するようになった。この対立がやがて第1次世界大戦を引き起こす大きな要因となっていく。

アフリカの分割は、（1）の領有に関して1884～85年に開催された（2）会議以降から急速に進み、特に（3）と（4）が大きく領土を拡大していった。その過程で列強が勢力圏として人為的に決められた（5）が現在のアフリカ諸国の国境線を重なる所が多い。

西太平洋地域おいても植民地の領有が進められ、イギリスは先住民を迫害しながら（13）と（14）を開拓していった。

アメリカは対外進出が遅れ、1898年に太平洋の中央にある（1）を併合した。さらにフィリピンを獲得して中国への進出を目指した。ドイツは南洋諸島の小さな島々しか獲得できなかった。

日清戦争後、財政難の清に対して列強は金を貸す代わりに租借地を得たり、鉱山や鉄道の（1）を獲得していった。

北部ではロシアが（1）と（2）を租借し、ドイツは膠州湾の（3）を租借したがこれらは 99年に及ぶ事実上の領土割譲であった。

列強による中国分割が進むなか、清では日本の明治維新にならい近代化をはかる（1）が試みられたが保守派により失敗に終わった。

列強の進出により排外感情が高まり、ついに（1）をスローガンに掲げる（2）の乱が1900年に起こり、これに応じて清は列強に宣戦布告を行ったが列強の（3）により鎮圧され、その後北京議定書を結び、莫大な賠償金を負うことになり滅亡を早めたと言える。

日清戦争後の朝鮮では、実験を握る閔妃を中心とした保守派が清に代わってロシアに接近して日本を排除しようとしたため（1）事件が起こり、結果としては高宗がロシア公使館に逃げ込み、ロシアの影響が強まった。そのような中で親露派と親日派の対立により混乱が続いた。結果として説得を受けた高宗は宮殿に戻り 1897年に国号（2）と改め独立国であることを示した。

ロシアは、軍を中国東北部の（1）から撤兵をさせずに朝鮮進出をねらった。 これに日本は危機感をいだき、1902年にイギリスと（2）を結んだ。これは日本が初めて欧米と対等な立場で結んだ条約であった。

ロシアとの緊張が強まり、ついに1904年に日露戦争が始まった。日本は苦労しながらも（1）攻略や（2）会戦で優位に戦争を進め、（3）海戦で決定的な勝利を収めることが出来た。しかし、長期戦に耐えられる国力は無く、ロシアも国内で（4）事件により第1次ロシア革命が起こり、国内が政情不安となったため、1905年にアメリカの仲介で（5）条約を結び講和した。

この条約で日本は韓国に対する（1）、遼東半島南部の（2）権や南満洲鉄道の（3）、（4）の割譲などを得たが、日清戦争とは異なり（5）は得られず、国民の不満から（6）事件が起きた。

この日本の勝利は列強の支配下にあったアジア諸民族の民族的自覚を高め、ベトナムでは日本に留学生を送り人材を育成しようとする（16）運動が起こったりした。

日本は日露戦争中から3次にわたり（1）協約を結び、韓国への支配を強めた。とくに第2次協約では韓国の（2）を接収して保護国とし、伊藤博文が韓国統監に就任した。

1907年には（1）事件が起こり、第3次協約で（2）を接収した。

韓国では日本への抵抗運動も広がったが、伊藤博文が（1）に暗殺された翌年、1910年に日本は（2）条約を結び、朝鮮総督府を設置して統治を直接行うようになった。

清では、満洲人王朝の清を倒し漢人による国家を建てようとする革命勢力が現れた。その中心は（1）主義を唱えて革命運動を展開する（2）であった。

1911年に（1）での挙兵から（2）が始まり、翌1912年に南京で（3）の設立が宣言され、袁世凱が臨時大総統の地位についた。