問題一覧
1
異物は、一般に極性の高いものほど体外への排泄は遅い
✕
2
脂溶性が高く、塩基性の化学物質は乳腺を介して乳汁に移行しやすい。
○
3
肺から吸収された異物は、肝臓による初回通過効果を受ける
×
4
第Ⅰ相反応は抱合反応であり、グルクロン酸、硫酸およびグルタチオンなどの水溶性内因物質が基質に転移される。
×
5
シトクロム P450 による酸化反応では、分子状酸素と 2 個の電子を必要とする。
○
6
還元型シトクロム P450 が酸素と結合すると、450 nm に吸収極大を示す。
×
7
生体内での次の反応のうち、シトクロム P450 による酵素反応が関わるのは、1,2,3 および 4 である。
○
8
次の化合物のうち、シトクロム P450 による酸化によってヒドロキシアミンを生成するのは、1と 3 である。
×
9
生体内において下図の反応に関与するのは、シトクロム P450、アルコール脱水素酵素、およびアルデヒド脱水素酵素である。
○
10
エタノールの代謝によって生じるアセトアルデヒドにより、頭痛や悪心、嘔吐などが引き起こされる。
○
11
欧米人に比べて、日本人ではアルデヒド脱水素酵素(ALDH)の活性が低い人の割合が高い。
○
12
エタノールは CYP2E1 を誘導するため、アセトアミノフェンの肝毒性は飲酒によって増強される。
○
13
グルクロン酸抱合は、ウリジン二リン酸-β-D-グルクロン酸を補酵素とする。
×
14
UDP-グルクロン酸転移酵素は、小胞体膜に存在する。
○
15
コデインは、シトクロム P450 により O-脱メチル化を受け、モルヒネへ代謝活性化される。
○
16
グルタチオン抱合では、基質の求核性部位にグルタチオンが結合する。
×
17
グルタチオン抱合反応を触媒する酵素は、グルタチオン S-トランスフェラーゼである。
○
18
グルタチオン抱合は 1,2-ジブロモエタンの解毒に関与する。
×
19
次の構造式で示される化合物 A を補酵素とする抱合反応を受ける化学物質は3と4である。
×
20
右図に示す尿中代謝物が曝露の指標となるのはキシレンである
×
21
一次発がん物質の多くはエポキシド、ハロアルカンなどのアルキル化剤であり、イニシエーター活性を持つ。
○
22
右図に示す化学物質は、それ自身が DNA と反応する一次発がん物質である。
×
23
右図に示す化学物質の究極的代謝活性体は、シトクロム P450 による酸化を受けた後に生成するメチルカチオンである。
×
24
右図に示す化学物質の代謝的活性化には、シトクロム P450 とエポキシドヒドロラーゼが関わっている。
○
25
アフラトキシン B1 はシトクロム P450 によりエポキシ化されて発がん性を示す。
○
26
Trp-P-1 は、シトクロム P450 によって酸化されたのちに、第Ⅱ相反応を経て活性化される。
○
27
オルトートルイジンは、シトクロム P450 によりヒドロキシルアミン体となり、さらにアセチル化反応により活性化される。
○
28
Ames 試験は、ネズミチフス菌(Salmonella Typhimurium)のヒスチジン要求性 (his-)株を用いて DNA 損傷を検出する試験である。
×
29
ほ乳類培養細胞を用いる in vitro 小核試験では、染色体異常誘発性を検出する。
○
30
rec アッセイでは、組換え修復酵素欠損株と野生株の大腸菌を用いて DNA 修復合成の有無を確認 する。
×
31
in vivo 試験では、被験物質を直接動物に投与するのではなく、培養細胞などを用いて遺伝毒性の有無を評価する。
×
32
コメットアッセイでは、単細胞ゲル電気泳動法を用いて化学物質の DNA 損傷性の有無を確認する。
○
33
erbB2 は、増殖因子受容体型チロシンキナーゼをコードするがん遺伝子である。
○
34
H-ras は、GTP 結合タンパク質をコードするがん抑制遺伝子である。
×
35
RB は、転写制御や細胞周期制御に関与するがん遺伝子である
×
36
src は、細胞質チロシンキナーゼをコードするがん抑制遺伝子である
×
37
BRCA1 は、転写制御や DNA 修復に関与するがん抑制遺伝子である。
○
38
葉酸は、メタノールの活性代謝物の解毒を促進する
○
39
プラリドキシムヨウ化物は、コリンエステラーゼを再賦活化することで、グリホサートの解毒に有効である。
×
40
N-アセチルシステインは、硫酸タリウムの排泄を促進する。
×
41
チオ硫酸ナトリウムは、血中のヘモグロビンをメトヘモグロビンに酸化することでシアン化合物の解毒を促進する。
×
42
ジメルカプロールは、ヒ素とキレートを形成することでヒ素の解毒を促進する。
○
43
A は、局所麻酔作用以外に中枢抑制作用を有する
×
44
B は、我が国において不正使用される覚せい剤の大部分を占める。
×
45
C は、麦角アルカロイドを加水分解して得られるリゼルギン酸を原料に合成される。
○
46
D の乱用者の使用形態は、主に注射を介するものである
×
47
E は、生体内で代謝を受けやすく、主な代謝物はカルボン酸体及びその抱合体である。
○
48
テトロドトキシンは K+チャネルを阻害し、神経伝導を遮断する
×
49
エチレングリコールはシュウ酸カルシウムとなり、尿路障害を誘発する。
○
50
アスベストの吸入により、数十年の潜伏期間を経て悪性中皮腫が生じる
○
51
アセトアミノフェンは、グルタチオン抱合を受け解毒される。
×
52
ゲンタマイシンは腎臓近位尿細管に障害を引き起こす。
○
53
カドミウムの生体内標的は遠位尿細管である
×
54
無機ヒ素は、ヒト体内ではメチル体やジメチル体に代謝される。
○
55
六価クロムの毒性は、三価クロムよりも強い。
○
56
トリブチルスズ化合物は、巻貝のオスをメス化する
×
57
無機鉛の慢性中毒では、尿中にコプロポルフィリンが排泄される
○
58
メタロチオネインに関する記述 構成アミノ酸の約 1/3 がシスチンである。
×
59
メタロチオネインに関する記述 カドミウムや無機水銀により発現が誘導される。
○
60
メタロチオネインに関する記述 亜鉛やカドミウムなどの 2 価の金属とは結合するが、1 価や 3 価の金属とは結合しない
×
61
メタロチオネインに関する記述 重金属に結合してその毒性を軽減するだけでなく、活性酸素種を消去する作用ももつ。
○
62
メタロチオネインに関する記述 280 nm に吸収極大を示す
×
63
カルバメート系殺虫剤は、コリンエステラーゼを阻害する
○
64
有機リン系農薬は P=O 型がシトクロム P450 の酸化的脱硫化を受け P=S 型となる。
×
65
日本ではすべての有機塩素系殺虫剤の使用が禁止されている。
○
66
2,4,5-T はダイオキシン類に分類される。
×
67
ピレスロイド系殺虫剤は昆虫神経の興奮伝導を抑制する。
○
68
有機リン農薬はコリンエステラーゼのシステイン残基の SH 基をリン酸化する
×
69
生体への影響を考慮した電離放射線の実効線量の単位はシーベルト(Sv)である。
○
70
リンパ組織の電離放射線に対する感受性は、神経組織よりも低い。
×
71
X線とγ線は電磁波に分類される電離放射線である
○
72
電離放射線のうち、体内被曝を最も考慮すべき放射線はα線である。
○
73
物理学的半減期が8日、生物学的半減期が8日である放射性物質の実効半減期は、4 日である。
○
74
γ線に対する遮へい材としてプラスチックが用いられる。
×
75
エネルギーが最も大きい非電離放射線は極超短波である。
×
76
赤外線の皮膚透過性は紫外線よりも高い。
○
77
UV-B により皮膚で生成するビタミンはビタミン D3 である。
○
78
ピリミジンダイマーの形成は UVA により引き起こされる。
×
79
赤外線は温感作用を持つ。
○
80
紫外線のうち、地表に最も多く到達するのは UVC である。
×
81
化学物質のリスクは,その化学物質がもつ有害性(ハザード)の因子だけに依存している。
×
82
曝露量とは、ヒトや野生生物が体内に取込んだ化学物質の量のことである。
○
83
MOE は,有害性評価で得られた NOAEL を、曝露評価で得られた EHE で割り、得られた値を評価する方法である。
○
84
化学物質のリスクコミニュケーションとは、行政が住民に通達するものである。
×
85
生殖毒性の対象となる作用には、親の生殖器、生殖活動、性周期、妊娠維持、哺乳に対する影響は含まれない。
×
86
単回投与毒性試験の目的の 1 つは、許容一日摂取量(ADI)を決定することである。
×
87
反復投与毒性試験の目的の 1 つは、無毒性量(NOAEL)あるいは最小毒性量(LOAEL)を決定することである。
○
88
遺伝毒性試験には、DNA 損傷を検出する試験法と、染色体異常や遺伝子突然変異を検出する試験法がある。
○
89
催奇形性試験は、動物愛護の観点から、げっ歯類のみで行うことが推奨されている。
×
90
ある食品添加物の毒性試験ア~エの結果から設定した 1 日許容摂取量(ADI)の値 (mg/kg 体重/日)に最も近いものはどれか。ただし、安全係数を 100 とする。
3
91
化学物質 A は、第二種特定化学物質である。
×
92
化学物質 B は、非意図的生成物で化審法の規制対象物質ではない。
○
93
化学物質 C は、第一種特定化学物質である。
○
94
化学物質 D は、化学物質 B と同様に、非意図的生成物で化審法の規制対象物質ではない。
○
95
第一種特定化学物質には、難分解性、高蓄積性及び長期毒性又は高次捕食動物への慢性毒性を有する化学物質が分類される。
○
96
難分解性、低蓄積性で、ヒトまたは生活環境動植物への長期毒性をもつ化学物質は、第二種特定化学物質に分類される。
○
97
化審法において、1-オクタノール/水分配係数測定試験は、化学物質が生物濃縮を受けやすいかどうかを調べるのに用いられる
○
98
化審法において、長期毒性の判定には、ミジンコを用いた急性遊泳阻害試験が用いられる。
×
99
SDS 制度では、事業者が、指定された化学物質に関する安全データシート(SDS)を相手側へ、その情報提供を義務付けている。
○
100
PRTR 制度は、指定された化学物質について、環境中への排出量及び廃棄物としての事業所外への移動量を国に届け出なければならない制度のことである。
○