マーク・アップ原理とは、寡占企業における価格決定の仮説で、企業が、限界費用に一定率を乗せて価格を決めるもので、ホールとヒッチにより明らかにされた(H29)

参入阻止価格の理論とは、参入障壁を扱う理論の1つであり、独占企業である既存企業が他の新規企業の参入を防ぐために、参入阻止価格は新規参入企業が正の利潤を出すことができないよう高く設定される(H29)

クールノー複占モデルとは、2つの企業が同質材を供給している複占市場で、各企業は、他企業が供給量を変更すると仮定して、自己の利潤が最大になるように供給量を決定することである(H29)

独占的競争とは、多数の企業が存在し製品が差別化されている不完全競争のことをいい、そこでは市場への参入、退出は困難であり、各企業が右上がりの需要曲線に直面している(H29)

屈折需要曲線の理論とは、寡占市場において、ある企業が価格を引き上げた場合には競争相手は追随しないが、価格を引き下げた場合には追随するという企業の予想を仮定して、価格の硬直性を説明するものである(H29)

限界費用価格形成原理とは、公益企業に対し、価格を限界費用と一致するように規制することであり、社会的余剰の最大化を実現するが、赤字を補填するためには、政府の補助金が必要となることがある(R3)

平均費用価格形成原理とは、公益企業に対し、価格を平均費用と一致するように規制することであり、独立採算が実現することはない(R3)

公益企業によるピークロード価格は、需要の多いピークの時間帯の料金を安くし、需要の少ないオフピークの時間帯の料金を高く設定する料金である(R3)

絶対所得仮説は、消費は、その時々の所得水準に依存して決まるとするもので、この仮説に基づいたケインズ型の消費関数では、所得水準が高まるにつれて平均消費性向は上昇するとした(2016)

相対所得仮説によれば、消費は、過去の消費水準の影響を受けるとされ、景気の後退局面においても、生活水準を低下させるには時間がかかり、ラチェット効果があるとした(2016)

トービンは、消費は、所得のみならず現金や預貯金などの流動的な資産によって影響を受けるとし、長期的には平均消費性向が下落していくことを説明した(2016)

モディリアーニは、政府が一定の支出を租税で賄おうと、現在の消費に変わりはなく、同じ影響を及ぼすとした(2016)

フィッシャーは、異時点間にわたる消費理論を築き、消費は、現在の所得水準にのみ依存するのではなく、現在から将来にわたって稼ぐことができる所得の平均値に依存して決まるとした(2016)

マスグレイヴは、「財政理論」を著し、生産資源の最適な配分、所得や富の公平な分配、経済全体の安定と成長を実現することが財政の果たすべき3つの機能であるとした(2017)

ピーコックは、転位効果を提唱し、戦争などの社会的変動によって政府支出がそれ以前の水準から急激に上方に転位するが、その社会的変動が収まれば、政府支出は著しく膨張した水準で維持されることなく、再び元の水準に戻るとした(2017)

リカードは「国富論」を著し、国家経費は不生産的であり、国防、司法、特定の公共事業と公共施設の維持、王室費の4つに限定すべきとし、安価な政府を主張した(2017)

ブキャナンは、議会制民主主義の下では、ひとたびケインズ的な裁量的財政運営が行われれば、拡張的な財政政策ばかりが実施されることになり、財政赤字の増大といった弊害をもたらすと主張した(2017)

リカードの比較生産費説では、自由貿易を行う場合において、2国が同生産関数を持ち、各国が特定の財の生産に完全特化しなくても、自国に相対的に豊富に存在する資源を集約的に投入して生産する財に比較優位を持つとした(2016)

ヘクシャー＝オリーンの定理では、財の価格の上昇は、その財の生産により集約的に投入される生産要素の価格を上昇させ、他の生産要素の価格を下落させるとした(2016)

リプチンスキーの定理では、財の価格が一定に保たれるならば、資本賦存量が増加すると、資本集約的である財の生産量が増加し、労働集約的である財の生産量が減少するとした(2016)

ストルパー＝サミュエルソンの定理では、2国の間で異なる生産技術を持つと仮定すると、各国はそれぞれが比較優位にある方の財の生産に完全特化して、互いに貿易を通じて、厚生を増大させるとした(2016)

レオンチェフの逆説とは、アメリカが労働に豊富な国であるとみなされていたため、アメリカは労働集約的な財を輸入し、資本集約的な財を輸出しているという計測結果が、リカードの比較生産費説と矛盾することをいう(2016)

ヘクシャー＝オリーンの定理では、各国間で異なる生産技術を持つと仮定すると、各国はそれぞれ比較優位にある方の財の生産に完全特化することによって、互いに貿易を通じて各国の利益を増加できるとした(2018)

ヘクシャー＝オリーンの定理では、比較優位の原因を生産要素の存在量に求め、各国が相対的に豊富に存在する資源をより集約的に投入して生産する財に比較優位を持つとした(2016)

ヘクシャー＝オリーンの定理では、財の価格の上昇は、その財の生産により集約的に投入される生産要素の価格を上昇させ、他の生産要素の価格を下落させるとした(2018)

ヘクシャー＝オリーンの定理では、財の価格が一定に保たれるならば、ある資源の総量が増加すると、その資源をより集約的に投入して生産する財の生産量が増加し，他の財の生産量が減少するとした(2018)

ヘクシャー＝オリーンの定理では、アメリカにおける実証研究の結果から、資本豊富国と考えられていたアメリカが労働集約的な財を輸出し、資本集約的な財を輸入しているとした(2018)

投機的動機は、利子率の変動に関する予想から生じる動機であり、これに基づく貨幣需要は、国民所得の大きさに依存することなく、利子率が上昇するほど増大するとした(2002)

取引動機は、家計と企業が収入と支出の時間差をカバーするために貨幣を保有する動機であり、これに基づく貨幣需要は、国民所得の大きさに依存することなく、利子率が低下するほど増大するとした(2002)

予備的動機は、予測できない事態が発生し、不慮の支出が必要となるときに備え、貨幣を保有しようとする動機であり、これに基づく貨幣需要は、国民所得が上昇するほど増大するとした(2002)

投機的動機には所得動機と営業動機があり，これらに基づく貨幣需要は、取引金額と一定期間内における所得回数とに依存し、所得回数が多いほど増大するとした。

利子率がかなり低い水準までくると、債券保有が不利となることから貨幣を保有しょうとするが、これにより通貨供給量が増えても、取引動機に基づき吸収されるので、利子率をさらに低下させることができなくなるとした(2002)

トービンとボーモルは、在庫理論アプローチにより、取引動機に基づく貨幣講要は、所得のみならず利子率にも依存するとした(2012)

フィッシャーは、現金残高方程式により、貨幣需要は、国民所得と人々が所得のうち貨幣の形態で保有したい割合により決定されるとした(2012)

マーシャルは、資産を貨幣という安全資産と株式等の危険資産の2つに分類し、貨幣需要は資産の期待収益率と危険度とを勘案した結果生じるとした(2012)

フリードマンは、資産の保有形態を貨幣と債券に限定し、貨幣の流通速度は、利子率に依存せず、貨幣需要に影響を与えないとした。

ケインズは、取引動機と予備的動機に基づく貨幣需要は主として利子率に依在し、投機的動機に基づく貨幣需要は所得水準に依存するとした。