問題一覧
1
大政奉還
1867
2
学制
1872
3
徴兵令
1873
4
富岡製糸場
1872
5
地租改正条例
1873
6
樺太・千島交換条約
1875
7
日朝修好条規
1876
8
自由党結成
1881
9
国会開設の勅諭
1881
10
立憲改進党結成
1882
11
大津事件
1891
12
日英同盟
1902
13
大逆事件
1910
14
米騒動
1918
15
ラジオ放送開始
1925
16
第二次世界大戦 開戦
1939
17
日独伊三国同盟
1940
18
内務省 できた
1873
19
戸籍法
1871
20
鉄道開通(新橋～横浜)
1872
21
郵便制度
1871
22
電信 東京～横浜間
1869
23
電信 長崎～上海間
1871
24
電話輸入
1877
25
国立銀行条例 改正
1876
26
日清修好条規
1871
27
佐賀の乱
1874
28
立志社結成
1874
29
大阪会議
1875
30
開拓使官有物払い下げ事件
1881
31
国会開設の勅諭では、□年の開設を予約した
1890
32
工場払下概則
1880
33
学問のすゝめ
1872
34
文部省設置
1871
35
東大設立
1877
36
教育令 （文部卿は寺島宗則）
1879
37
学校令
1886
38
就学率が92%を超えた
1900
39
義務教育無償化
1900
40
神道分離令
1868
41
横浜毎日新聞
1870
42
文部省美術展覧会が始まる
1907
43
岐阜事件
1882
44
自由党解党
1884
45
大隈重信脱党
1884
46
伊藤博文、ヨーロッパへ
1882
47
華族令
1884
48
憲法の起草
1886
49
市制町村制
1888
50
府県制郡制
1890
51
日英通商航海条約 発効
1899
52
台湾総督府設置
1895
53
立憲政友会結成
1900
54
英独露の中国分割
1889
55
仏の広州湾租借
1899
56
閔妃殺害事件
1895
57
大韓帝国に改称
1897
58
関東都督府に改組
1906
59
満鉄設立
1906
60
桂・ハリマン覚書
1905
61
帝国国防方針
1907
62
④日露協約
1916
63
辛亥革命
1911
64
中華民国建国
1912
65
大阪紡績会社
1882
66
八幡製鉄所設立
1897
67
日本鉄道会社
1881
68
航海条例法・造船奨励法
1896
69
横浜正金銀行の特殊銀行化
1887
70
生糸輸出が1位となった
1909
71
三井合名会社
1909
72
高島炭鉱事件
1888
73
横山源之助『内地雑居後之日本』
1899
74
甲府雨宮製糸工女スト
1886
75
治安警察法第17条削除
1926
76
社会主義研究会
1898
77
社会民主党
1901
78
平民社
1903
79
日本社会党
1906
80
戊申詔書
1908
81
軍部大臣現役武官制 改正
1913
82
1回目 金輸出禁止
1917
83
友愛会
1912
84
大日本労働総同盟友愛会
1919
85
日本労働総同盟
1921
86
労働争議調停法
1926
87
森戸事件
1920
88
日本社会主義同盟
1920
89
新婦人協会
1920
90
赤瀾会
1921
91
婦人参政権獲得規制同盟会
1924
92
ソヴィエト社会主義連邦共和国
1922
93
工業〉農業
1919
94
北伐開始
1926
95
キング創刊
1925
96
北伐再開
1928
97
ロンドン海軍軍縮条約
1930
98
治安維持法改悪(組織者、共犯者への死刑)
1928
99
重要産業統制法
1931
100
滝川事件
1933