消防設備士 甲4 細かいところ 1
問題数100
No.1
製造所、一般取扱所で、延べ面積◯m2以上のもの、屋内で指定数量の◯倍以上の危険物を取り扱うもの（高引火点危険物を100℃未満で取り扱うものを除く）には自動火災報知設備の設置義務がある。
No.2
屋内貯蔵所で、指定数量の100倍以上の危険物を貯蔵するもの（高引火点危険物のみを貯蔵するものを除く）あるいは軒高が7m以上の平屋建のもの、には自動火災報知設備の設置義務がある。
No.3
岩盤タンクに係る屋外貯蔵所には自動火災報知設備の設置義務がある。
No.4
タンク専用室を設けて平屋建以外の建築物に設けて液体危険物を貯蔵する屋内タンク貯蔵所には自動火災報知設備の設備義務がない。
No.5
一方のみ開放の屋内給油取扱所や上部に上階を有する屋内給油取扱所には、自動火災報知設備の設備義務がある。
No.6
じんあい、微粉等が多量に滞留する場所に煙感知器は設置できる。
No.7
煙が多量に流入する恐れのある場所には、煙感知器を設置できる。
No.8
結露が発生する恐れのある場所には煙感知器を設置できる。
No.9
水蒸気が多量に滞留する場所には煙感知器を設置できる。
No.10
排気ガスが多量に滞留する場所には煙感知器を設置できない。
No.11
腐食性ガスが発生する恐れのある場所には煙感知器を設置できる。
No.12
著しく高温となる場所には煙感知器は設置できない。
No.13
厨房その他正常時において煙が滞留する場所には煙感知器を設置できない。
No.14
著しく高温となる場所には、煙感知器でなく、定温式スポット型熱感知器などを設置する。
No.15
厨房その他正常時において煙が滞留する場所には、煙感知器でなく◯等を設置する。
No.16
腐食性ガスが発生する恐れのある場所には煙感知器でなく、差動式スポット型熱感知器を設置する。
No.17
排気ガスが多量に滞留する場所には、煙感知器でなく、定温式スポット型熱感知器を設置する。
No.18
水蒸気が多量に滞留する場所には差動式分布型熱感知器では2種のみが適応である。
No.19
じんあい、微粉等が多量に滞留する場所では、煙感知器でなく、差動式スポット型、差動式分布型、定温式スポット型の各熱感知器を設置する。
No.20
煙が多量に流入する恐れのある場所では、煙感知器でなく、差動式スポット型、差動式分布型、定温式スポット型の各熱感知器を設置する。
No.21
結露が発生する場所では、煙感知器でなく、差動式スポット型（防水型）、差動式分布型、定温式スポット型（防水型）の各熱感知器を設置する。
No.22
P型1級受信機一回線用には火災表示試験装置は必要である。
No.23
P型1級受信機一回線用には火災表示の保持装置は必要である。
No.24
P型1級受信機一回線用には予備電源装置は必要でない。
No.25
P型1級受信機一回線用には主音響装置は必要でない。
No.26
P型1級受信機一回線用には地区音響装置は必要である。
No.27
P型1級受信機一回線用には地区表示灯は必要である。
No.28
P型1級受信機一回線用には火災灯は必要である。
No.29
P型1級受信機一回線用には電話連絡装置は必要である。
No.30
P型1級受信機一回線用には導通試験装置は必要である。
No.31
P型2級・3級受信機多回線用は火災表示試験装置は必要である。
No.32
P型2級・3級受信機多回線用は火災表示の保持装置は必要である。
No.33
P型2級・3級受信機多回線用は予備電源装置は必要でない。
No.34
P型2級・3級受信機多回線用は地区表示灯は必要である。
No.35
P型2級・3級受信機多回線用は地区表示灯は必要でない。
No.36
P型2級・3級受信機多回線用は主音響装置は必要である。
No.37
P型2級・3級受信機多回線用は地区音響装置は必要である。
No.38
P型2級・3級受信機多回線用は火災灯は必要である。
No.39
P型2級・3級受信機多回線用は電話連絡装置は必要である。
No.40
P型2級・3級受信機多回線用は導通試験装置は必要である。
No.41
P型2級受信機一回線用は火災表示試験装置は必要である。
No.42
P型2級受信機一回線用は火災表示の保持装置は必要でない、
No.43
P型2級受信機一回線用は主音響装置は必要である。
No.44
P型3級受信機一回線用は火災表示試験装置は必要である。
No.45
P型3級受信機一回線用は主音響装置は必要である。
No.46
P型3級受信機一回線用に必要なのは、火災表示試験装置と主音響装置のみである。
No.47
P型2級受信機一回線用に必要なのは、火災表示試験装置、火災表示の保持装置、主音響装置のみである。
No.48
火災灯はP型1級多回線用のみが備える。
No.49
電話連絡装置はP型1級受信機多回線用のみが備える。
No.50
導通試験装置はP型1級受信機多回線用のみが備える。
No.51
P型受信機の全ては火災表示試験装置、主音響装置を備え、火災信号等の受信から火災表示までの所要時間は非蓄積式の場合、5秒以内である。
No.52
蓄積式受信機の場合は5秒を超えて60秒以内の蓄積時間が設けられる。
No.53
火災作動試験はスポット型熱感知器の試験である。
No.54
作動継続試験は差動式スポット型感知器の試験である。
No.55
流通試験は、差動式スポット型感知器の試験である。
No.56
接点水高試験は、差動式分布型感知器空気菅式の試験ではない。
No.57
感知器の作動空気圧（火災時に空気菅内で膨張する空気の圧力）に相当する空気をテストポンプにより注入してから作動するまでの時間を測定する試験は◯試験である。
No.58
◯試験によって感知器が作動したときから復旧する（接点が開く）までの時間を測定する試験は◯試験である。
No.59
空気菅に空気を注入して、空気菅の漏れやつまり等の有無のほか、流通試験が空気菅の長さに対応しているかを確認する試験は、◯試験という。
No.60
検出部の＋側と−側の接点の間隔が適切かどうかを確認する試験を◯試験という。
No.61
（ア）試験の手順は、次の通りです。
1) 作動空気圧に相当する量の空気をテストポンプに注入 する
2) 1)のテストポンプを検出部の試験孔に接続し、コック ハンドルを（イ）に合わせる
3)テストポンプの空気を試験孔から空気管、ダイヤフラ ムへと注入する
4) 空気を注入してから接点が閉じるまでの時間を測定し、 それが所定時間内であるかどうかを確認する
火災作動試験の結果、作動時間が所定の時間よりも長い 場合は、空気管が詰まっていたり、外れていたり、ダイヤ 気 フラムに漏れがあることなどが考えられます。
No.62
火災作動試験の手順は、次の通りです。
1) 作動空気圧に相当する量の空気をテストポンプに注入 する
2) 1)のテストポンプを検出部の試験孔に接続し、コック ハンドルを作動試験位置に合わせる
3)テストポンプの空気を試験孔から空気管、ダイヤフラ ムへと注入する
4) 空気を注入してから接点が〇〇までの時間を測定し、 それが所定時間内であるかどうかを確認する
火災作動試験の結果、作動時間が所定の時間よりも長い 場合は、空気管が詰まっていたり、外れていたり、ダイヤ 気 フラムに漏れがあることなどが考えられます。
No.63
火災作動試験の手順は、次の通りです。
1) 作動空気圧に相当する量の空気をテストポンプに注入 する
2) 1)のテストポンプを検出部の試験孔に接続し、コック ハンドルを作動試験位置に合わせる(図1の下)
3)テストポンプの空気を試験孔から空気管、ダイヤフラ ムへと注入する
4) 空気を注入してから接点が閉じるまでの時間を測定し、 それが〇〇内であるかどうかを確認する
火災作動試験の結果、作動時間が所定の時間よりも長い 場合は、空気管が詰まっていたり、外れていたり、ダイヤ 気 フラムに漏れがあることなどが考えられます。
No.64
〇〇試験では、
テストポンプの空気を試験孔から空気管に注入し、マ ノメーターの水位を約100mmのところまで上昇させて、 水位を停止させる。
この段階で、水位が上昇しない場合は、空気管が詰まっ ここのか切断されていることが考えられます。また、上昇 しても停止せず、徐々に下降する場合は、空気管に漏れが あるので、接続部分の緩みや穴の有無を確認します。
No.65
◯試験では
テストポンプの空気を試験孔から空気管に注入し、マ ノメーターの水位を約100mmのところまで上昇させて、 水位を停止させる
この段階で、水位が上昇しない場合は、空気管が詰まっ ここのか切断されていることが考えられます。また、上昇 しても停止せず、徐々に下降する場合は、空気管に漏れが あるので、接続部分の緩みや穴の有無を確認します。
No.66
流通試験では
テストポンプの空気を試験孔から空気管に注入し、マ ノメーターの水位を約100mmのところまで上昇させて、 水位を停止させる
この段階で、水位が（ア）しない場合は、空気管が詰まっているのか切断されていることが考えられます。また、上昇 しても停止せず、徐々に（イ）する場合は、空気管に漏れが あるので、接続部分の緩みや穴の有無を確認します。
No.67
（ア）試験では、
水位を停止させた後、コックハンドルを操作して送気 口を開き、空気管から空気を抜く。マノメーターの水 位が（イ）まで下がる時間 (ウ時間)を測定し、その時 間の長さが空気管の長さに対応する範囲内かどうかを、 下のグラフ(エ曲線)によって確認する
No.68
流通試験
水位を停止させた後、◯を操作して送気口を開き、空気管から空気を抜く。マノメーターの水 位が1/2まで下がる時間 (流通時間)を測定し、その時 間の長さが空気管の長さに対応する範囲内かどうかを、 下のグラフ(空気菅流通曲線)によって確認する
No.69
このグラフは空気流通曲線を示しており、縦軸は空気菅の長さ、横軸は流通⏰を示している。
No.70
空気菅流通曲線の横軸は空気菅の長さを示し、単位はCMである。
No.71
空気菅流通曲線の縦軸は流通時間を示し、単位は分である。
No.72
◯試験は、接点が〇〇時のマノメーターの水位の高さを測定値する。
No.73
接点水高試験で、接点水高値が規定より高いときは、接点間隔が〇〇ということであり、感度が〇〇く、〇〇の原因となる。
No.74
接点水高値が規定より低いときは、接点間隔が〇〇ということであり、感度が〇〇過ぎる。〇〇の原因となる。
No.75
熱電対式の場合は〇〇試験を行う。
No.76
熱電対式の（ア）試験は検出部に（イ）を接続し、検出部に（ウ）を加え，（エ）が作動したときの電圧の値を測定して、その値が範囲内かどうかを確認する。
No.77
熱電対式の回路合成抵抗試験は、検出部にメーターリレー試験器を接続し、電圧を加え、感知器が作動した時の電圧の値が所定の範囲内かを見る。
No.78
熱電対式の回路合成抵抗試験では、回路合成抵抗値が所定の値より〇〇いと有効に作動しないことがある。
No.79
消火設備は消防の用に供する設備である。
No.80
警報設備は消防の用に供する設備である。
No.81
避難設備は消防の用に供する設備である。
No.82
消防の用に供する設備は、消防用設備等に含まれる。
No.83
消防用水は消防の用に供する設備である。
No.84
消火活動上必要な施設は、消防の用に供する設備に含まれる。
No.85
消防の用に供する設備は、消防用設備等の下位概念である。
No.86
消防の用に供する設備には、消火設備、警報設備、避難設備の３つがある。
No.87
消防用設備等には、消防活動用に供する設備、消防陽水、消火活動上必要な施設の３つがある。
No.88
型式承認の失効は日本消防検定協会が行う。
No.89
工事整備対象設備等とは、消防設備士の業務独占の対象を示す。
No.90
工事整備対象設備等に含まれないものでも、甲種消防設備士は消防長に着工の10日前までにを届け出なければならない。
No.91
出火階が〇〇のとき、出火階+地上階+地階全部を区分鳴動させる。
No.92
１つの防火対象物について、3台以上設置できるのは、〇〇のみ。
No.93
P型.GP型2級受信機で1回線のものは延床面積〇〇m2以下の防火対象物にしか設置できない。
No.94
P型.GP型3級受信機は延床面積〇〇m2以下の防火対象物にしか設置できない。
No.95
熱複合式スポット型感知器には、1種と2種がある。
No.96
熱アナログ式スポット型感知器には1種と2種がある。
No.97
火災情報信号は火災の程度に応じて火災表示を行う温度または濃度を固定する装置（感度固定装置）により処理される火災表示をする程度に達した旨の信号を言う。
No.98
火災表示信号は火災によって生ずる熱または煙の程度その他の火災の程度に係る信号である。
No.99
定温式感知器は、感知器の周囲の温度が一定の温度になった時に作動し、火災信号を受信機に送信する。この一定の温度を公称感知温度という。
No.100
熱複合式スポット型感知器にも公称作動温度を準用する。