問題一覧
1
地震時の変形に伴う建築物の損傷を軽減するために、靱性のみに期待せず強度を大きくした。(H2515-1)
○
2
細長い平面形状の建築物としたので、地震時に床スラブに生じる応力が過大にならないように、張り間方向の耐力壁を外側のみに集中させず均等に配置した。(H2515-2)
○
3
1階をピロティとしたので、地震時に1階に応力が集中しないように、1階の水平剛性を小さくした。(H2515-3)
×
4
地震力に単独で抵抗できない屋外階段であったので、建築物本体と一体化し、建築物本体で屋外階段に作用する地震力に抵抗させた。(H2515-4)
○
5
柱の許容曲げモーメントの算出において、圧縮側及び引張側の鉄筋並びに圧縮側のコンクリートは考慮し、引張側のコンクリートについては無視して計算を行った。(H2613-1)
○
6
開口を有する耐力壁の許容応力度計算において、開口による剛性及び耐力の低減を考慮して構造計算を行った。(H2613-2)
○
7
梁の許容曲げモーメントは、「圧縮縁がコンクリートの許容圧縮応力度に達したとき」及び「引張鉄筋が許容引張応力度に達したとき」に対して算定した曲げモーメントのうち、大きいほうの値とした。(H2613-3)
×
8
平面形状が細長い建築物において、短辺方向の両妻面のみに耐力壁が配置されていたので、剛床仮定に基づいた解析に加えて、床の変形を考慮した解析も行った。(H2613-4)
○
9
鉄筋コンクリートラーメン構造の応力計算において、柱及び梁を線材に置換し、柱梁接合部の剛域を考慮した。(H2713-1)
○
10
柱の断面算定において、コンクリートに対する鉄筋のヤング係数比nは、コンクリートの設計基準強度が大きくなるほど大きな値とした。(H2713-2)
×
11
超高層建築物に異なる強度のコンクリートを使用するので、コンクリートの設計基準強度ごとに、異なる単位体積重量を用いて、建築物重量を計算した。(H2713-3)
○
12
梁の許容曲げモーメントの算出において、コンクリートのほか、主筋も圧縮力を負担するものとした。(H2713-4)
○
13
全体崩壊形の崩壊機構となったので、崩壊機構形成時の応力を用いて、部材種別及 び構造特性係数Ds値の判定を行った。(H2714-1)
○
14
保有水平耐力を増分解析により計算する際に、各階に作用する外力分布を、地震層 せん断力係数の建築物の高さ方向の分布を表す係数Aiに基づいて設定した。(H2714-2)
○
15
大梁の曲げ終局強度を計算する際に、スラブ筋による強度の上昇を考慮した。(H2714-3)
○
16
主筋が円周方向に均等に配筋されている円形断面柱の曲げ終局強度を略算で求める際に、等断面積の正方形柱に置換し、主筋のかぶり厚さを変えることなく全主筋本数の1/2がそれぞれ、引張側と圧縮側に1列に配置されているものと仮定して算出した。(H2714-4)
×
17
「ルート１」の計算において、コンクリートの設計基準強度を24N/㎜2としたので、設計基準強度による割増し係数αを用いて、単位強度の割増しを行った。(H2814-1)
○
18
「ルート２－１」の計算において、柱及び梁の靱性を確保するため、地震力によって生じるせん断力を割増した設計用せん断力が、安全性確保のための許容せん断力を超えないことを確かめた。(H2814-2)
○
19
「ルート３」の計算において、両端ヒンジとなる梁部材の設計用せん断力の割増し係数を1.2とし、両端ヒンジとならない梁部材の設計用せん断力の割増し係数を1.1とした。(H2814-3)
×
20
「ルート３」の計算において、崩壊メカニズム時にせん断破壊した柱部材の種別をFDとした。(H2814-4)
○
問題一覧
1
地震時の変形に伴う建築物の損傷を軽減するために、靱性のみに期待せず強度を大きくした。(H2515-1)
○
2
細長い平面形状の建築物としたので、地震時に床スラブに生じる応力が過大にならないように、張り間方向の耐力壁を外側のみに集中させず均等に配置した。(H2515-2)
○
3
1階をピロティとしたので、地震時に1階に応力が集中しないように、1階の水平剛性を小さくした。(H2515-3)
×
4
地震力に単独で抵抗できない屋外階段であったので、建築物本体と一体化し、建築物本体で屋外階段に作用する地震力に抵抗させた。(H2515-4)
○
5
柱の許容曲げモーメントの算出において、圧縮側及び引張側の鉄筋並びに圧縮側のコンクリートは考慮し、引張側のコンクリートについては無視して計算を行った。(H2613-1)
○
6
開口を有する耐力壁の許容応力度計算において、開口による剛性及び耐力の低減を考慮して構造計算を行った。(H2613-2)
○
7
梁の許容曲げモーメントは、「圧縮縁がコンクリートの許容圧縮応力度に達したとき」及び「引張鉄筋が許容引張応力度に達したとき」に対して算定した曲げモーメントのうち、大きいほうの値とした。(H2613-3)
×
8
平面形状が細長い建築物において、短辺方向の両妻面のみに耐力壁が配置されていたので、剛床仮定に基づいた解析に加えて、床の変形を考慮した解析も行った。(H2613-4)
○
9
鉄筋コンクリートラーメン構造の応力計算において、柱及び梁を線材に置換し、柱梁接合部の剛域を考慮した。(H2713-1)
○
10
柱の断面算定において、コンクリートに対する鉄筋のヤング係数比nは、コンクリートの設計基準強度が大きくなるほど大きな値とした。(H2713-2)
×
11
超高層建築物に異なる強度のコンクリートを使用するので、コンクリートの設計基準強度ごとに、異なる単位体積重量を用いて、建築物重量を計算した。(H2713-3)
○
12
梁の許容曲げモーメントの算出において、コンクリートのほか、主筋も圧縮力を負担するものとした。(H2713-4)
○
13
全体崩壊形の崩壊機構となったので、崩壊機構形成時の応力を用いて、部材種別及 び構造特性係数Ds値の判定を行った。(H2714-1)
○
14
保有水平耐力を増分解析により計算する際に、各階に作用する外力分布を、地震層 せん断力係数の建築物の高さ方向の分布を表す係数Aiに基づいて設定した。(H2714-2)
○
15
大梁の曲げ終局強度を計算する際に、スラブ筋による強度の上昇を考慮した。(H2714-3)
○
16
主筋が円周方向に均等に配筋されている円形断面柱の曲げ終局強度を略算で求める際に、等断面積の正方形柱に置換し、主筋のかぶり厚さを変えることなく全主筋本数の1/2がそれぞれ、引張側と圧縮側に1列に配置されているものと仮定して算出した。(H2714-4)
×
17
「ルート１」の計算において、コンクリートの設計基準強度を24N/㎜2としたので、設計基準強度による割増し係数αを用いて、単位強度の割増しを行った。(H2814-1)
○
18
「ルート２－１」の計算において、柱及び梁の靱性を確保するため、地震力によって生じるせん断力を割増した設計用せん断力が、安全性確保のための許容せん断力を超えないことを確かめた。(H2814-2)
○
19
「ルート３」の計算において、両端ヒンジとなる梁部材の設計用せん断力の割増し係数を1.2とし、両端ヒンジとならない梁部材の設計用せん断力の割増し係数を1.1とした。(H2814-3)
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20
「ルート３」の計算において、崩壊メカニズム時にせん断破壊した柱部材の種別をFDとした。(H2814-4)
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