問題一覧
1
普通選挙法
1925
2
モラトリアム
1927.4
3
農民労働党
1925
4
労働農民党
1926
5
都市計画法
1919
6
大学令
1918
7
シベリア出兵
1918
8
米騒動
1918.8
9
関東大震災
1923.9.1
10
日ソ基本条約
1925
11
治安維持法
1925
12
治安維持法改正
1928
13
亀戸事件
1923
14
甘粕事件
1923
15
朝鮮人殺害
1923
16
平頂山事件
1932.9
17
上海停戦協定
1932.5
18
五・三０事件
1925
19
第1次国共合作
1924
20
猶存社
1919
21
国本社
1924
22
桜会
1930
23
三月事件
1931.3
24
十月事件
1931.10
25
血盟団事件
1932
26
五・一五事件
1932.5.15
27
農山漁村経済更生運動
1932
28
国際連盟脱退通告
1933.3
29
国際連盟脱退
1935
30
日本無産党
1936
31
佐野学、鍋山貞親が転校声明
1933
32
社会大衆党
1932
33
国家社会党
1932
34
管理通貨制度
1931
35
重要産業統制法
1931
36
農山漁村経済更生運動
1932
37
大阪紡績会社
1882
38
第一国立銀行
1873
39
国立銀行条例
1872
40
造船奨励法
1896
41
航海奨励法
1896
42
日本郵船会社
1885
43
横浜正金銀行
1880
44
貨幣法
1897
45
戊申詔書
1908
46
地方改良運動
1909
47
辛亥革命
1911.10.10
48
中華民国
1912
49
日本勧業銀行
1897
50
日本興業銀行
1902
51
綿生産高が輸入量を超える
1890
52
綿の輸出量が輸入量を超える
1897
53
ガラ紡
1873
54
製糸業輸出世界一
1909
55
富岡製糸場
1872
56
東海道線全通(東京〜神戸)
1889
57
日本鉄道会社全通(上野〜青森)
1891
58
東海道線最初(新橋〜横浜)
1872
59
石井・ランシング協定
1917
60
北海道庁
1886
61
北海道会
1901
62
札幌農学校
1876
63
日米通商航海条約の破棄
1939
64
日米通商航海条約の内容
資産凍結, 戦略物資の禁輸
65
皇民化政策の内容
創氏改名, 朝鮮神宮強制参拝, 宮城遥拝, 日本語教育
66
国民学校
1941
67
産業報国会
1938
68
大日本産業報国会
1940
69
大政翼賛会の下部組織
部落会, 隣保班, 町内会, 隣組
70
大政翼賛会
1940
71
独ソ不可侵条約
1939.8
72
ノモンハン事件
1939.5
73
張鼓峰事件
1938.7
74
時局匡救事業
1932
75
日米通商航海条約の破棄
1939
76
神仏分離令
1868