問題一覧
1
大日本産業報国会
1940
2
国際連盟脱退
1935
3
東海道線最初(新橋〜横浜)
1872
4
朝鮮人殺害
1923
5
都市計画法
1919
6
日本鉄道会社全通(上野〜青森)
1891
7
大政翼賛会
1940
8
横浜正金銀行
1880
9
重要産業統制法
1931
10
貨幣法
1897
11
戊申詔書
1908
12
十月事件
1931.10
13
中華民国
1912
14
大政翼賛会の下部組織
部落会, 隣保班, 町内会, 隣組
15
桜会
1930
16
甘粕事件
1923
17
日米通商航海条約の内容
資産凍結, 戦略物資の禁輸
18
大学令
1918
19
時局匡救事業
1932
20
関東大震災
1923.9.1
21
地方改良運動
1909
22
産業報国会
1938
23
皇民化政策の内容
創氏改名, 朝鮮神宮強制参拝, 宮城遥拝, 日本語教育
24
北海道会
1901
25
神仏分離令
1868
26
第1次国共合作
1924
27
張鼓峰事件
1938.7
28
三月事件
1931.3
29
農民労働党
1925
30
日ソ基本条約
1925
31
社会大衆党
1932
32
血盟団事件
1932
33
国民学校
1941
34
亀戸事件
1923
35
北海道庁
1886
36
日本郵船会社
1885
37
造船奨励法
1896
38
辛亥革命
1911.10.10
39
日本興業銀行
1902
40
綿生産高が輸入量を超える
1890
41
農山漁村経済更生運動
1932
42
上海停戦協定
1932.5
43
国立銀行条例
1872
44
国家社会党
1932
45
日本無産党
1936
46
治安維持法
1925
47
モラトリアム
1927.4
48
大阪紡績会社
1882
49
管理通貨制度
1931
50
製糸業輸出世界一
1909
51
シベリア出兵
1918
52
治安維持法改正
1928
53
佐野学、鍋山貞親が転校声明
1933
54
ガラ紡
1873
55
猶存社
1919
56
米騒動
1918.8
57
日米通商航海条約の破棄
1939
58
綿の輸出量が輸入量を超える
1897
59
五・三０事件
1925
60
平頂山事件
1932.9
61
日米通商航海条約の破棄
1939
62
札幌農学校
1876
63
第一国立銀行
1873
64
東海道線全通(東京〜神戸)
1889
65
普通選挙法
1925
66
ノモンハン事件
1939.5
67
労働農民党
1926
68
独ソ不可侵条約
1939.8
69
国本社
1924
70
航海奨励法
1896
71
富岡製糸場
1872
72
日本勧業銀行
1897
73
農山漁村経済更生運動
1932
74
五・一五事件
1932.5.15
75
石井・ランシング協定
1917
76
国際連盟脱退通告
1933.3