マスメディア効果論について、「皮下注射モデル」や「即効薬理論」を唱えたのは○○である。

マコームズとショーは、マスメディアにより主張された争点やトピックは受け手側も重要なものと認知する「議題設定効果」を唱えた。

「アナウンスメント効果」とは、マスメディアが選挙前に各政党の公約に関する評価を報じることで有権者の投票行動に影響が生じることをいう。

キャンベルを中心とするミシガン・モデルでは、投票行動を説明するには①政党帰属意識、②候補者イメージ、③争点態度の3つが重要であるとした。この中でも最も強い投票行動規定要因とされるのは○○である。

クリス・クロスとは、人々が複数の圧力団体に属することでそれぞれの団体間に働く交差圧力のことである。

アメリカでは、連邦ロビイング規制法により、立法府に対するロビイング活動が禁止されているため、圧力団体のロビイストは行政府に対して圧力行動を展開する。

ラズウェルの政治的無関心類型によると、無政府主義者や宗教原理主義者にみられる、自分の信じる価値が政治と衝突すると考えるものを「無政治的態度」と呼んだ。

テレビドラマで暴力や犯罪、殺人についての多くの描写に触れた人は、現実世界で暴力や犯罪に出会う確率を過大視する傾向にあることがわかった。これを(1)といい、(2)によって唱えられた。

リースマンは、政治的無関心について「無政治的態度」「脱政治的態度」「反政治的態度」の分類を行った。

アーモンドとヴァーバの市民文化論では、政治システムによって政治文化を類型化し、参加型と臣民型の混合形態を市民文化とよんで民主主義安定に適合的な政治文化であるとした。

投票行動を決める要因として、政党・政策争点・候補者に対する有権者の選好を挙げたのは

アメリカのロビイングは(1)に対するもの、日本のロビイングは(2)に対するものが中心である。

○○は、人々は理性ではなくステレオタイプ等に基づく本能や衝動で行動することが多いと述べ、大衆による政治判断が行われる大衆民主主義を批判し、エリート論を支持した。

貧困報道について、経済状況や雇用政策についての報道を見た人は「社会の責任」と感じ、貧困に苦しむ個人のエピソードを中心とした報道を見た人は「個人の責任」と感じる傾向にある。これを(1)といい、(2)によって唱えられた。

クラッパーは、オピニオンリーダーとのコミュニケーションは既存態度の強化、マスメディアは既存態度の変化をもたらすと主張した。

ラザースフェルドはエリー調査を行い、マスメディアが人々の意見を変える「改変効果」の強さを主張した。

リップマンは、人々は理性ではなくステレオタイプ等に基づく本能や衝動で行動することが多いと述べ、大衆による政治判断が行われる大衆民主主義を批判し、エリート論を支持した。

第三者効果とは、人々は「自分はマスメディアに影響されにくいが、他者は受けやすく、社会に対して望ましくない効果を生み出す」と考える仮説であり、マスメディアの影響に関する見積もりが事故と他社で異なることをいう。

○○はフリーライダー問題を論じ、メンバーが多い集団ではフリーライダーが多く組織化が難しくなり、メンバーが少ない集団ではフリーライダーが少なく組織化しやすいと主張した。

リースマンの政治的無関心類型のうち伝統型無関心とは、政治は特定のエリートの仕事であると認知により政治に関する知識や情報を持たないという類型である。

○○は『統治過程論』を出版し、政治とは社会に存在する様々な利益団体の対立と調整の過程であると論じた。 また、これまでの政治学は外面的特徴を中心としており「死んだ政治学」であると批判した。

トルーマンは、人々が複数の集団に加入することで集団内の利害対立が調整され、特定の集団の利益が過剰に代表されるような場合には、潜在集団が現れ、それを抑制するとした。

投票行動の研究について、有権者の社会経済的地位や居住地、宗教などの社会学的要因によって決まるとされるものを(1)といい、ラザースフェルド等が該当する。 一方、社会学的要因だけでなく心理学的要因も踏まえるのが(2)である。

アーモンドとヴァーバによる市民文化論における「臣民型」の分類は、政治や政府の決定に興味はあるものの政治参加や政府への要求には関心がないものをいう。

「コミュニケーションの二段階説」を唱えたのは誰か。

有権者は政策争点の細かい差異を知らなくても過去の業績の良し悪しから投票を行うとし、これは業績投票と呼ばれた。○○が提案した概念である。

一方の候補者が有利と報道されると、その候補者に票が集中して結果として大差をつけ当選するという現象を(1)、一方の候補者が有利と報道されると、実際の選挙ではその候補者の票が伸びずにかえって不利になった候補者が票を伸ばす現象を(2)という。

○○は、情報と受け手を媒介する要因には心理学的要因と社会学的要因の2つがあり、マスメディアは既存態度の強化、オピニオンリーダーのコミュニケーションは人の態度改変効果が強いことを主張した。