受水槽を設置する場合、給水引込菅には必ず①方式の制御機構が必要であり、設置の目的は②を防止することである。また、受水槽は③面点検できるようにする。この点検を可能とするためには、受水槽の上部④m以上、下部⑤m以上、周囲⑥m以上のスペースを確保する。

最上階にシャワー等がある場合、屋上設置の高置水槽の底面から器具接続間の高さは最低でも①m以上とする。

受水槽を建物内部に設ける場合は、タンク等の天井、底、または周囲は①の他の部分と兼用しない。

給水器具接続枝管の管径は、大便器（洗浄弁FV）→①、小便器（洗浄弁FV）→②、洗面器→③、掃除流し→④である。ただし、給水器具接続枝管を除く給水配管の最小口径は⑤とする。

給水量の算定方法には、①による算定と②による算定とがあり、それらを比較し、より給水量の値が大きくなる方を採用する。また、③も算定し、忘れずに見込むこと。

二次側給水配管菅径の決定方法には、①による方法と、②による方法の2通りがある。

クロスコネクションとは、①系統の配管と他の系統を直接接続することであり、必ず防止する必要がある。

吐水口と水受け容器のあふれ縁の上端の間には、①をとる。これは吐水口の②と近接壁からの②によって決定する。

各階への分岐管には、操作しやすい箇所に①を設ける。

①をはじめとする細菌の繁殖を抑制し、殺菌できるように、原則として設計給湯温度は②以上、返湯温度は③以上とする。

中央給湯方式における、返湯管・給湯循環ポンプの設置目的は、供給先で使用時にいつでもお湯を供給できるようにするためである。すなわち簡潔にいうと、①防止を目的としている。

給湯設備の安全装置としては、①本体とその他の安全装置がある。その他の安全装置には、地震火災による二次災害防止の為の②等がある。

高層建物においては垂直方向の①が必要である。給湯管に減圧弁を設けて水圧を調整する場合には、返湯管の取出し位置は減圧弁の②側にすること。

給湯量の算定方式には、①による算定と②による算定とがあり、それらを比較し、より給湯量の値が大きくなる方を採用する。

ガス給湯器の号数は、給湯器の能力を示す単位である。1号は①間に②の水を③上昇させる能力のことをいう。

給湯循環ポンプの揚程は①m程度見込めば十分である。

給湯配管管径の決定方法には、①による方法がある。①は給水単位の②の値とすること。

返湯配管管径は、給湯管より2〜3サイズ管径を①する。但し、返湯管の流速をチェックし、②を超える場合は、管径を大きくする。

配管の伸縮量を処理する方法としては伸縮継手があり、1つの単式伸縮継手で①mm前後の伸縮量を吸収するように設置する。管材によって設置間隔は異なり、また複式を用いるとその間隔は②倍となる。

トラップの設置目的は有臭の①、虫やネズミなどの侵入防止である。

屋内排水管の流速は①〜1.5m/sが適当である。管内の固形物排除・スケールの付着ぼうしを考慮し、上記の範囲以内で流れる適切な②を配管につけること。

飲食物を扱う機器・医療機器などで排水口を有する機器は①排水とする。①排水の設置目的は②である。

飲料用水槽などの間接排水管の排水口空間は、最小①mmとする。

排水立管のオフセットは、如何なる場合でも排水横枝管をオフセットの上部より上方、又は下部より下方にそれぞれ①mm以内でその立管に接続してはならない。

横走排水管に設ける掃除口の取付間隔は、排水管の管径が100mm以下の場合は①m以内、100mmを超える場合は②m以内が望ましい。

大便器が1つでも設置されている排水管（器具排水管を除く）は排水管の管径を①mm以上とすること。

排水立管に接続している各階の排水横枝管または排水横主管の間の垂直距離が①mを超える、排水立管の区間のことを②という。図の②の数は③である。

汚水桝のふたは①ふたとする。

汚水桝には、適正幅の①を設ける。

雨水桝には、深さ①cm以上の②を設ける。

公共下水道に接続するときには、敷地境界線より道路側に①を設置する義務がある。

排水横枝管から通気を取り出す場合は、排水管断面の垂直中心線上部から、①°以内の角度で取り出さないとならない。

通気横走管は、原則としてその階における最高位の器具のあふれ縁より①mm以上上方で横走りさせなくてはならない。理由は、万が一排水管が詰まった場合に②が③に流入し、通気管が機能しなくなる恐れがある為である。

通気管は①mm未満の管径であってはいけない。

給水管内に負荷が発生した時、自動的に空気を吸引する機能を持ったものを逆流防止器①という。水を使用した器具から、吐水した水や使用した水が②によって、給水管に③するのを防止する器具である。

1号屋内消火栓は、防火対象物の各階ごとにその階の建物の各部分までの水平距離が①m以下となるような位置に、2号屋内消火栓は②m以下となるような位置に設けなければならない。

1号屋内消火栓の水源容量は①L×n（設置数）とする。但し、nが②を超えるものは③とする。

1号屋内消火栓の放水圧力はノズルの先端圧力で①Mpa以上、放水量は屋内消火栓当たり②L/min以上とする。

火栓開閉弁ポンプの位置さ、床面からの高さ①m以上、②m以下とする。

呼水槽には①装置を設けること。

屋内消火栓ポンプの吐出量は、同一階の設置個数nまたは①個に②L/minを乗じた水量とする。

1号屋内消火栓用配管のうち、主管は①A以上とする。また2号消火栓の場合は②A以上とする。（ただし広範囲型を除く）

耐火構造建築物で、その用途が病院の場合、延床面積が①m2以上の場合に屋内消火栓設備が必要となる。

屋外消火栓は、建築物の各部分から1つのホース接続口までの水平距離が①m以内になるように設置しなければならない。

屋外消火栓の水源容量は①L×n（設置個数）とする。但し、設置個数が②個以上の場合は③個とする。

屋外消火栓の放水圧力は、ノズルの先端圧力で①Mpa以上、放水量は１個当たり②L/minとする。

放水用器具の位置は原則として、屋外消火栓から①m以内に設置しなければならない。

耐火建築物で1階または1階及び2階の部分の床面積の合計が①m2以上の建物には屋外消火栓設備が必要となる。

連結送水管設備は、地階を除く階数が①以上のもの、あるいは地階を除く階数が②以上でかつ延べ面積が③m2以上の建築物の場合必要である。但し、地下街については、延床面積が④m2以上、また延長⑤m以上のアーケードについては全ての場合必要となる。

放水口の有効設置距離は3階以上の階（地下階は地階）において、①m以内とする。また、アーケードに設けるときはこの半径が②mとする。

放水口は床面からの高さ①m以上、②m以下とする。

連結送水管の主管の径は①A以上とする。

送水口は、連結送水管の①の数以上の数を地盤面から②m以上、③m以下とする。

地上①階以上、かつ高さ②mを超える建築物にあっては加圧送水装置を設置しなければならない。

11階以上の放水口は①型とする。

標準型スプリンクラーヘッドの配置は、耐火建築物の場合、有効水平距離が①m以下で②型ヘッド、非耐火建築物にあっては③m以下で④型ヘッド、また指定可燃物を貯蔵、または取り扱う部分にあっては⑤m以下で⑥型ヘッドとする。 但し、地下街に関しては厨房等火気を使用する場所については、有効水平距離が⑦m以下、その他一般については⑧m以下とする。

11階以上及び1000m2以上の地下街に閉鎖型の標準スプリンクラーヘッドを取付ける場合、同時解放ヘッド数は①個で水源容量は同時解放数×②で③m2以上となる。

加圧送水装置のポンプ吐出量は、標準ヘッドの場合、同時解放ヘッド数が10個のものにあっては①L/min、30個のものにあっては②L/minにヘッドの個数を乗じた量以上のものとする。

各階または各放水区域ごとに①を設けなければならない。

消防施行令12条2項7号及び同施行規則14条1項6号により、スプリンクラー設備には非常電源及び①を設けなければならない。

標準ヘッド数が20個の場合、スプリンクラー配管の、管径は①Aとなる。

公共下水道に接続するときには、敷地境界線より道路側に①を設置する義務がある。