我が国における近代公教育制度の出発点というべき法令は、1872（明治5）年の（　　）である。

『学問ノススメ』の著者

1879（明治12）年に学制が廃止されて新たに（　　）が制定されている。

1886（明治19）年には初代文部大臣（　　）の強力なリーダーシップのもと、諸学校令が制定されることとなった。

諸学校令は4つから成り立っている。

戦前期の教育政策をめぐっては、明治憲法下の教育の理念を示したものとして、1890（明治23）年に発布された（　　）の存在は重要である。

教育勅語は、国民道徳のあり方など（　　）思想にもとづく（　　）主義的な教育理念を内容としている。

学校内でこれに則った国民道徳を教える科目として存在したのが（　　）である。

「新教育」の思想的な特徴は、（　　）主義として広く知られている。

日本において新教育は、大正時代に自由主義的な空気のなかで展開されたことから、一般的に「　　」と呼ばれている。

当時（　　）と呼ばれた新しいタイプの私立学校や、（　　）の附属小学校を主要な舞台として展開されて

沢柳政太郎によって創設された（　　）

赤井は（　　）を創設

小原は（　　）を創設

羽仁もと子は（　　）を創設

野口援太郎や野村芳兵衛らを中心として（　　）を創設

日本国憲法 第二十六条 すべて国民は、法律の定めるところにより、その（　　）に応じて、ひとしく （　　）を有する。

第二十六条 2. すべて国民は、法律の定めるところにより、その保護する子女に（　　）を 負ふ。義務教育は、これを（　　）とする。

教育基本法 第四条 すべて国民は、ひとしく、その（　　）に応じた教育を受ける機会を与えられなければならず、人種、信条、性別、社会的身分、経済的地位又は門地によって、教育上差別されない。

教育基本法 2. 国及び地方公共団体は、障害のある者が、その障害の状態に応じ、十分な教育を受けられるよう、（　　）を講じなければならない。

教育基本法 3. 国及び地方公共団体は、能力があるにもかかわらず、経済的理由によって修学が困難な者に対して、（　　）を講じなければならない。

第五条 国民は、その保護する子に、別に法律で定めるところにより、（　　）を負う。

教育基本法 第五条 4. 国又は地方公共団体の設置する学校における義務教育については、（　　）を徴収しない。

江戸時代の庶民の子弟向けの教育機関としては、（　　）を挙げることができる。

江戸時代、多くの藩では、藩士の養成を目的とした（　　）が設けられていた。

寺子屋で教えられていたのは、読（reading）・書（writing）・算（arithmetic）の、いわゆる（　　）であったが、なかでも読・書が一体化した（　　）こそがその中心的教育内容であったということができる。

そこでは主に、当時の武士にとっての身分的教養としての学問である（　　）が教えられており、水戸藩の弘道館や尾張藩の明倫堂、薩摩藩の造士館などが有名である。

また江戸には、幕府直轄の学校として（　　　）があり、幕臣の子弟のほか浪人などの入学をも許したため、幕末には諸藩の秀才が集まったとされる。

江戸時代には他に、名のある学者が門人を集めて私的に学問指導を行った（　　）が各地に起こっている。

長州藩・萩で（　　）が営んだ松下村塾は、高杉晋作や木戸孝允など、幕末から明治期の日本を主導した人材を数多く輩出したことで知られている。

国学塾 （　　）の鈴屋

（　　）の適塾

（　　）の鳴滝塾